調査・統計・マーケティング

じゃらんリサーチセンターは、47都道府県別それぞれの在住者と上京者を対象に、ご当地への愛着度とその理由、旅行への影響などについて調査。ご当地在住者が「ぜひ来てほしいと思う」都道府県のトップは鹿児島県。

「おてつたび」は、50歳以上のおてつたび参加経験者を対象にしたアンケート調査を実施。50歳以上の参加者の割合は2021年の8%から2023年には23%に増加。参加回数については5回以上が19.6%に。

米国の大手旅行雑誌「コンデナスト・トラベラー」の読者投票ランキングで「世界で最も魅力的な国」として日本が2年連続で第1位に選出。大都市部門では東京も1位に。

フォーカスライトがこのほど、世界の旅行市場に関する調査「グローバルトラベルマーケット・レポート2024」を発表。2023年の旅行マーケットの規模は、前年比24%増の1兆5000億ドル（約217.5兆円）に。

JTBコミュニケーションデザインは、全国の地方自治体でインバウンド業務に携わる公務員515人にアンケート調査を実施。最大の課題は「インフラや交通アクセス」。DXに課題を感じている割合は92％にも。

トリップ・ドットコム（Trip.com）は、2024年10月1日から始まる国慶節の連休に向けた中国の旅行市場の動向を明らかに。平均旅行日数は7日超え。人気旅行先は長距離旅行先へシフト。ウェルネスとエンタメが人気。

総合不動産サービス大手JLLと世界最大級の国際総合法律事務所ベーカーマッケンジーの共同レポート「ホテルマネジメント契約調査2024」を発表。アジア太平洋地域でのホテルマネジメント契約の契約期間は長期化、マネジメントフィーは低下している。

（PR）北陸新幹線の金沢／敦賀間開業に伴い、JR西日本はYahoo! JAPANトップページ上でデジタルおみくじ「ふくい くじ」を実施。一大プロジェクトで同広告を選んだ理由と成果、成功の秘訣を聞いた。

UNツーリズムは、2024年7月までの世界の観光客数は約7億9000万人に達し、2019年比で96%まで回復したことを明らかに。観光収入については、データのある63カ国のうち47カ国が2024年上半期にパンデミック前の水準に回復。

山梨県は、富士山登山鉄道構想の事業化に向けた調査結果を公表。鉄道・周辺事業一体で40年運用時の経済効果は累計約1.56兆円、雇用効果は延べ12万273人と試算。

日本旅行業協会（JATA）は、「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」の第3回アンケートを分析。万博効果は限定的。

2024年度日本版顧客満足度指数調査の結果発表。旅行業種の顧客満足では、エイチ・アイ・エス(HIS)が初めてトップに。推奨意向、感動指標でもトップ。ネット募集型旅行サービスでは、一休.comが3指標とも1位。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年8月の訪日外国人旅行者数（推計値）は293万人。7カ月連続で過去最高を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年8月の日本人出国者数（推計値）144万人。2019年比では31.9％減で、コロナ前の7割弱に回復。2023年比では19.7％増。

英・市場調査会社ユーロモニターがまとめたレポートによると、2024年の旅行消費額は過去最高の1兆9000億ドル（約275兆5000億円）に達すると予測。トップ5は米国、ドイツ、中国、英国、フランスの見込み。

タビナカの国際会議を主催する「Arival（アライバル）」は、米国のツアー・アクティビティ・アトラクション市場の主要な顧客は、年収15万ドル（約2175万円）以上の高所得層であることを明らかに。旅行の他の素材を予約する前に、事前に体験を計画する傾向も。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年7月の総取扱額は前年同月比1.2％増、2019年同月比では28.3%減の2921億1353万円。国内旅行が低調、海外旅行の回復も2019年比では依然36％減。

台湾人・香港人が「訪日旅行で飲みたいノンアルコールの飲み物」調査でトップは牛乳。味や質を評価する声が多かった。抹茶が2位だった。コーヒー、緑茶が続いた。

山梨県は、今夏実施した富士山吉田口登山ルートの規制について効果検証の結果を公表。期間中の登山者数は前年比18%減。、1日の登山者数が4000人を超えた日はなかった。長崎知事は「可能な限り静岡県との統一が図られることが重要」との見解。

グーグルは、Googleフライトの検索から、米国における年末年始ホリデーシーズンの旅行トレンドを公開。クリスマス、年末年始休暇の人気トップは東京。11月末の感謝祭でも4位に入った。