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国土交通省「2014年の我が国のクルーズ等の動向について」によると、2014年の日本の港湾へのクルーズ船の寄港回数は前年比103回増の1204回で過去最高を記録。記事中に港湾別ランキング掲載。

ボーダレスシティは、旅行会社が行う飲食店の団体手配に「立候補」ができる新サービスを開発。「団タメ！エクスプレス」として試用版公開。旅行会社は直前予約やメニューの提案を受けられる。

日本旅行は、2015年5月13日、公式ウェブサイトを刷新した。スマートフォン用サイトとPC用サイトのデザインを統一、複数デバイスでの情報連携も実現。リニューアル記念キャンペーンも。

フィリピン政府は「移動性の向上」に関する新しい省令を制定。タクシー配車アプリの相乗りサービスを「交通ネットワーク車両サービス（Transportation Network Vehicle Service）」に指定。

システム開発事業を行うテックファームは、米国・ラスベガスの子会社PSIと連携してタスクフォースを設置。日本のカジノ解禁を想定した電子決済システムやマーケティングの検討を開始。

街コン関連サイトを運営するリンクバルと札幌市交通局は共同で街コンイベントを企画。2015年5月30日、札幌市内の路面電車を活用する婚活イベント「市電 de GOコン」を実施。

羽田空港は2015年4月15日より、国際線旅客ターミナル3階出発ロビーにて手荷物のラッピングサービスを開始。三辺（縦・横・高）の合計160cm未満で1000円、ゴルフバックなどにも対応。

日中の観光トップの会談合意により実施が決まった3000名の日中観光文化交流団派遣にJNTOも参加。現地で商談会やトラベルフェアなど訪日プロモーションを展開。全国60以上の団体が参加する。

セーバーコーポレーション（Sabre Corporation）は、アジア太平洋地域を拠点とするGDS大手アバカスインターナショナルを買収すると発表。4億1100万ドルでアバカスの全株式を取得へ。

タイ国政府観光庁は、2015年旅行者総数2800万人、日本人139万人を目指して観光プロモーションを強化。4月に戒厳令が解除されたところで、駐日大使が「通常通り」の観光をアピール。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）。タイは2012年4月から36カ月連続で月間の最高実績を更新中。

ホテル予約サイト大手のホテルズドットコム（Hotels.com）が実施した調査で、日本人がホテル選びで重視する点のトップは「無料Wi-Fiが利用できること」（休暇旅行で41％、出張で47％）。

近畿日本ツーリストは、箱根地区で営業継続中の宿泊施設を応援する商品「緊急企画！　箱根に行こう！」を開発。2015年5月20日から発売。同社の指定旅館26社で東京・埼玉・神奈川のキャラバンも。

2015年6月、都道府県が制作した観光プロモーション映像で「観光映像大賞（観光庁長官賞）」の発表と授与式開催。「ショートショート フィルムフェスティバル＆アジア2015（SSFF＆ASIA）」で。

大手広告代理店の博報堂は、新組織「地域創生ビジネス推進室」を設立。地方自治体による政策立案や実施をマーケティングやブランディングといった側面から支援。室長は立谷光太郎氏。

2015年4月15日、16日にマドリードで開催された世界旅行観光協議会（WTTC）グローバルサミットに、観光関連団体、観光関連の民間企業などから約60名が参加。

「ヨーロピアン・ベスト・デスティネーション2015」の第1位に、フランス南西部の都市ボルドーが選出。20都市の中から、インターネットの一般投票で決定したもの。

ルフトハンザ・ドイツ航空(LH)は、日本人客室乗務員20人を新たに採用した。研修後、現在の日本人客室乗務員およそ300人とともに日本路線乗務する。

【ロンドン取材】　2012年のロンドン五輪ではオリンピック開催前から長期ビジョンのもと「レガシー(遺産)」として再開発がすすむ。五輪資源を遺産としてどのように引き継いでいくのか、2020年の東京五輪で活かせることを取材して考えた。

インテージリサーチは、2014年11月の訪日外国人旅行者の滞在場所を時間帯別・居住国別に分析。昼間時間帯をみると、東京都・中央区は中国から（19.9％）、台東区は台湾から（21.1％）、神奈川県・鎌倉市は33.9％がタイからの旅行者が最多に。