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カナダ・アルバータ州観光公社が、現地の魅力発掘でブロガーイベント開催。人気ブロガーコグレマサト氏がアルバータ・ソーシャルメディア観光大使に就任。

JTB総合研究所の調査で、スマホでのSNSは複数利用が当たり前になったことが明らかに。情報発信先の特徴により、発信のタイミングが異なり、旅行中のその場での発信は「Twitter」が最も多い。

「日本」に関する情報やコンテンツのコミュニティプラットフォームを提案する「OnJapan株式会社」が、2014年8月に設立。カフェ事業、出版事業を軸に、訪日外客向けの体験ツアーなど旅行の展開も予定。

トーマツのメディア利用動向調査で、購買決定に影響する要素が日本と世界で異なることが判明。日本人はオンラインの場合、家族や知人の推薦よりユーザーレビューを参考にする。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

HISは夏のフォトコンテスト」で、投稿写真のオリジナルムービーを制作し、HISの公式Facebookで紹介。9月16日からはSNSアプリ「My365」と、フォトブックアプリ「スマイルログ」とのタイアップも。

世界最大手のオンライン旅行会社エクスペディのマーケティング手法は、圧倒的なグローバルスケールと対極の「緻密さ」が印象的。「モバイル＆ソーシャルWEEK」で語られた同社の方針と今後の展開をまとめた。

HISはアジア・アトランティック・エアラインズの成田／シェムリアップ線のチャーター便運航を前に、「カンボジアSNSキャンペーン」を実施。カンボジアの魅力を講座形式で伝え、実際の旅行に促していく。

アウンコンサルティングは9月におけるフェイスブック人口推移を発表。このうち中国が前回調査時から6万人増加。国外の利用者の増加のみならず、行政側も観光ピーアールとして活用し始めているという。

ニールセンが発表した、スマートフォン利用状況分析レポート（2014年2月）の結果で、SNS利用は金曜日が最多となった。昼と夜にピークがあるが、子どもを持つ母親は夕方の利用も多い。

ICT総研の2014年度のSNS利用動向に関する調査結果によると、日本における2013年度末のSNSの利用者はネットユーザー9,736万人の56.4%にあたる5,487人。2014年度末には6,023万人にまで増加する見込み。

中国最大のソーシャルメディア「微博（ウェイボー）」の日本公式パートナーFind Japanが日本の観光情報を中国人ユーザーに配信するサービスで期間限定キャンペーン。中国人観光客に情報を拡散と旅行会社などへの営業拡大に。

ANAセールスとトリッピース（trippiece）、鳥取県は「みんなで旅をつくる」コンセプトでユーザー発案の旅程を募集。ANAセールスが企画・催行する。「鳥取の日」や、「鳥取に行って何をしたいか？」などのアイデアをソーシャルメディアで共有。

沖縄の旅行商品の比較・予約サイト「沖縄ツアーランド」を運営するパルは、ツイッターでのキャンペーンを実施。期間中、クーポン利用の感想をつぶやいた人の中から抽選で50組にプレゼントを提供。

NTTコムオンライン等の調査で、企業におけるソーシャルメディア活用でLINEとGoogle＋が急上昇。予算も増加傾向にあることが判明。

ギャラリー・ラファイエットは、位置情報（ジオロケーション）のモバイルアプリサービスを開始。各ショップへの道順を2メートルの位置情報で表示したり、SNSでの位置情報のシェアも可能。

アストン・ホテルズ＆リゾートは、ソーシャルメディアの活用で宿泊料金が割引になる「アストンライフ体験」キャンペーンを開始。写真を投稿すると宿泊料金を10％オフに。

観光庁はTwitterでの情報発信を開始した。観光庁の政策や災害・防災に関する情報など、ホームページの新着情報を中心に発信する。

JALグループは国内・国際線の運航情報をタイムリーに発信するため、公式Twitterアカウントを開設。日・英のアカウントを設け、日本語ではスマホにも対応している。