調査・統計・マーケティング

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年1月の訪日外国人旅行者数（推計値）は269万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年1月の日本人出国者数（推計値）は84万人。

2023年のシンガポールへの外国人旅行者数は2019年比約71%の1360万人に。観光収入は88%～94%になる見通し。訪問者数トップはインドネシア、続いて中国。

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、OTA8社を対象に、2023年の顧客推奨度(NPS)調査を実施。トップは一休.com。2位は楽天トラベル、3位はエクスペディアに。公式アプリ利用者のNPSは非利用者を大きく上回る。

ロイター通信は、春節の連休期間中の中国人の海外旅行動向をレポート。旅行者数、支出額もコロナ前超えの国も。国内の経済状況が持続的な回復に、どのような影響を及ぼすかは、まだ見通せず。

国内の主要旅行業43社・グループの2023年12月の総取扱額は2923億7378万円で、2019年比では22.7%減。海外旅行パッケージツアーは同71.7％減の92億6713万円、取扱人数が同79.7%減の2万6461人と引き続き大幅な減少に

（PR）熱海の観光が変わるきっかけとなった「JTB地域パワーインデックス調査」とは？　訪問者と地域のギャップを把握して生まれた観光施策「意外と熱海」の背景と成功した理由から、今後の戦略まで聞いてきた。

転職サービスを提供するパーソナルキャリア社の調査によると、現在、リモートワークを導入している企業は66％で、コロナ5類移行前から微増。ただし、頻度そのものは減少傾向に。

JTB総合研究所は、デジタルノマドの日本誘致に向けた実態調査を実施。デジタルノマドを「ライフ重視型」と「ワーク重視型」に分類。日本への誘致のカギは、アクティビティの充実や多様性への配慮など「ライフ重視型」で重要視される整備とした。

韓国観光公社は、首都圏在住の男性を対象に韓国旅行に関する意識調査を実施。日本でK-POPやドラマ、グルメなど韓国カルチャーに触れる機会が増えていることから、男性にも潜在的な訪韓需要があることが明らかに。

総務省統計局が「家計消費状況調査（2023年12月分結果）」を発表。旅行関係費は通年で月平均4498円を記録、前年比5割増となった。

2023年（1～12月）の日本酒輸出総額は前年比13％減の410.8億円、数量は同19％減の2.9万キロリットルだった。約半数を占める中国とアメリカの減少が響いた。輸出先国数は75カ国で増加。

タビナカ予約「Klook」がバレンタインデーと旅行に関する意識調査を実施した。理想のバレンタイン旅行は「ロマンチックな夜景を楽しむ」が1位、恋人がいない人でも約7割がバレンタインデーに一人旅は「アリ」と回答。

航空データ分析のシリウムによると、中国の航空会社の国際線提供座席数で、2024年2月は東京線では2019年比で2%増、シンガポール線も同6%増に。座席数ではトップはバンコクで55万6000席。東京は5位で33万7000席。

グーグルは、2023年の検索動向を明らかに。日本での旅行に求める要素も変化。「オンラインチェックイン」や「オフピーク」の検索が急増。自分のアイデンティティを深めようとする検索傾向も。

ハワイ情報メディアの調査によると、旅行中に「同じレストランに2回以上行く」人が8割を超えるなどリピート率が高く、半数が1日の食事代に1万500円近くをかけている。

短期宿泊レンタル（STR）、いわゆる民泊市場の成長率が鈍化し、宿泊需要のホテル回帰が起きている。フォーカスライトによるSTR市場に関する最新調査レポート「Global Short-Term Rentals 2023-2027」をもとにその背景を考察。

LCCエアアジアは、旅行予約アプリ「MOVE」で2023年に予約された宿泊施設の都市ランキングを明らかに。トップはクアラルンプール。予約時期については到着3日前が最多。

2023年12月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比9.4％増の5149万人泊。外国人は同32.2％増の1214万人泊。2023年11月の外国人延べ宿泊者数は1189万人で11月としては調査開始以来最高を記録した。

スキマバイトの「タイミー」は、ホテル業界のスキマバイト利用実態レポート及びホテル勤務経験者へのアンケート調査結果レポートを公開。インバウンド回復と人手不足の現状を反映した結果に。「今後もホテル・旅館で働きたい」と答えた人は約75％に。