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iBeaconとGPSを使った新潟古町地域の情報発信アプリが、観光・防災避難情報の配信機能強化版をリリース。NSDビジネスイノベーションの「FIND」を採用し、地下街やアーケード下でも正確な情報を取得できるO2Oサービスを提供する。

NTTレゾナントは、サイト利用により運営者が得られる収益の一部を寄付金とするシステムを採用。富士山保全に活用し、35万人の利用者が無料で環境保全活動に参加。

インターネットで美術館巡りが楽しめる「グーグル　アートプロジェクト」に東京国立近代美術館や三渓園など19の美術館が新たに参加。現時点で世界各国250もの美術館と美術品4万5千点以上が登録、日本語など20カ国語以上で利用可能。

今シーズンで4季目となる「雪マジ！」プロジェクト。19歳なら全国180のゲレンデでリフト券が無料になる企画で、今年は、昨年の参加者を対象にした20歳限定や、福島県のゲレンデを対象にしたイベントも追加。

グーグルは東日本大震災で津波被害を受けた三陸沿岸を対象に、陸地ではなく海から撮影したストリートビューを公開。「東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクト」の一環としている。

2015年9月、香港政府観光局の日本の旅行会社向け商談会に現地から46社86名が来日。東京では1日600の商談が成立した。堀局長は、「香港旅行業界の（日本市場への）コミットメント。期待が大きい」と語る。

市場規模1.5兆円におよぶ世界のレジャー・娯楽サービス産業の分析レポート。主要業種・企業の動向ほかグーグルやアマゾンなど大手IT関連企業の新規参入が与える影響についても指摘。

JTB総合研究所の調査で、スマホでの旅行の予約経験率は28.3％に拡大。商品別では1位は宿泊施設、2位は国内ツアーだが、モバイルでの需要が高そうな現地発着ツアーは5％未満だった。

プリンセス・クルーズは、チャット機能のアプリ「Princess@Sea メッセンジャー」を開発。乗客同士が航海中、船上で連絡を取り合える環境を提供する。リーガル・プリンセスから開始し、2015年中に全船で実施。

アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

ナビタイムジャパンが、海外版の乗換案内・路線図検索アプリ『NAVITIME Transit』の10カ国多言語対応を開始。日本人が海外都市にいるとき、海外旅行中も日本語で路線検索が可能に。

全日空（NH）とJR東日本は、ANA国内線全路線の機内販売でJR東日本の電子マネー「スイカ（Suica）」による支払いを可能に。2014年10月1日から開始、年間売上約20億円のうち1割程度の約2億円程度の利用を目指す。

米・シカゴ市は、観光産業トレードショー「IPW2014」後に海外から訪れる旅行者が大幅増、その効果は今後3年間続く見込みであることを発表。約100万人の海外からの訪問者が期待され、それによって4900 人の新規雇用創出と試算。

ホテルや航空券を格安料金で予約するとキャンセル料が高いのはなぜか？ホテルコンサルタントでレベニュー・マネジメント第一人者の堀口洋明氏がキャンセル料の考え方をわかりやすく解説するホテル経営改善コラム。

NTTコムオンライン等の調査で、企業におけるソーシャルメディア活用でLINEとGoogle＋が急上昇。予算も増加傾向にあることが判明。

ギャラリー・ラファイエットは、位置情報（ジオロケーション）のモバイルアプリサービスを開始。各ショップへの道順を2メートルの位置情報で表示したり、SNSでの位置情報のシェアも可能。

エクスペディアと、日本の“ポップカルチャー”を発信する「Tokyo Otaku Mode」は、観光庁の訪日旅行促進事業に参加し、J-POPやサブカルチャーファン向けにプロモーションを行なう。

グーグルは新しいモバイル向けのGoogleマップの提供を開始。「周辺スポット」では目的別の閲覧のほか、「徒歩5分」など現在地からの距離や時間帯にあわせ表示でいるようになった。

東京都は「東京の観光公式サイト　GO TOKYO」に東京都知事登録の旅行業者のリストを掲載した。無登録業者による消費者トラブルの発生を受け、旅行者がインターネットで確認できるようにした。

楽天リサーチの調査で、スマートフォンの利用傾向が50代を境に大きく異なることが判明。旅行関係のアプリやサイトは、ニュースや交通情報と同様に世代格差なく利用されている。