海外旅行

会員制プライベートジェットを運航する英国のVistaJet(ビスタジェット)は、2024年1月～9月の日本での会員数が前年比4倍に増加したことを明らかに。同社のフラッグシップ機「グローバル7500」も披露。

Criteo（クリテオ）が世界の旅行トレンドに関するレポートを発表。世界的に旅行者はインスピレーションを求めオンラインで情報を探すことが多くなり、AIツールの活用度合いが高まっている。

ロイター通信は、東南アジアの旅行先として、クアラルンプールがバンコクやシンガポールのライバルに浮上しているとリポート。東南アジア域内だけで見ると、クアラルンプール国際空港の就航都市数は、バンコクやシンガポールを上回る。

スペインのバルセロナで2024年11月23日、家賃引き下げと生活環境の改善を求めるデモ。約2万2000人が参加。民泊の増加で家賃が高騰している。

中国政府は、2024年11月30日からビザ免除措置を日本を含む9カ国を加えて、38カ国に拡大すると発表。ビザ免除滞在期間も15日から30日に延長。期間は2025年12月31日まで。

日本旅行業協会（JATA）は、ハワイ州観光局日本支社(HTJ)およびMeet Hawaiʻi（ハワイ・ビジターズ&コンベンション・ビューロー)と共同で団体旅行の販売コンテストを実施。団体マーケット拡大とハワイ団体エキスパート育成を目的に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年10月の日本人出国者数（推計値）115万人。

アメックスが冬のホリデーシーズンの消費傾向について、日本を含む世界13カ国や地域を対象としたグローバルの意識調査を実施。日本はご褒美、国内旅行などへの意欲が強いことが明らかに。

OTAアゴダはタイで同性婚が法制化されたことで、新たに年間400万人の海外旅行者を呼び込むと推計。観光収入は毎年約20億ドル（約3100億円）増加するとみている。

エクスペディアがブランドUSAと協力してキャンペーン。米国の3つの旅行先を組み合わせた旅程を自動生成し、サイト上で旅行の計画や予約ができるカスタム・マイクロサイトを立ち上げた。

日本修学旅行協会が2023年度に実施された中学校・高等学校の修学旅行の状況を調査。今後のあり方や変化をまとめた全国修学旅行調査の速報版を公開。行き先の変化、班別行動の増加などさまざまな傾向が明らかに。

JTBは、シンガポール航空のNDCを利用した海外募集型企画旅行「ルックJTBMySTYLEシンガポール」を11月18日から発売。来春にはシンガポール以外のコースでもシンガポール航空のNDCを活用する商品を追加発売する予定。

エイチ・アイ・エス（HIS）は、年末年始（2024年12月27日～2025年1月5日出発）の海外旅行予約状況を発表。海外旅行予約者数は前年比125.3%で、トップはソウル。最長9連休になることから、北米や欧州も大きな伸び率に。

イタリア・フィレンツェ市は、2024年11月13日から開催されているG7観光大臣会合に合わせて、新たなオーバーツーリズム対策を発表。民泊用キーボックスの設置禁止やツアーガイドによる拡声器の使用を禁止など。

世界のクルーズ各社が、クリーンなLNGを燃料とする客船の就航に取り組んでいる。2024年就航の大型客船「サン・プリンセス」に乗船し、その乗り心地とともに環境対策を取材した。

AP通信によると、イタリア・ポンペイ遺跡で2024年11月15日から入場者上限を設定。オーバーツーリズム対策として、1日2万人まで、入場者の名前が記され個人用チケット制度が導入。

ロイター通信は、伊ベネチアで2024年4月から導入された日帰り客に対する入場料制度のその後についてリポート。住宅賃貸規制や観光産業への地元コミュニティの関与を訴える声が上がっていると伝えている。

キャセイは2024年11～12月、通常の2倍のアジア・マイルがたまる「ハッピーホリデー！ダブルマイルキャンペーン」を三井アウトレットパークの対象施設、ロッテ免税店銀座で実施する。

ロイター通信によると、インドネシアでは、最新iPhone16の販売が認められていない。このほど産業省が観光客がインドネシア国内で販売しない限り、持ち込みに問題ないとの見解を示した。

中国は、2024年11月8 日から韓国、ノルウェー、フィンランド、スロバキア、デンマーク、アイスランド、アンドラ、モナコ、リヒテンシュタインの9カ国からの旅行者にに対して、入国ビザを免除する。