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地中海マーケティング研究所がスペイン人に実施した調査によると、9割が訪日旅行の希望があるにもかかわらず、実際に経験した人は3.5％と少数。アジアへの旅行自体も6割超が未経験。

新聞通信調査会の世論調査で、朝刊を「読んでいる」人の合計は79.3％。2011年度以前の80％台には回復していない。特に若い年代ほど、新聞離れの傾向が顕著で、インターネットニュースの接触率が高い。

総務省の家計消費状況調査によると、2013年のパック旅行費の1世代あたり1か月間の支出額（平均）は、国内は2012年より増加したが、海外は減少。地域別では国内1位が東海、海外1位が関東。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は情報セキュリティの脅威について、2013年度のランキングを発表。1位はメールを使った組織へのスパイ・諜報活動で、一般企業にまで対象が広がっている。

日本観光振興協会によると、2014年1月～3月の宿泊旅行実施率は前年と同率の34.6％、旅行意向に対する実現率は87.6％。旅行目的日別では関東が10.6％と唯一2ケタ台に伸びた。

観光庁の訪日外国人消費動向調査2013年年次報告書によると、「今回の訪日旅行全体の満足度」は9割強。生活文化や歴史伝統文化体験の満足度が高く、次回の実施希望ではスポーツ関連の活動も上がった。

ニールセンが分析した2月のネット視聴率情報によると、スマートフォンの利用者がPCの利用者の7割強に拡大。ネットショッピングや動画もスマホがPCを超え、スマホへのシフトが進んでいる。

観光庁はASEAN6か国の訪日客の動向について、詳細分析を実施。タイとマレーシアについては2013年の短期滞在ビザ免除前後の比較を行ない、タイはリピーターの増加、マレーシアは1回目の訪日客が増加したことが判明。

Hotels.comの宿泊料金調査によると、2013年の日本国内のホテル料金は前年比約10％上昇した。しかし円安傾向のため、米ドル換算では減少。アジア旅行者の宿泊支払額は最大19％減少。

観光庁の訪日外国人消費動向調査2013年年次報告書によると、訪日外国人が出発前に利用する旅行情報源で最も多いのは「個人のブログ」。旅行会社のパンフレット、ホームページも有力なツールと判明。

オリエンタルランドは、同社が運営する東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの2013年の入場者数について2パーク合計で過去最高の3129万8000人で前年比113．8％となったことを発表。

東京都が発表した2013年7月～9月の訪都旅行者数は、前年比6.3％増の13万2879人。日本人、外国人ともに前年を上回り、特に宿泊客は双方とも2ケタ増と大幅に増加した。

東京都は、2010年10月の国税調査の結果をもとに東京都の一般世帯数の予測を発表。2015年以降も緩やかな増加傾向にあるが、2030年に685万6000世帯となりピークを迎えると予想した。

観光庁はASEAN6か国の訪日客の客層や動向について、詳細分析を行なった。2013年の訪日客は6か国合計で100万人を超え、旅行消費額も増加傾向にある。

日本航空/JAL(JL)の2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線の旅客数は前年比0.4%増の59万7213人。有効座席キロは減少したが、有償旅客キロは上回り、利用率は77.8％に改善した。

全日空/ANA（NH）が発表した2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比2.9％増の47万4625人。供給量が増加した北米・ホノルル方面の好調続く。

2013年の訪日外国人旅行消費額は前年比30.6％増の1.4兆円と大幅に増加。1人あたりの旅行支出額は5.3％増の13.6万円で、中国が11.7％増の20.9万円。

JTBの調査で、過去3年間にスポーツ実施を目的とした旅行（1泊以上）をした人は約4人に1人との結果に。トップ3はスキー（34.9％）、登山（22.7％）、ゴルフ（21.0％）で、男性シニアが多い。

ドバイ政府観光・商務局によると、2013年の日本人宿泊者数は前年比4.5％増の73,292人。また、全世界からの訪問者総数は10.6％増位の1,101万人となり、過去最高を記録した。

情報誌「ケイコとマナブ」が実施した調査で、F1層の習い事の目的が“仕事・将来のための自己投資”から“プライベート充実”へと、変化していることが判明。景気改善で“ゆとり”生じたと分析。