デジタル・テクノロジー

楽天の三木谷会長は、宿泊施設対象の楽天新春カンファレンスで、「民泊」や「自動化」などのキーワードで、劇的に変化する社会を展望。参加者に新時代に向けた意識変化を促した。

技術革新が進むネットの世界。1980年代から始まった"ウェブ"の概念は、そろそろ「Web 4.0」のフェーズにさしかかっている。「パーソナルエージェントの時代」といわれるWeb4.0の世界を紹介。

若年層（16歳～25歳）を対象にした写真・動画投稿実態を調査で、動画と写真の両方積極的に投稿する女性が、ネット上のビジュアルコミュニケーション市場をけん引する様子が明らかに。NTTアドによる調査。

仙台観光国際協会は2016年2月1日、国際会議などで現地を訪れる利用者向けのウェブサイトとスマートフォンアプリ「スペンディングタイム仙台（Spending Time Sendai）」をリリース。WI-Fiスポットや免税店ほか観光情報などを配信。

JALと野村総合研究所(NRI))は、2016年2月9日から2月18日までの期間、サービスロボットを活用した空港サービス向上の実証実験を羽田空港で実施する。

NTTレゾナントはこのほど、災害発生時の安否確認サービス「J-anpi」の外国語対応範囲を拡充。日・英に加えて中国語（簡体語・繁体語）と韓国語での利用も可能に。

JR東日本は2016年3月26日から、スマートフォンアプリ「JR東日本アプリ」で提供する列車位置情報（首都圏）範囲を拡張。対象を12路線から17路線に増加するほか、アップルウォッチ対応も。

ハウステンボスが2016年7月16日、ロボット複合施設「ロボットの王国」をオープン。来場者がロボットと触れ合える体験型ミュージアムやロボットが店長を務めるレストランなど。

愛媛県は2016年4月から、同県西南部・南予地方の観光資源をネットで学習できる講座「えひめ南予通信大学」を提供。地元産業にまつわるテーマを5週にわたって学習。その後現地での体験会も。

大田区は1月29日、国家戦略特別区域外国人滞在施設経営事業(いわゆる「民泊条例」)を全国で初めて施行。民泊施設の認定には、近隣住民への周知、本人確認、ごみ処理、消防法令遵守などを求めている。

ソフトウェア開発会社が観光ARアプリのOEM提供を開始。ルート案内からAR動画、ARマーカーやGPSによるスタンプラリーも可能。

LINEこのほど、2015年通期の売上額が前年比40％増の1207億円と発表。2015年末時点で月間アクティブユーザー数は世界で約2億1500万人に。

国土交通省が、地下でも利用できるナビゲーションアプリ「ジャパンスマートナビ」を期間限定で公開。地下と1F、地下と地上にまたがる経路探索や現在地表示などを実証実験。

ホテルのクチコミ情報をグーグル検索結果画面に表示する法人向けツール「トラスト・ユー スターズ（TrustYou Stars）」が販売開始。宿泊施設のクチコミデータ分析を行うトラスト・ユー（TrustYou）社。

Airbnbは同社が展開する出張プログラムでの訪問都市トップ10を発表した。それによると、1位はサンフランシスコとなり、以下ロンドン、ニューヨーク、パリ、ロサンゼルスと続き、東京も10位に入った。

人型ロボPepperの法人での活用事例を紹介するイベント「Pepper World 2016」が開催。販売現場や接客での導入が進み、集客・売上げアップの成果も。

ナビタイムは対話型ウェブ回答サービスを導入し、入力された質問に自然な文章で回答するサービスを開始。独自の日本語解析で、言葉のゆらぎやあいまいな内容の入力でも適切な回答ができるという。

ソフトバンク・ペイメント・サービスは2016年1月21日から、中国で越境ECを運営する日本事業者向けの決済サービス「銀聯ネット決済」を提供開始。

ミシュラン星付きなど厳選レストランの予約決済サービス「ポケットコンシェルジュ」がタビナカ領域のインバウンド事業を加速。日本人の2倍の単価で宿泊付きの高収益が魅力。

ビッグローブとフォルシアが自治体など法人向けに提供中の宿泊比較・予約サービス「旅くら」は、導入実績が44都道府県に成長。導入無料で大手20サイトの宿泊プランを比較・検索できる。