検索キーワード "9"

Googleマップで今夏の旅行計画に役立つ3つの新機能。人気の世界都市100ヶ所以上のランドマークをリアルな3D航空写真、サイクリングルート情報、待ち合わせに便利な新しい位置情報共有通知を提供。

ANAは、2022年3月期第1四半期の営業実績を発表。旅客需要が急速に回復したことから、当期利益は10億円となり、10四半期ぶりに黒字に転換。国際線は、旅客数が前年同期の5倍以上の68万5000人、収入も前年同期の129億円から622億円に大幅増加。

JALは、2023年3月期第1四半期連結業績を発表。売上収益は前年同期比102.1%増の2688億円。当期損失も前年同期の579億円から195億円に大幅に圧縮。国際旅客が前年同期の約5.5倍の624億円に。

注目を集めている「NFT」についての解説記事。DMOなどの観光業界関係者は、この技術をどのように使えばよいのか、アイデアをまとめた。

PwCコンサルティングが、メタバースや仮想通貨と混同されやすいNFTのビジネス利用に関する調査を実施。認知率は26％。実装も向けて動く企業もある中、課題も浮き彫りに。

ナビタイムが旅行会社と貸切バス会社の業務支援サービスの提供を開始。貸切バスの通行ルートに対応したツアー行程表の作成を3ステップで可能に。

2022年7月28日時点で入国者健康確認システム(ERFS)に申請があった新規入国希望者数は計1万2291人。7月21日時点発表の1万1474人から微増にとどまる。国別では、韓国が最も多く5244人。

ANAとJALの2022年お盆期間(2022年8月6日～16日)の予約状況によると、国内線は前年同期の1.7倍～2倍、国際線は水際対策の緩和などにより、両航空とも4倍以上の予約数に。ANAのハワイ路線の予約率は9割弱。JALのハワイ路線の予約数は前年の10倍上に。

ジェットブルー航空は38億ドル(約5054億円)でスピリット航空を買収。米国で5番目の規模の航空会社に。米司法省とスピリット航空の株主の承認後に正式合併。

日本全国約30カ所のスキー場で使える定額パス「アースホッパー」の2022／2023シーズンの販売中。冬季だけでなくマウンテンバイク、キャンプなどグリーンシーズンの遊びも拡充。

日本の国際航空分野において2050年までのカーボンニュートラル達成を宣言。2022年7月19日からモントリオールで開催された国際民間航空機関（ICAO）の脱炭素化の長期目標を議論するハイレベル会合で。

観光局など観光地域がデジタル化を取り入れることで、旅行業界がサステナブルな体験を届ける枠組み作りが動き出している。北欧を舞台に実践されている取り組みを「フォーカスライト・ヨーロッパ2022」のセッションからレポート。

韓国の新興LCC「フライカンウォン(FlY GANGWON)」は、2022年9月30日から、成田/襄陽（ヤンヤン）線に週4便で新規就航。襄陽空港を拠点に2019年11月に運航を開始。日本へは初進出となる。

岐阜県の「新穂高ロープウェイ」は、期間限定で「小学生向け夏休み自由研究キット」を販売。現地では、北アルプスの大自然を実体験しながら学べる学習ノートに沿ってミッションを実施。

米国で、短期レンタルの宿泊物件が活況を呈している。2022年の需要は前年比20.3%増との予測も。フォーカスライトの分析記事を紹介。

AP通信によると、ルフトハンザ航空は7月27日、ドイツの空港スタッフがストライキを実行したため、1000便以上を欠航。ルフトハンザが地上業務を請け負っている他社便も影響を受けた。

【締め切り間近】トラベルボイスとナビタイムが、観光分野でのナビ技術の活用をテーマにウェビナーを開催。旅行会社やバス事業者などの観光事業者や地域の課題解決に役立つ観光ソリューションを紹介。

三井住友カードが2022年8月末から、新幹線の乗車区間や乗車日などのデータ情報をコンカーが提供する経費精算・管理クラウド「Concur Expense」へ自動連携。国内線の発着空港やタクシー乗降地情報に続くもの。

エアアジアは、国境再開後初となる大型割引セール実施。7月31日まで「エアアジア・スーパーアプリ」で。エアアジアXが運航する東京を含む長距離国際線では、エコノミーが499リンギット(約1万5000円)で提供。

ぐるなびらが参画するインバウンド観光情報「LIVE JAPAN」が災害時における多言語情報提供プロジェクトを始動。「東京データプラットフォーム ケーススタディ事業」の一環。