調査・統計・マーケティング

ドイツ観光局は2014年5月のドイツにおける宿泊統計を発表、日本人旅客による宿泊は前年同月を2.4%上回る11万5701泊となった。主要11都市では8.4%増加しており、大都市に旅客が集中している。

アメックスが企業の財務責任者（CFO）に実施した意識調査で、日本の回答者の61％が「今後1年間に業務渡航が増える」と回答。一方、業務渡航費用の一元管理化済の企業はわずか3％だった。

NTTコムオンライン等の調査で、企業におけるソーシャルメディア活用でLINEとGoogle＋が急上昇。予算も増加傾向にあることが判明。

全日空（NH）が発表した2014年6月の旅客輸送実績によると、3月から羽田国際路線が増えたことにより、国際線旅客数は前年比10.9％増の55万6,544人となった。

「ゼクシィ　海外ウエディング調査2014」で、ハワイが海外挙式の実施地域で63.7％となり、調査開始以来初めて6割を超えた。費用も高額化しており、200万円台の挙式実施者が増えている。

ホテル予約大手のHotels.comが実施した調査によると、日本は「休暇の際にモバイルを手放せない国」の3位。休暇中の仕事メールチェック、日本人は77％、休暇体験の誇張傾向の強い国1位は中国、2位はドイツに。

海外旅行比較サイト「スカイスキャナー」は、涼しい国（8月平均気温22度以下）行きの「海外避暑地航空券検索件数ランキング」を発表。1位はアイルランドになった。、オーストラリアやニュージーランドなどの南半球勢もトップ10入りした。

野村総合研究所は、5年後の2019年度までのウェアラブル端末の進化とそのインパクトを予測した「ITロードマップ」を発表。への本格的な普及にはまだ2、3年が必要と見ている。

ニールセンの調査で、東南アジアの多くの国で消費者景況感指数が減少傾向を示した。お金の使途も「貯金」の意向が強まり、お金に対する意識が変わりつつあると指摘する。

マイナビが2015年卒業生を対象に実施した業界イメージ調査で、ホテル・旅行業界への就職活動の前後で印象が悪化した人が、良化した人よりも多い音が判明。接遇の悪さが志望意向を削ぐ要因に。

博報堂が、2014年4月の消費増税後の消費行動について、全国の20〜60代主婦500人（均等割り付け）に調査したところ、増税後に「買い控え」したと答えた人は全体の57.6％に上ることがわかった。

観光庁によると、2014年1月～3月期の国内旅行消費額は前年比4.6％増の4兆7365億円。日帰り旅行が減少し、宿泊旅行が9.8％増に伸びた。消費税増税前の駆け込み需要があったと推測している。

楽天トラベルによると、夏休み期間の20代女性の4つ星以上の高級ホテル予約が前年比50.7％増と大幅に増加。LCCの就航や増便で航空券費用を抑えた分、滞在がラグジュアリー志向になったと見る。

ソニー損害保険が、自家用車所有者でかつ今年のお盆に帰省予定のある1000人にアンケートを実施。帰省のための休暇取得平均は5日間、帰省予定日は8月9日と13日にピークがわかれ、Uターンは16日と17日に回答が集中した。

『レジャー白書 2014～マイ・レジャー時代の余暇満足度～』によると、2013年の参加人口は国内観光旅行の参加人数は約5,590万人で、3年連続で首位。満足度ポイントが高かったのは「海外旅行」となった。

文部科学省の調査で、2014年度に「土曜授業」を予定する小・中・高等学校が全体の16.3％を占める5573校と増加していることが判明。文科省の推奨にあわせ、県が土曜授業の方針を出すケースも多い。

リクルートライフスタイルの「じゃらん宿泊旅行調査2014」で発表されたテーマ別の都道府県別魅力度ランキングで、沖縄県と千葉県が3部門で1位。沖縄県はソフト・サービス、千葉県はハードの評価が高かった。

リクルートライフスタイルの「じゃらん宿泊旅行調査2014」で、2013年度の国内宿泊旅行実施率が57.5％と増加。延べ宿泊数は約2.5億人泊、旅行費用総額は約7.3兆円となり、2010年度以降の最高値に。

綜合ユニコムのレジャー・集客施設を対象に集客動向のランキングによると、対象50施設のうち66％が前年度実績を上回る、。テーマパークでは両ディズニーが3000万人の大台を突破、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンも開業以来の1000万人超えに。

経団連が発表した大手企業の2014年夏のボーナス最終集計で、総平均は7.19％増の86万7791円となった。2ケタ増も3社あり、なかでも自動車は13.63％増の101万2006円で100万円を超えた。