調査・統計・マーケティング

Criteo（クリテオ）が世界の旅行トレンドに関するレポートを発表。世界的に旅行者はインスピレーションを求めオンラインで情報を探すことが多くなり、AIツールの活用度合いが高まっている。

総務省統計局が「家計消費状況調査（2024年9月分結果）」を発表。旅行関係費は5024円で前年比1割増以上で推移。

バイオフィリア社がペットツーリズムに関する実態調査を実施。愛犬を旅行に連れていきたい飼い主が96.3%、26.5％がコロナ禍より旅費が増えたと回答。

Yahoo!検索の検索者数が伸びた温泉スポットをランキング。1位は伸び率123.8%の山形県「白布温泉」に。「宿泊先サービス」に関する検索キーワードで、最も強い上昇傾向を示したのは「オールインクルーシブ」。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年10月の日本人出国者数（推計値）115万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年10 月の訪日外国人旅行者数（推計値）は331万人。

じゃらんリサーチセンターが全国の観光行政や民間企業を対象に、オーバーツーリズムや観光客の平準化・分散化に関する対策を調査。人手不足の解消に加え、広域エリア間の連携が重要であることが浮き彫りに。

ユーロモニターは、「世界の消費者トレンド2025年版」を発表。2025年は、「健康寿命へのこだわり」「賢い消費」「AIへの期待と不安」など5つのトレンドにまとめた。

アメックスが冬のホリデーシーズンの消費傾向について、日本を含む世界13カ国や地域を対象としたグローバルの意識調査を実施。日本はご褒美、国内旅行などへの意欲が強いことが明らかに。

ラグジュアリー・トラベル・インテリジェンス（LTI）は、2024年の高級ホテルチェーンランキングを発表。今年のトップは、前年に引き続きマンダリン・オリエンタル。2位は僅差でブルガリが初めてランクインした

OTAアゴダはタイで同性婚が法制化されたことで、新たに年間400万人の海外旅行者を呼び込むと推計。観光収入は毎年約20億ドル（約3100億円）増加するとみている。

日本修学旅行協会が2023年度に実施された中学校・高等学校の修学旅行の状況を調査。今後のあり方や変化をまとめた全国修学旅行調査の速報版を公開。行き先の変化、班別行動の増加などさまざまな傾向が明らかに。

日本生産性本部は「日本の労働生産性の動向2024」を発表。2023年度の日本の時間当たりの名目労働生産性は5396円で過去最高に。実質ベースの労働生産性上昇率は前年度比0.6％増で、3年連続でプラス。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日出発）の海外旅行予約状況を発表。海外旅行予約者数は前年比125.3%で、トップはソウル。最長9連休になることから、北米や欧州も大きな伸び率に。

総合ユニコムが、2023年度の全国のレジャー施設の集客実態に関する独自調査を実施。「月刊レジャー産業資料」11月号で、エリア別の入込みデータを掲載。

ボストン コンサルティング グループは、「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を公表。「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」は10代後半が24％と最も高く。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングとインジェスター社が「インバウンド購買意欲指数」の2024年第3四半期の結果をまとめた。現状水準DIと現状判断DIは下降傾向に転化。先行き判断DIは横ばい。

リクルートは、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府在住の20～28歳の男女を対象に、スキー・スノーボードの意向に関するアンケートを実施。行くきっかけはのトップは「友人や家族・知り合いに誘われれば」が37.5％。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年9月の総取扱額は3203億6807万円で2019年同月比では25.3%減。海外旅行パッケージツアーは同64.9％減、取扱人数も同77.3%減に。

日本交通公社が日本政策投資銀行と共同で発行した「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」レポート。日本の観光地の維持・存続への貢献意識や大阪・関西万博の認知率などを調査。