検索タグ "統計"

ホテル予約大手のHotels.comが実施した調査によると、日本は「休暇の際にモバイルを手放せない国」の3位。休暇中の仕事メールチェック、日本人は77％、休暇体験の誇張傾向の強い国1位は中国、2位はドイツに。

ニールセンの調査で、東南アジアの多くの国で消費者景況感指数が減少傾向を示した。お金の使途も「貯金」の意向が強まり、お金に対する意識が変わりつつあると指摘する。

マイナビが2015年卒業生を対象に実施した業界イメージ調査で、ホテル・旅行業界への就職活動の前後で印象が悪化した人が、良化した人よりも多い音が判明。接遇の悪さが志望意向を削ぐ要因に。

観光庁によると、2014年1月～3月期の国内旅行消費額は前年比4.6％増の4兆7365億円。日帰り旅行が減少し、宿泊旅行が9.8％増に伸びた。消費税増税前の駆け込み需要があったと推測している。

『レジャー白書 2014～マイ・レジャー時代の余暇満足度～』によると、2013年の参加人口は国内観光旅行の参加人数は約5,590万人で、3年連続で首位。満足度ポイントが高かったのは「海外旅行」となった。

文部科学省の調査で、2014年度に「土曜授業」を予定する小・中・高等学校が全体の16.3％を占める5573校と増加していることが判明。文科省の推奨にあわせ、県が土曜授業の方針を出すケースも多い。

リクルートライフスタイルの「じゃらん宿泊旅行調査2014」で発表されたテーマ別の都道府県別魅力度ランキングで、沖縄県と千葉県が3部門で1位。沖縄県はソフト・サービス、千葉県はハードの評価が高かった。

リクルートライフスタイルの「じゃらん宿泊旅行調査2014」で、2013年度の国内宿泊旅行実施率が57.5％と増加。延べ宿泊数は約2.5億人泊、旅行費用総額は約7.3兆円となり、2010年度以降の最高値に。

経団連が発表した大手企業の2014年夏のボーナス最終集計で、総平均は7.19％増の86万7791円となった。2ケタ増も3社あり、なかでも自動車は13.63％増の101万2006円で100万円を超えた。

楽天の2014年12月期第2四半期連結業績で、楽天トラベル（トラベル事業）の予約流通総額は前年比10.3％増の1585億円。売上収益は5.9％増の82.84億円となった。

経団連が発表した中小企業の2014年春季労使交渉の妥結結果は、1.76％増の4416円だった。対象の全業種で前年を上回る賃上げとなったが、特に鉄鋼・非鉄金蔵は唯一2.16％増の5451円となった。

観光庁は、2014年4-6月期の訪日外国人消費動向調査の結果を発表。訪日外国人全体の旅行消費額は前年同期の3,675億円から32.6%増加し、4,874億円となり、2期連続で過去最高を記録した。

アウンコンサルティングは、アジア10か国における日本の観光地の年間月別検索数ランキングを発表。市場別で最も1位が多かったのは東京、2番目は北海道との結果となった。

観光庁がとりまとめた2014年4月の旅行取扱状況年度総計（速報）によると、主要50社の総取扱額は、前年比3.4％増の5249億円。海外・国内とも1か月でプラス転化となった。

楽天リサーチの調査で、スマートフォンの利用傾向が50代を境に大きく異なることが判明。旅行関係のアプリやサイトは、ニュースや交通情報と同様に世代格差なく利用されている。

Hotels.comは「夏休み取ります宣言！」キャンペーンを実施。独自調査で、職場内で先に夏休みを取ると宣言した人がいると取得しやいが6割だったことを受け、夏休みの取りやすい雰囲気の醸成を目指す。

JTBは2013年の海外旅行者の大幅減について、中韓への需要減少と円安の影響と説明。海外旅行にカジュアルなイメージを持つ層が増えた結果、為替レートに影響を受けやすい市場になったと分析した。

観光庁は訪日外国人消費動向調査（2014年1月－3月）の結果から、訪日外国人の動向を分析。今回は日本滞在中にあると便利な情報として「無料WiFi」、「交通手段」が約半数を占めた。

ドイツ観光局によると、2014年1月～4月の日本人のべ宿泊数は、前年比3.4％減の32万7075泊。外国人全体では5.4％増で、中国は18.6％増の51万泊となり、欧州トップ10市場に近い成長を遂げている。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年6月の訪日外国人の人数は、前年比17．3％増の105万7000人。2014年1月から6月までの累計では、前年同期比26．4％増の626万人で過去最高のペース。