調査・統計・マーケティング

アメリカン・エキスプレス・トラベルは、「2024年世界旅行トレンドレポート」を発表。今年のトレンドは「スポーツ観戦」「大冒険」「一人旅」「プランに縛られない旅行」の4つに。

データ分析大手のグローバル・データ社によると、2024年1月と2月に観光産業で発表されたビジネス取引件数は前年の120件から93件に減少。主要市場では減少した一方、インド、韓国、オーストラリアでは増加。

消費者庁が「キャンセル料に関する消費者の意識調査」を実施。消費者がどのような場合にキャンセル料を支払うことに不満を感じるのか、あるいは感じないのかを調べた。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年2月の総取扱額は2019年比30.6%減の2236億6875万円。国内旅行は同21.1%減。海外旅行バッケージは同74.0％減の74億2635万円と引き続き大幅減。

雪不足によるスキー場の倒産が増加。2023年に発生したスキー場運営企業の倒産は計7件が判明し、2022年の3件から倍増したほか、コロナ禍が直撃した2020年と並んで過去10年で最多に。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けのナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用状況から、今冬に訪日外国人旅行者に人気が急上昇している地域の分析結果を公表。トップは愛知県犬山市。

AP通信は、気候変動で岐路に立つ米国のスキー場についての研究をリポート。2000年から2019年にかけておよそ50億ドル(約7500億円)の損失を受けた。過去20年でスキー場の稼働日数も減少。今後もその傾向が続くと予想。

2023年のサウジアラビアの観光客総数は1億620万人に。このうち、外国人観光客数は2740万人。国内外の観光客の消費額は2500億リアル(約10兆円)を超えた。

2024年1月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比21.2％増の4788万人泊で、2019年同月比では12.2%増。外国人は同28.9％増の1187万人泊。2024年1月の客室稼働率は51.7%に。

（PR）トラベルボイスとLINEヤフーが「旅行市場の最新トレンド分析と顧客とのコミュニケーション」をテーマにウェビナー開催。新たなフェーズに入った旅行市場の動向を検索データから読み解き、最適なコミュニケーションの方法を提案する。

航空データ分析OAGは、コロナ前の2019年と2023年の比較で最も成長率の高いアジア太平洋の航空会社および空港を選定。航空路線のキャパシティ最も増えた航空会社は「ベトジェット」。

2023年の訪日クルーズ旅客数は35万6000人。日本へのクルーズ船寄港回数は前年比約2.5倍の1854回。コロナ前のピーク水準2018年の63%まで回復。うち、外国クルーズ船が1264回。

デジタルマーケターが2024年の旅行テック分野で注目すべきポイントを解説。「生成AI」「旅行検索サービスでのグーグルの優位性」「カーボンオフセット」「ファーストパーティ・データ」「Airbnbと独立系ホテルの競合」など。

LINEヤフーは2023年下期（10月）のスマートフォン等でのインターネット利用に関する定点調査の結果を公表。日常的なインターネットの利用環境は「スマホのみ」の利用が最多に。

リクルートじゃらんリサーチセンター、東京観光財団（TCVB）、東京都台東区は、オーバーツーリズムに関する共同研究を実施。さまざまなデータを比較し、住民とコミュニケーションを図りながら根本要因を特定していく必要と指摘。

世界的にツーリズム分野で注目される「デジタルノマド」。日本でも政府がデジタルノマド向けビザの制度化に着手したことで、さらに注目されている。トラベルボイスでは、その変遷から市場性、世界の事例までまとめたレポートを発行。その概略を紹介する。

ロイヤリティマーケティングは「観光における二重価格」に関する調査を実施。全体の約6割が国内の観光業界における二重価格設定に「賛成」。国内旅行をする意識「高まる派」は39.2％に。

2023年の一般旅券の発行数は2021年の約51万冊から340万1533冊まで回復。男性が 44.8%、 女性が 55.2%。年代別では30 歳未満の割合が 47%を占めた。

アントグループは、2024年春節期間中の決済トレンドを明らかに。アリペイユーザーによる海外での決済回数は2019年同期比で7%増加。決済額は2019年同期の82%まで回復した。決済額が最も多かった旅行先はタイ。日本などでも増加。

2023年10～12月の日本人の国内旅行消費額は前年同期比12.3%増の5兆6135億円。2019年同期比でも11.5%増。1人1回当たり旅行支出（旅行単価）は、2019年比22.2%増の4万6289円。