検索タグ "訪日インバウンド"

高級宿泊予約サイト「relux」が訪日旅行者向けの交通手配サービス「relux for Transfer」を開始。中華圏からの訪日客や現地旅行会社が対象。従来の宿泊予約サービスに加え、交通予約サービスにも。

インバウンド熱の高まりで翻訳・通訳など多言語対応ソリューションが広がりを見せている。旅マエ、旅ナカ、旅アトのビジネスで活用されるツールを取材してきた。

JALは、高速バスを中心とした移動ポータルサイトを運営する「WILLER TRAVEL」と提携。JAL海外地区ホームページで訪日旅行者向けに高速バスを予約できるサービスを開始した。

JR東日本は訪日客向けのおトクなきっぷ「JR TOKYO Wide Pass」を発売。従来の「JR Kanto Area Pass」の対象に東京臨海高速鉄道線と越後湯沢方面を加え、お台場とスノーリゾートへのアクセスも可能に。

JTBとソフトバンクがインバウンドで戦略的事業提携を締結。取り組み第一弾として、両社連携のもと中国・アリババグループのOTA「アリトリップ（阿里旅行）」内に専用サイトを開設。

2015年11月1日、日本旅行が営業企画本部内に「インバウンド事業創造チーム」を発足。新たなインバウンド事業の検討やその推進を強化していくのが目的。

佐川急便は2015年11月1日より、スマートフォンやタブレットを利用したビデオ付き通訳サービス「スマイルコール」を導入。画面内の通訳者が英・中・韓3か国でリアルタイムで対応。

国家戦略特別区域諮問会議で、訪日外国人観光客の利便性向上を目的とする規制緩和策として、「民泊」事業の拡大を首相が指示。「ライドシェア」の活用拡大に向けた検討も本格化へ。

栃木県・日光を訪れた外国人へのアンケートをもとにした「日光インバウンド調査」。全体の87.6％が「訪問一回目」、そのうち約６割が日帰り旅行。交通手段では9割が鉄道利用。あしぎん総合研究所調べ。

今夏の訪日外国人の旅行消費額が、ついに1兆円を突破。訪日外客数の伸びを上回る増加率で、中国の伸びが続く。消費額に占めるシェアは46％に。観光庁の訪日外国人消費動向調査より。

訪日旅行者向け情報提供サービス「Japan Info」を運営するGrood（グルード）社がこのほど、ベンチャーユナイテッド社とガイアックスグループから資金調達を実施。

空港内免税店での「酒・化粧品」の取扱が変更。海外の空港で国際線を乗り継ぐ場合でも、購入可能に。成田、関空、中部から開始。羽田や市街地の空港型免税店でも予定。

京都文化交流コンベンショビューローは、2015年の中国・国慶節休暇（2015年10月1～7日）中に京都を訪れた中国人旅行者の動向を発表。京都市内ホテルのうち73％が昨年同時期よりも宿泊増に。

内閣府の規制改革会議は2015年11月、「規制改革ホットライン」でインバウンド・観光関連の施策に関する集中受付を実施。改革が必要と思う規制の見直しについて具体的な提案を募集する。

西武鉄道とプリンスホテル、そごう・西武の西武池袋本店は、池袋エリアへの訪日外国人旅行者の誘致で協力。観光案内所や訪日客向けサービスなどを提供して、エリアの魅力づくりに取り組む。

凸版印刷は、タブレットでのリアルタイム通話サービスを本格始動。3か国語と日本語手話に対応し、店頭での多言語ソリューションとして拡販。インバウンド関連事業を強化。

自動認識システム開発製造のサトーはIT活用のビジネスコンテストで最優秀賞を受賞したビジネスモデルの実証実験結果を発表。訪日客のショッピングを対象にしたもので、春節期間の5日間で1000人が利用

訪日外国人旅行者向けの観光ルートとして、新たに東京～東北エリアを結ぶルートを設定。海外メディアを招聘して東北各県への視察旅行を実施し、海外でのピーアールを強めていく。

好調に成長しつづけるインバウンド市場。一方で宿泊施設が直面する問題も日々明らかになってきた。ホテルコンサルタント堀口洋明氏が、課題解決に向けた対応策や事例について解説するホテル経営改善コラム。

訪日外国人旅行者の増加を実感する人は9割超に拡大。経済活性化の期待が高まる一方、旅行者とのトラブルが増えたという人が4人に1人に。内閣府世論調査より。