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（PR）2025年5月27日から29日まで、中国・上海で旅行・観光産業B2B展示会・国際会議「ITB中国2025」が開催。このほど出展受付を開始。

リクルートは、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府在住の20～28歳の男女を対象に、スキー・スノーボードの意向に関するアンケートを実施。行くきっかけはのトップは「友人や家族・知り合いに誘われれば」が37.5％。

北海道のルスツリゾートは、「World Ski Awards 2024（ワールド・スキー・アワード 2024）」で、「Japan‘s Best Ski Resort 2024 」の最優秀賞を受賞。「The Vale Rusutsu」は「Japan’s Best Ski Hotel 2024 」で最優秀賞に。

世界のクルーズ各社が、クリーンなLNGを燃料とする客船の就航に取り組んでいる。2024年就航の大型客船「サン・プリンセス」に乗船し、その乗り心地とともに環境対策を取材した。

ロイター通信は、世界の大手クルーズ会社が進めているプライベートリゾート開発についてリポート。ロイヤル・カリビアンが2019年にバハマで開業した「パーフェクトデイ・アット・ココケイ」をきっかけにライバルも投資を拡大。

オークラ東京は、「ザ・リーディングホテルズ・オブ・ザ・ワールド（LHW）」が発行する書籍で、“特にデザイン性が高いホテル”として掲載へ。

KNT-CTホールディングスの2025年3月期第2四半期(中間期)の売上高は前年同期比8.0%増の1344億2200万円。営業利益は、公務の受託事業の取扱いが大幅に減少したことから、同26.0%減の25億8600万円。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年9月の総取扱額は3203億6807万円で2019年同月比では25.3%減。海外旅行パッケージツアーは同64.9％減、取扱人数も同77.3%減に。

日本交通公社が日本政策投資銀行と共同で発行した「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」レポート。日本の観光地の維持・存続への貢献意識や大阪・関西万博の認知率などを調査。

アジア太平洋地域「観光レジリエンスサミット」が仙台市で初めて開催された。大臣級会合では、観光分野の脆弱性を再認識。危機や自然災害による影響の防止と最小化、その教訓を観光戦略に活かすことを盛り込んだ「仙台声明」が採択された。

日本交通公社は、日本政策投資銀行と共同で「DBJ・JTBFアジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」調査レポートを発行。地方の観光地についてや訪日旅行での体験と消費についての調査結果を明らかに。

旧近畿日本ツーリストで取締役社長をつとめた髙橋秀夫氏が、2024年10月14日に逝去。享年87歳。葬儀は、すでに近親者のみで執り行われた。

東京駅近くの行幸通りと丸の内仲通りで「Marunouchi Street Park 2024 Winter」が開催される。今回で12回目。道路などの公共空間を活用し、冬の風物詩としてエリアのにぎわい、回遊をうながす。

雲仙観光局が2024年11月13～17日、標高750ｍの雲仙ゴルフ場で星空観賞イベント「雲仙ゴルフ場プレミアムナイト～星に願いを～」を開催する。小学生は無料に。

キャセイは2024年11～12月、通常の2倍のアジア・マイルがたまる「ハッピーホリデー！ダブルマイルキャンペーン」を三井アウトレットパークの対象施設、ロッテ免税店銀座で実施する。

シルバーレイルの共同設立者兼CEOのアーロン・ゴーウェル氏が、ウーバーのよるエクスペディアへの買収話について、米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」に寄稿。合併によって生まれる価値について、持論を展開している。

中国は、2024年11月8 日から韓国、ノルウェー、フィンランド、スロバキア、デンマーク、アイスランド、アンドラ、モナコ、リヒテンシュタインの9カ国からの旅行者にに対して、入国ビザを免除する。

豪雨による道路崩落で大きな被害が出た出雲市日御碕地区。島根県の観光応援キャンペーンが2024年11月～翌年3月に実施される。宿泊1人3000円割引やお得な街歩きクーポンなど。

静岡県は、県内で実施されるプロスポーツを観戦して宿泊施設に宿泊する人を対象に、県内の飲食店や宿泊施設で使用できるTIPSポイント5000円分を付与する。期間は2024年11月7日～2025年2月28日。

今夏、オーバーツーリズム対策として初めて導入された富士山の入山規制で耳目を集めた山梨県。観光コンテンツが豊富な山梨県は、どのような観光戦略を描いているのか。観光産業の高付加価値化から「富士五湖自然首都圏構想」まで長崎幸太郎知事に聞いてみた。