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山中湖畔にある「ホテルマウント富士」は2018年1月9日から1月19日まで、今年も特別企画「富士山が見えなかったら、無料宿泊券をプレゼント」を開催。45年以上続く伝統企画だ。

JR3社（JR東海、JR西日本、JR九州）がNHK大河ドラマ「西郷どん」放送開始に合わせた共同キャンペーンを実施。

AirlineRatingsは、常時モニターリングしている世界409社のなかから2018年の安全なフルサービス航空会社トップ20社とLCCトップ10社を発表。JALとANAもトップ20に。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）の新年会が開催。旅行会社、政府観光局などのトップが集結、今年は、海外旅行促進への取り組みで新税「国際観光旅客税」が有効に活用されることへの期待も高まる。

JR東日本グループのびゅうトラベルサービスが、台湾の旅行会社「創造旅行社股份有限公司（CTT）」への出資比率を引き上げ。JALとの共同出資会社を通じた事業強化を図るもの。

2018年のデジタルマーケティング動向はどうなるか。英マーケティング企業が「7つの予言」を提示。デジタル広告や企業サイト、アプリなどの姿を展望するコラム。

外務省がこのほど、米国にて対日世論調査を実施。それによると、対日信頼度は、一般の部で82％、有識者の部で86％。豊かな伝統と文化、経済力・技術力などのイメージが上位に。

観光庁が発表した2017年10月の主要旅行業者50社の旅行取扱状況速報によると、総取扱額は前年比1.9％増の5189億667万円。海外・訪日旅行は前年比増、国内はマイナス推移に。

ファッション通販会社のスクロールがバスツアーの専門旅行会社を子会社化。モノからコトへの消費変化に対応し、サービス事業を開始。

東京商工リサーチによると、香川県の旅行業「ツアーネット」が破産申請を開始。負債総額は、債権者約25名に対して推定約4250万円。

ジャルパックは、沖縄の島々をフライト巡る『アイランドホッパーin OKINAWA』の販売を開始。コースは1泊2日と2泊3日で最大16フライトを乗り継ぐ。日本最短路線の北大東/南大東線も。

ANAが2016年4月に創設した新組織「デジタル・デザイン・ラボ（DD-Lab）」。ここでの「数年後の将来ではなく、数十年後の未来」をテーマとするプロジェクトについて、ディレクター津田佳明氏にインタビュー。

エクスぺディア・ジャパン代表取締役社長の石井恵三氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は「ローカルに合わせたグローバルサービス」など3つのキーワードを軸に、重点的に取り組む考えを示している。

2018年を迎え、旅行や観光関連企業・組織のトップが年頭所感や新年の挨拶として今の方針や決意を表明。業界全体として「来るべき大きな飛躍」「信頼・安心・安全の確保」に向けた重要な一年になるとして、抱負を語った。

旅行大手が予測する2018年の旅行・観光マーケット。人気となる旅行先から旅行トレンドまで、4社の発表を比較。

JTB代表取締役社長の髙橋広行氏が2018年の年頭所感を発表。同社は今年4月より「第三の創業」と位置付ける大規模経営改革を実施。新たなソリューションビジネスの創造に挑戦していきたいとしている。

ANAホールディングスCEO 片野坂真哉氏が2018年の年頭所感を発表した。片野坂CEOは2018年について、未来に向けて足元をしっかり固める年にしていきたいとしている。

ANAセールス代表の今西一之氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな価値創造を通じた成長戦略と、組織構造改革に積極的に取り組む姿勢を示した。

2018年は観光産業にとってどんな年になるのか。JTBのレポートをもとに、予想される注目の市場の動きと年間予定をまとめてみた。

2018年に周年記念を迎える企業は？帝国データバンクが約147万社の同社データベースからピックアップし、発表。