訪日インバウンド

5か国からのインバウンド調査で、直近の宿泊先は「中価格帯ホテル」、利用した情報源は「宿泊施設ホームページ」が約半数で最多。ただし、国別に異なる傾向も判明。「じゃらんリサーチセンター」調べ。

訪日旅行者に、ご飯や総菜などでキャラクターを象った弁当「キャラ弁」の作り方を教えるレッスンが開始。外国人向け和食料理教室が、訪日旅行者に人気のアニメをテーマに。

JNTOがベトナム・ハノイに事務所オープン。今後、アジア、欧州に5か所の開設を予定。

瀬戸内、山陰、四国で初の訪日旅行者向け高速道路の割引企画が発売。対象3エリアの10の自治体とレンタカー会社が連携し、キャンペーンで訪日ドライブ旅行を推進。

HISの子会社・アクティビティジャパンは、訪日旅行者向けに中国語とタイ語のサイトをオープン。タビナカにおける訪日外国人の「コト消費」需要にアプローチ。

RJCリサーチとナイトレイが2016年に訪日外国人がSNSで発信したクチコミなどを分析。投稿発信地では大阪「USJ」がトップに。

国内最大規模の国際ホテル・レストランショー「HCJ2017」が2017年2月21日(火)から東京ビッグサイトで開催。人手不足やコスト競争に打ち勝つための最新サービスが集結！

京成電鉄と東武鉄道が外国人旅行者向け企画乗車券の販売で連携。相互販売を行うことで旅行者の利便性向上へ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年1月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比24.0％増の229万5700人。単月では、過去最高の2016年7月（229万6451人）に次ぐ結果に。

新宿歌舞伎町に、訪日旅行者のタビナカサービスを集約した観光ビルがオープン。Wi-Fiルーターレンタルのビジョンがプロデュース。飲食や美容予約、ガイドマッチングサービスなど提供。

タイ国際航空と小田急百貨店新宿店が、訪日外国人向けキャンペーンを開始。百貨店のカウンターでのバンコク線の搭乗券提示により、店内商品の5％割引クーポンを提供。

観光庁の調査によると、訪日外国人が困ったことのトップは「施設等のスタッフとのコミュニケーション」。公共交通機関や飲食店でこまったことも上位に。

日本政策投資銀行が、「九州インバウンド観光に向けて」と題する調査レポートを発表。アジア8か国・地域から九州への旅行意欲や期待などを分析。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を東南アジア4市場（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）で比較。いずれも年間人数で過去最高を更新。タイが初の90万人超えに。

旅行会社専用の飲食店団体予約サービス「団タメ！エクスプレス」が、加盟店を掲載した紙ベースのリストを制作。ネットサービスに抵抗のある旅行会社に、団タメ！の利便性を体験してもらうのが目的。

ソフトバンクグループのITソリューション企業・PSソリューションズが、地方の観光産業をテクノロジーで支援するプロジェクトを開始。人型ロボットとクラウドで人手不足を補い、訪日外国人客を増加する仕組みを提供。

日本政府観光局（JNTO）による2016年1年間の訪日外国人数（推計）を英米豪3市場で比較。いずれも過去の年間記録を更新。米国は年間通じて2ケタ増、オーストラリアは初の年間40万人超えに。

国交省が訪日外国人向けの高速バス情報サイトを開設。外国人にとって分かりにくい課題に対応し、外国語での高速バス予約サイトのほか基本的な利用方法も紹介。

東京都が、新たに発表した観光産業振興計画のなかで、日本各地との連携強化を基本戦略のひとつに提示。MICE強化では「周遊型報奨旅行」も検討。

個人データと交通系ICカードを連携し、空港やバスホテルなどで各自に適したサービス提供を検証する実証実験が開始。