宿泊施設
国内外の宿泊施設に関連する最新情報をお届けします。
和倉温泉の復興応援団に「純烈」任命、現地では震災の記憶伝えるツアーも始まる
和倉温泉観光協会、和倉温泉旅館協同組合が、能登半島地震からの本格的な活動を応援・サポートする「和倉温泉復興応援団」に人気歌謡グループ「純烈」のメンバー3人を任命。
福島県大熊町、復興に向け民間ホテルや交流拠点が開業、移住者も増加する現地を取材した
福島第一原子力発電所の事故により甚大な被害を受けた福島県大熊町に今年3月、産業交流施設「CREVAおおくま」と商業施設「クマSUNテラス」がグランドオープン。復興に向けて旅行が果たせる役割を取材した。
星野リゾート、今後の開業計画を発表、草津温泉など3年間で15施設、新ブランドや米国の温泉旅館も
星野リゾートの開業が加速。今後1年間で7施設、3年間で15室の開業を予定。群馬県に2施設、横浜にも2施設を開業。
IHGホテルズ、万博期間の宿泊を対象にキャンペーン、関西ホテル対象にボーナスポイントなど
IHGホテルズ&リゾーツは、大阪・関西万博の英国パビリオンのサポーティングパートナーとして、5月1日から期間中3回にわたって「会員限定特別オファー IHGワンリワーズキャンペーン」を実施。
佐賀県の老舗旅館に日本語学校が開校、外国人留学生が学びながら働き、雇用につなげる
佐賀県嬉野市の老舗温泉旅館和多屋別荘の敷地内に日本語学校が開校。外国人留学生が学びながら嬉野市内の旅館などでアルバイトとして働き、卒業後に定住、就労を目指す採用直結型の人材育成モデル。
大和ハウス、長期滞在向け宿泊施設で新ブランド展開、民泊エアビーと連携、共同で浅草にホテル開業
大和ハウス工業と民泊Airbnbが包括連携協定を締結。連携による2社の共同プロジェクトとして、浅草駅から徒歩5分に位置する「台東区寿三丁目計画」(地上10階建て、17室)を2026年秋に開業する。
外資系ホテルの人事プログラムが進化中、休日年間120日提供から、 総支配人目指す教育制度まで、先進事例から考察した【コラム】
東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、外資系ホテルの人事プログラムについて、人材不足の今、どんな取り組みが行われているか考察。
星野リゾート、新ブランドを立ち上げ、山岳観光に特化、快適な宿泊体験をコンセプトに、第1号は国立公園の尾瀬に開業
星野リゾートが、6つ目の新ブランド「LUCY(ルーシー)」の立ち上げを発表。第1号は尾瀬国立公園に開業する。山岳観光のマーケットを広げ、気軽に楽しめる新しい山の観光を提案。
宿泊施設の直販予約「OPTIMA(オプティマ)」とは? 客室とタビナカ体験をクロスセルできる強みとメリットを聞いてきた(PR)
(PR)客室と滞在中のタビナカ体験を同時予約できる宿泊予約システム「OPTIMA(オプティマ)」、宿泊施設が直接予約を増やし、最大化する打ち手を聞いた。
オールインクルーシブの先駆者「クラブメッド」が好調、高級路線化と山岳リゾートの冬需要で、日本市場も過去最高
クラブメッドの2024年の売上高は、前年比7%増の20億9000万ユーロ(約3390億円)。リゾート滞在者数は同1%増の約150万人。平均客室稼働率は75%。日本国内市場の売上高は同24%増となり、過去最高を記録した。
Yahoo!検索で旅行比較を開始、宿泊施設名の検索で予約サイトの最安値を一覧
Yahoo!Japanの検索上で、条件を指定して宿泊施設の料金比較ができるように。複数サイトに遷移する手間を省くほか、表示する宿泊サイトも拡充。
国交省、和倉温泉の「地域観光再生支援プラン」策定、護岸復旧と一体的に推進、営業再開の情報発信も強化
国土交通省港湾局、観光庁が「護岸復旧と一体となった和倉温泉の地域観光再生支援プラン」を策定。旅館が建ち並ぶ七尾湾の護岸崩壊の復旧工事の進捗、観光再生に向けた取り組みを国の支援情報とともに継続的に発信することで、再生につなげる。
米フロリダ・ディズニーワールド、空港とリゾート間で手ぶら移動を実証、手荷物輸送サービスで空港の混雑解消にも
ロイター通信によると、米フロリダのディズニー・ワールドリゾートは、オーランド国際空港からサウスウエスト航空便に搭乗する米国のリゾート宿泊者に、ホテルから搭乗便まで直接荷物を配送するサービスを試験的に導入。
ハレクラニ沖縄、長寿の秘訣学ぶ宿泊プラン、「ブルーゾーン」6泊7日で78万2000円から、沖縄の食生活や習慣を体験
ハレクラニ沖縄が、長寿の秘訣を学ぶ6泊7日の特別プラン「ブルーゾーンリトリートプログラム」を開催。料金は1人78万2000円からで、定員10名。
変貌する宿泊市場の最新動向とは? 「宿泊」と「住まい」の境界線が、より曖昧になる時代【コラム】
変化する宿泊ビジネスの最新動向から、その課題や今後を考察。いわゆる「民泊」や「不動産賃貸型宿泊」など、これまでのホテルや旅館とは異なる形態の宿泊ビジネスが台頭している。
宿泊者数統計2025年2月、訪日インバウンド15%増も伸び率は鈍化、日本人は10か月連続マイナス -観光庁(第1次速報)
2025年2月の延べ宿泊者数は、前年同月比1%増の4833万人泊。外国人が同15.5%増の1330万人泊、日本人は同3.6%減の3503万人泊。客室稼働率は、同2.5ポイント増の60.3%と6割を超えた(第1次速報)。
マイステイズ・ホテル、運営する150施設でトリプラ「tripla Bot」導入、多言語、人材不足への対応で
マイステイズ・ホテル・マネジメントは、運営するホテル150施設にtripla(トリプラ)のAIチャットボットサービス「tripla Bot」を導入。多言語や人材不足への対応で訪日外国人宿泊客の利便性を向上。
ハイアット、日本で会員プログラム入会キャンペーン、公式LINEアカウントとID連携で、ダイニング体験を提供
ハイアット ホテルズ アンド リゾーツがキャンペーン「Be More Foodie(もっと、美食を)」を日本国内で開始。抽選で全国のハイアットの食事券をプレゼントする。
世界大手ホテル5社の成長戦略とは? 決算書から新たな開発案件を比較してみた【コラム】
東洋経済新報社の編集委員によるコラム。今回は、世界大手ホテル5社の2024年度決算からホテルの開発案件について比較、考察。
訪日インバウンドの宿泊者数、地方部の伸びが顕著、国籍別では中国がトップ -観光庁(2025年1月第2次速報)
2025年1月の外国人延べ宿泊者数は前年同月比34.8%増の1515万人泊で、全体に占める割合は31%。三大都市圏シェアは61.9%の937万人泊、地方部は38.1%の578万人泊。