調査・統計・マーケティング

40代から60代までの世代（新しい大人世代）を対象にした調査で、「自分の世代を表す言葉」の1位は40代「バブル」、50代「サザン・オールスターズ」、60代では「フォークソング」。博報堂「あたらしい大人文化研究所」調べ。

2015年の主要民間企業の年末一時金妥結額は前年より約3万円増の83万434円（厚労省調べ）。3年連続の増加だが、リーマンショック以前の水準には達していない。

国連世界観光機関（UNWTO）が発表した「世界観光指標（World Tourism Barometer）」によると、2015年の国際観光客到着数（宿泊者数）は前年比4.4％増の11億8400万人で過去最高。アジア太平洋や欧州、米国は約5％成長。

2015年中にクルーズ船で入国した訪日外国人旅客数は前年比2.7倍の約111.6万人（概数）に。外国船社の日本の港湾への寄港回数は965回、外国船社と日本船社の寄港回数合算は1452回でいずれも過去最高。

関西国際空港の2015年（1月～12月）国際線旅客数は前年比24％増の1625万人で過去最高。外国人旅客数は59％増の1001万人。開港以来初めて暦年で1000万人超えを達成、あわせて初めて日本人旅客数を上回った。

観光庁が訪日外国人消費動向調査の2015年1月～12月・年間値速報を発表。2015年1年間の訪日外国人消費総額は前年比71.5％増の3兆4771億円。一人当たりの旅行消費額は、前年比16.5%増の17万6168円。

2015年の1年間に日本を訪れた訪日外国人の人数が47.1％増の1973万7000人に。これまで過去最高だった2014年の1341万3000人を600万人上回る結果。【図解】直近10年の推移グラフも。

エクスペディアの2015年の年間インバウンドデータ分析によると、訪日外国人は前年対比で175%、アジアだけに限ると同209%になったことが分かった。訪日外国人の伸び率では、熊本がトップで同359%。

2015年の年間での日本人出国者数は前年比4.1％減の1621万2100人に（推計値）。2014年12月の単月では、134万6500人で3.7％減。厳しい状況が続く海外旅行の結果を示す数値となった。

セブン銀行のATMで、海外で発行されたカードによる2015年の利用件数が過去最高の585万件（前年比162％）を達成。全国約2万2000台のATMが対象。

都道府県のイメージ調査で、旅行で行きたい場所の1位は「北海道」（35.7％）、2位「沖縄県」（19.3％）、3位「京都府」（8.9％）。北海道は「ふるさと納税をしたい都道府県」でもトップに。ソニー生命保険調べ。

国土交通省はこのほど、2015年7～9月の特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報を公開。本邦11社の平均遅延率（出発予定時刻よりも15分を超えて出発した便）は9.38％で、前年同期より1.12ポイント好転。

国土交通省はこのほど、2015年7～9月の特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報を公開。本邦11社の平均遅延欠航率は1.44％で、前年同期実績の1.06％より0.38ポイント悪化。

日本政策金融公庫の調査によると、外国人観光客向けの取り組みを行なう食品関係企業は6％だが、飲食業に限ると約3割に上昇。ハラール対応など海外の食文化に配慮した取り組みも進む。

エクスペディアの2015年予約実績で、日本人に人気旅行先1位はソウル（韓国）、2位はバンコク（タイ）、3位は台北（台湾）に。上昇率では、ヤンゴン（ミャンマー）、高雄（台湾）、ダナン（ベトナム）がトップ3。

紅葉シーズンの2016年11月、京都市の宿泊者のうち、外国人の利用は29.6％で約3割。稼働率は今年最高の94.2％を記録。構成比率は台湾が8か月ぶりに1位に上昇、中国は3位に。

民泊に関する意識調査で、「民泊を利用したことがある」人は全体の7％、認知率は約6割。賛否はほぼ同率で分かれることも明らかになった。パイプドビッツ調べ。

トリップアドバイザーは、中国人ユーザーの海外旅行先ランキングを発表。国慶節に実際に訪れた旅行先1位はバンコク。日本は東京の5位が最高。冬休みの注目の旅行先では日本が上位を席巻。

コムスコアによるネット利用調査で、日本のモバイル利用者数は1億325万名で、アメリカに次いで2位。年齢別では55歳以上が約4割に。旅行関連サイトの利用シェアは「楽天」「じゃらん」「Yahoo!」が上位に。

IDCジャパンがこのほど、2016年以降の技術トレンドや企業の動きと取りまとめたIT市場予測レポートを発表。これまでと異なる概念をもつITプラットフォームを使い、新たなサービス価値や優位性を生み出す「デジタルトランスフォーメーション（DX）」本格化が、企業活動で最重視されるとする。