検索タグ "デジタル・テクノロジー"

人材マッチングサービス「おてつたび」がWILLERとコラボ。WILLER予約サイトで学生向けに高速バスを組み合わせた利用を提案。

小田急と三井住友カードは、小田急グループ各沿線やさまざまな地域でQR認証とタッチ決済サービスの拡大させていく。また、クルックとも業務提携。小田急の「EMot オンラインチケット」上のデジタルチケットとして利用可能に。

「アビアレップス(AVIAREPS)」は、上海市政府と共同で、同市のB2B向け公式オンライントラベルプラットフォームを開設。世界中の旅行会社と中国・華東エリアの事業者をつなげるゲートウェイに。

ナビタイムジャパンは、「NAVITIME Transit」で、使用可能な乗車券情報の表示を開始。一部の乗車券の予約も可能に。まずは韓国、台湾、タイ、シンガポール、マレーシアで対応。

LINEヤフーは2023年下期（10月）のスマートフォン等でのインターネット利用に関する定点調査の結果を公表。日常的なインターネットの利用環境は「スマホのみ」の利用が最多に。

客船「飛鳥II」を運航する郵船クルーズが、全乗客を対象にKDDIが提供する衛星通信ブロードバンドStarlinkを導入。従来の衛星通信に比べ、より高速なインターネット接続が可能に。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」によると、アメリカン航空はマイル獲得について、ベーシックエコノミー航空券では直接予約および新流通機能 (NDC) 接続を持つ代理店を通じての予約のみに限定する。

アントグループは、2024年春節期間中の決済トレンドを明らかに。アリペイユーザーによる海外での決済回数は2019年同期比で7%増加。決済額は2019年同期の82%まで回復した。決済額が最も多かった旅行先はタイ。日本などでも増加。

日本郵政グループとJR東日本は、社会課題の解決に向けた連携強化を目的とした協定を締結。郵便局と駅の一体運営、まちづくり、デジタル化など。地域産業の振興では、古民家再生による宿泊事業も検討。

エクスペディアは、日本市場で新たなマーケティングキャンペーンの展開を開始。日本向けにブランドメッセージを「いつものそとへ」に変更。来日したピーター・カーンCEOは、日本市場の期待やテクノロジーへの投資について語った。

JTB総合研究所は、デジタルノマドの日本誘致に向けた実態調査を実施。デジタルノマドを「ライフ重視型」と「ワーク重視型」に分類。日本への誘致のカギは、アクティビティの充実や多様性への配慮など「ライフ重視型」で重要視される整備とした。

和倉温泉観光協会、能登半島地震からの復興に向けてクラウドファンディングを開始。実施期間は2024年2月15日～5月15日。目標金額は2000万円。

日本旅行業協会（JATA）は、JATA会員の間で商品やサービスの紹介・募集を可能とする「JATAビジネスマッチングサイト」を2月13日にオープン。マッチングによる新たなビジネス機会の創出に期待。

ミキ・ツーリストは、「セレブリティクルーズ」の日本語予約サイトを立ち上げ。2024年～2026年4月に日本発着クルーズを実施するセレブリティ・ミレニアムのクルーズを予約することが可能。

JR東日本は、池袋駅と武蔵溝ノ口駅でアバターロボット「newme(ニューミー)」による案内の実用検証を2月13日から実施。指定席券売機に誘導あるいはきっぷの購入方法を案内する。

（PR）JTBがKotozna（コトツナ）社と共同開発した、宿泊施設向け多言語コミュニケーションツール「Kotozna In-room」。福井県芦原温泉のホテルの導入事例から、地域観光DXを推進する同社の新サービスまで聞いた。

グーグルは、新しい広告キャンペーンについて、2024年4月30日以降、ホテル広告における滞在あたり及びコンバージョンあたりのコミッションの入札戦略が利用できなくなることを明らかに。

ブロックチェーンを基盤としたバケーションレンタル事業を展開するスタートアップ「Dトラベル（Dtravel）」が、新たにNFT（非代替性トークン）形式での宿泊データ管理に着手。

TradFit社は旅行者が移動先で宿泊施設が決まっていない場合、本人のスマホやタブレットなどから取得した情報に基づき、最適な施設をレコメンドする基本特許技術「移動先宿泊施設レコメンド2」を発表。

ナビタイムが旅行・バス事業者向け行程表作成ツール「行程表クラウド 」で、バス予約運行管理システム「楽々道中」との連携を開始。