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スマートフォンからのネット利用者数がPCのピーク時を超えるように。今後は成長率が鈍化し、アプリなどサービス提供者間の競争激化も。

マイナビがこ実施した調査によると、大学生のスマホ保有率は98.8％。1日あたりの利用時間は約3時間。

中国人旅行者のモノ消費は依然として人気。関西を訪れる中国人の4割が、「買物」を目的に訪日することが明らかに。

中国銀聯カードが2018年の春節期間の中国人訪日旅行動向が発表。食事体験や地方への個人旅行がトレンドに。

スマホにインストールしたアプリの数は1ユーザーあたり平均82.4個。そのうち実際に利用するアプリは約2割。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングと立教大学、フラーが実データを元に調査。

観光庁の調査によると、2017年の日本人国内旅行消費額は前年比0.7%増の21兆1,028億円となった一方、日本人国内旅行の一人1回あたり旅行単価は同0.2%減の32,606円と前年を下回った。

観光庁が実施した旅行・観光消費動向調査によると、日本の旅行消費額(国内旅行、海外旅行)が名目GDPに占める割合は4.6%で、最も高いドイツの約2分の1にとどまることが分かった。

マイクロソフトが企業におけるデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）の現状を調査。2021年までに国内総生産の約5割がデジタル製品・サービスが占める展望が発表。

飲食店予約サービス「オープンテーブル」がまとめた「訪日外国人が予約した日本のレストラン」によると、人気1位は東京・原宿のオーガニック料理店「eatrip」。2位は渋谷の居酒屋「開花屋」。

ビザの調査によると、世界全体において過去2年間で旅行者に人気の高かった渡航先は日本がアメリカを抜いてトップとなった。予約や渡航先での支払いを含む全旅程の出費額ではサウジアラビアがトップ。

日本貿易振興機構（ジェトロ）が、中国人消費者による日本や日本製品などに対する意識調査を実施。今後行きたい国は9か国のうち「日本」がトップ。

若年層・ミレニアル世代にも世代格差が存在。若い世代は関心事が多く、SNSもフォロー数やアカウントの所持率も高い傾向に。

エクスペディアが米国の各世代について、旅行消費動向に関する調査結果を発表。若い世代を中心に「ブランドより利便性」「モノよりコト」に価値を見出す傾向が強くなっていると分析。

インターナショナルSOSが企業や団体による渡航リスクに関する認識調査をとりまとめ。多くの組織が渡航リスクを認識している一方、危機管理計画を見直し渡航リスク規定を加えた企業・団体は全体のわずか9％に。

出張旅行の市場規模は右肩下がりに減少。2030年までの15年間で15％減の予測が発表。

神社や寺でヨガやグルメイベント。パワースポットに関心ある女性の4人1人が、神社や寺での新たな体験を希望。縁結びで効果のあったパワースポットの発表も。

Airbnb（エアビーアンドビー）が米NY市の不動産市場や住民の生活環境に及ぼす影響は？　カナダのマギル大学都市計画学部の研究グループが調査分析。

アジア・インタラクション・サポートがタイ人に人気の日本の観光スポットを調査。トップは「富士山」、以下「白川郷」「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」に。調査の結果、数多くのスポットが挙がり、タイ人が日本を詳しく知っている現状が浮かび上がった。

アジア・欧米豪12か国への調査で、「今後、旅行したい国・地域」は、昨年に引き続き「日本」がトップに。日本政策投資銀行（DBJ）と公益財団法人日本交通公社（JTBF）が地域別の傾向を分析。

国土交通省が2017年度上半期（4月～9月）の航空輸送安全状況を発表。重大インシデントが1件、安全上のトラブルが529件発生。