調査・統計・マーケティング

日本気象協会によると、今年の桜（ソメイヨシノ）の開花は概ね平年並み。西日本は平年並みからやや早め、東日本はやや遅め。見頃は福岡が3月末から、関西、中部、関東は4月初めごろの予想。

総務省によると、業種別に見たサービス産業の2012年の年間売上高で、旅行業は20位の4.6兆円、宿泊業は14位で5.9兆円だった。旅行業は一人当たりの売上高は8位に。

観光庁によると、2013年10月～12月の訪日外国人の旅行消費額は前年比43.4％増の3082億円。円安の影響と買物代の増加で一人当たりの旅行中支出額が増加しており、中国人の買物代は6割増に。

トラベルズー・ジャパンの旅行に関する意識・動向調査によると、日本人の2014年の1人あたりの旅行予算は34％増。海外の訪日意欲も高く、2014年の日本の旅行市場に期待が持てる結果。

ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）が発表した「インターネットを活用しやすい国」ランキングで、日本は65か国中21位にランクイン。上位10位は欧米諸国が占め、アジアでは香港のみ。

日本政策金融公庫総合研究所の外国人観光客の受け入れに関するアンケートで、外国人観光客が「よくいる（4.6％）」「たまにいる（47.8％）」と認識している企業が約半数に。一方、消極的な企業も多く課題は「外国語対応」。

JTBのウェブアンケートで、「卒業旅行に行ったことがある（行く予定）」と回答した20代は74％。実施回数は複数回が3割以上、同行者数は5人以上が最多で、卒業旅行特有の動きも明らかに。

フォートラベル会員に聞いた今年行きたい海外旅行先で国別トップはタイに。次いでスペイン、フランスが続いた。男性にはアジア、女性にはヨーロッパが人気。

Googleが発表した観光スポットのストリートビューランキングで、アジア圏では富士山が1位。トップ10以内に軍艦島や大阪城など日本の観光地が4か所ランクインし、アジアでの日本人気が顕著な結果に。

楽天リサーチの2014年正月（年末年始）の過ごし方に関する調査で、海外旅行と宿泊を伴う国内旅行は前年と比べて最も減少した過ごし方であることが判明。連休の長さに反して旅行需要は伸びなかった。

日本政策金融公庫総合研究所の調査で、自社サイト開設、WiFi環境の整備をしている企業の訪日客の利用割合が高いことが分かった。企業業績も訪日客の利用割合が高い企業の方が良い結果に。

フォートラベルが会員を対象に実施した「2013年－2014年・年末年始の旅行動向調査」で、期間中の海外旅行が前年を下回ったことが判明。旅行好きの年末年始は需要予測と異なる動きとなったようだ。

プリンセス・クルーズの旅行に関するアンケート調査で、30～69歳の53％が日本発着クルーズに「行ってみたい」と回答。また、調査結果から、クルーズが旅行の不安や不満を解決できるとの見解も示した。

ソーシャルメディアマーケティングのトレンダーズの調査で、10代～30代の女性が日常的に閲覧するソーシャルメディアはLINEとYouTubeが多いことが判明。なかでもLINEは、いずれの年代でも4割を超えた。

日本生産性本部余暇創研が「レジャー白書2013」の続報を発表。60代以上の男女が行った余暇活動の分析結果では、男性は年齢が上がるほど参加種目が増え、70代が最多に。

短期観光動向調査によると、2013年10月～12月の宿泊旅行実施率は36.2％で、前年より1.7ポイント増加。ただし、2014年1月～3月の宿泊旅行意向は、前年を下回る39.5％に低下した。

大阪商工会議所の小売店、飲食店を対象にしたアンケート調査で、40.6％が「外国人観光客が地域の買い物消費を拡大している」と回答。中国客の回復とイスラム圏からの観光客増加の傾向が表れている。

全国の10代から30代の一般男女500人を対象にした企業のソーシャルメディア活用に関する調査で、発信された情報に対してアクションをしたことがある人は過半数になることがわかった。

2013年の国際観光客数は前年比5％増の10億8700万人（UNWTO発表）。なかでも東南アジアが10％増で高成長、2014年は国際観光全体で4～4.5％増を見込む。

日本百貨店協会が発表した2013年12月の全国百貨店売上高概況によると、売上高総額は前年同月比1.7％増の約7257億円となり、2か月連続のプラス。2013年1月～12月合計では1.6％増の約6兆2171億円に。