調査・統計・マーケティング

2013年の東京地区百貨店売上高が5ヶ月連続増。年間でも概ね好調に推移し、訪日外国人の大幅が寄与。

カンター・ジャパンの調査によると、日本におけるスマートフォンのOS別販売シェアはiPhone（アイフォーン）が69.1%、Android（アンドロイド）の機種のシェアが30.0%。

都市圏在住の生活にゆとりある45～55歳の男女を対象にした調査で、7割以上が自分自身の海外旅行習熟度を「中・上級者である」と評価。「海外旅行上級者」であると自己評価している人は19.3％。IHG調べで。

2013年の訪日外客数は、前年比24.0％増の1036万人（JNTO推計値）。ビザ緩和策の効果で、東南アジアが6市場合計で100万人規模に成長。10市場で年間の過去最高を記録した。

野村総合研究所の「NRI生活者1万人アンケート調査（金融編）」で、「老後生活への準備」として生活資金の準備と仲間づくりへの意識が高く、「趣味や旅行のための仲間づくり」に6割が関心を持っているという結果に。

エアライン・レイティングス・ドットコムの2013年の「安全な航空会社ランキング」で、1位にカンタス航空が選ばれた。2位はニュージーランド航空（NZ）、3位はエミレーツ航空（EK）で、日本の航空会社では9位にANA（NH）がランクインした。

観光地はどのように観光人口を拡大していくべきか――。日本交通公社（JTBF）は旅行動向シンポジウムで「80年代ツーリズム」、「FIT中心のインバウンド」、「スマート観光地」の3つの取組みを取り上げた。

JTB総合研究所の「バブル世代」を対象にしたライフスタイルと旅行消費に関する調査で、旅行の情報収集や申込み時に、約7割の人がインターネットを利用。当時のパッケージツアー利用者は現在の利用率も高いという。

JTB総合研究所の調査によりと、「バブル世代」の旅行への関心は高いものの、社会やライフステージの変化により異なるタイプが存在。変化、進化している実態が明らかに。バブル世代への対応を呼びかけた。

エクスペディアが米国で実施した飛行機内でのマナー調査によると、1番迷惑だと思うのは「子供の面倒を見ない親」（41％）。全回答者の63％が「子供と一緒に旅をしている親に不快を覚える」との思いも。

マクロミルの調査によると、今年、成人式を迎える全国の新成人の「日本」「自分」の未来は「明るい」という回答が大幅上昇。また、9割以上がSNSを利用、友人とのコミュニケ―ションの実態が明らかに。

イギリス最大の消費者団体Which?は、航空会社に対する満足度調査を実施した。その結果によると、長距離路線部門でベストエアラインはニュージーランド航空(87%)とシンガポール航空(87%)となった。

観光庁が発表した2013年7月～9月の中国人訪日旅行市場の分析で、全体的な回復期にある中、特にビジネス客の回復が先行。観光・レジャーでは20代女性が増加し、若年層の友人旅行という客層変化も見られる。

JTBモチベーションズは、148人に実施した調査結果から社内イベントが企業業績と関係が深いと発表。社内イベントを企業の業績向上に繋げるためには「効果的な企画・運営が重要」と提言。

東京商工リサーチが実施した経営者アンケートで、2014年の景気は「良くなる」との回答が約半数を占めた。ただし賃金は「変わらない」が6割弱で、慎重に足元固めを使用とする経営者が多い。

JTBの2014年旅行市場予測は、国内旅行が2億9150万人、海外旅行が1780万人、訪日旅行が1180万人。いずも2013年実績を超える。2014年は旅行業界にとってどんな年になるのか、JTBの予想背景をまとめた。

公益財団法人日本交通公社（JTBF）の旅行動向シンポジウムをレポート。2015年の訪日外客数は1140万人、2030年には2440万人との見通しを発表、日本の存在感を高めて外客を獲得していくためのポイントが語られた。

J.D.パワー・アジア・パシフィックの「2013年日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」で、顧客満足度が下落傾向にあることが判明。「予約／変更手続き」の影響度が最も高いという。

国土交通省によると、2013年度上半期の国内航空運送事業者の運航で発生した安全上のトラブルは421件。最多は運航頻度の高いANAグループで120件、次いでJALグループが118件に。また、重大インシデントは2件。

2013年11月の全国百貨店売上総額は前年同月比2.4％増の約5654億円で2ヶ月ぶりのプラス。中旬以降の冷え込みによる冬物需要の高まりや冬ボーナス増加への期待感によって消費マインドが改善、また円安、増税前の駆け込み需要などが影響。