調査・統計・マーケティング

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年の日本人出国者数（推計値）は1300万人を超えた。

アジア大手タビナカ予約「KKday」の予約データをもとにした春節のインバウンドの人気都道府県ランキング。トップ3を東京、大阪、京都のメジャー観光地が占める一方、東北地方やウィンターアクティビティが人気を集めている。

JTBが2025年（1～12月）の旅行動向見通しを発表。国内旅行は、3億500万人、1人あたり旅行費用が前年比1.1%増の4万7800円に上ると推計。海外旅行は8.5％増の1410万人、訪日外国人旅行者数は同8.9%増の4020万人と予想した。

ウェザーニューズ社は、「第一回桜開花予想」を発表。2025年の桜の開花は西～東日本で平年並み、北日本で平年より早まると予想。開花スタートは3月21日の東京。4月下旬には北海道に桜前線が上陸。

帝国データバンクの調査によると、2024年に発生したタクシー業の倒産および休廃業・解散は計82件、2019年の73件を上回り過去最多に。4割以上が「人手不足」が要因に。

米旅行調査会社フォーカスライトが、2025年に観光産業が注目すべき10のトピックを公開したREPORTをもとに発表。旅行市場の成長、オンライン予約額、旅行者の意識、生成AIの利用まで。

2025年に100周年の節目を迎える企業は全国で2000社。三菱食品、中外製薬、NHK、野村ホールディングス、雪印メグミルクなど。50周年は2万6719社で、ローソンやトヨタホーム、モンベルなど。

帝国データバンクは、2025年の景気見通しに対する企業の見解について調査を実施。「回復」局面になると見込む企業は5年ぶりに10％を下回る。必要な政策を尋ねたところ、「人手不足の解消」が前年とほぼ横ばいの40.5％（前年比0.2ポイント減）でトップに。

三村氏は、同社の膨大な検索データから、コロナ禍を経て以前とまったく異なる旅行スタイルが顕在化していると分析。体験の一部をデジタル化することで、消費者の体験価値の向上をより進める考えを示した。

三菱総合研究所は、2025年大阪・関西万博に関する意識調査の最新結果を明らかに。前回調査（2024年4月）に比べ、全国で関心度は横ばい。来場意向は、27.0％から3.0ポイント減少。一方、リピート来場意向は全国で上昇。

ブッキング・ドットコムが2025年の9つの「旅行トレンド予測」を発表。冒険を求めるベビーブーム世代、空港での体験を重視するミレニアル世代・Z世代など、2025年は旅行のあり方が一新すると予測。

大手航空データOAGは、2024年に最も混雑した航空路線のランキングを発表。国際線では香港発／台北行きの路線がトップ。3位にソウル発／成田行きがランクインし、2019年との比較でも 68%増加。

乗換検索アプリ「Yahoo!乗換案内」は、「目的地ランキング2024」を発表。2024年の1位は昨年と同じく「東京ドーム」。ライブやイベントが開催されるホールやドームなどが上位を占める結果となった。

JTB総合研究所は、スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2024）の結果を発表。地図アプリや動画投稿サイトでの検索が増加。旅行関連のAIサービスの利用について、利用経験あり（合算）は49％と半数近くに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年11月の日本人出国者数（推計値）118万人。2023年比は14.4％増。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年の訪日外国人旅行者数（推計値）は3338万人となり、年間の過去最高を更新。11月単月でも、2019年比3割増で同月の過去最多に。

東京商工リサーチの上場ビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」調査によると、、ホテル運営の上場13社（15ブランド）について、2023年はコロナ禍前の水準まで回復。都心を中心に、客室単価・稼働率が最高を更新したホテルが多く。

2023年に日本で開催された国際会議の開催件数は前年比2.5倍の1376件、参加者総数も同3.1倍の101.6万人(うち外国人参加者数12.9万人)に。日本政府観光局が発表。

グーグルは、2024年のGemini活用法トップ10を発表。今年も調べ物や相談など情報を幅広く調べる「情報収集」に関する活用方法がトップ。8位には「旅行のアイデア」が入った。

「J.D. パワー 2024年ホテル会員プログラム顧客満足度調査」の結果発表。グローバルブランド部門の平均は662ポイント、国内系ブランド部門平均が656ポイントと、大きな差は見られず。