旅行会社
国内外の旅行会社に関連する最新情報をお届けします。
令和トラベル、海外旅行予約アプリでツアー販売を開始、まずはハワイツアーを300種類
令和トラベルが海外ツアー販売を開始。ハワイツアーから。
HISの新ビジネスでスパ開業、1号店は「変なホテル東京 赤坂」内に
HISが新ビジネスとして「ドライヘッドスパMICHI」を立ち上げ、1号店・赤坂店を「変なホテル東京 赤坂」に開業した。宿泊料金にスパ、レイトアウトを組み込んだプランも用意。
東京都内の文化施設38館と地下鉄乗り放題のスマホパス、インバウンド回復に向けて開発
インバウンド回復に向け、都内での文化観光を提案する新サービス「THE TOKYO PASS -Culture」が始動。開始に向け、国内在留外国人を対象とした実証実験経て本格展開へ。
国際的エコラベル認証「グリーンキー」、ユネスコの「サステイナブル旅行の誓約」認証に参加、世界60カ国3200施設が追加され、全世界で9000施設以上に
持続可能な旅行を推進する「ユネスコの誓約」に、国際的エコラベル「グリーンキー」が参加。認定施設数が世界9000超に。
ワールド航空サービス、社長交代、澤邉氏が新社長に就任、松本氏は特別顧問に
ワールド航空サービスは、4月1日付で松本佳晴氏が代表取締役を退任し、特別顧問に就任。後任には澤邉宏氏が就任した。
大阪観光局とJTBが連携協定、支店内に観光案内所、ブランド力向上・観光DX推進など
大阪観光局とJTBが包括連携協定を締結。2025年大阪・関西万博を機に、アジアNo.1の国際観光文化都市“大阪”をともに目指す。JTB大阪なんば店内に「難波観光案内所」も移転オープン。
HIS、連結子会社HTBエナジーを売却へ、債務超過の電力事業から撤退
エイチ・アイ・エス(HIS)が、連結子会社で電力小売事業を展開するHTBエナジーを売却へ。事業環境の悪化で、2021年9月期には99億6600万円の赤字を計上、債務超過に陥っていた。
クラブツーリズム、産業競争力強化法「事業再編計画」で認定、登録免許税の軽減へ
観光庁は、クラブツーリズムから申請のあった産業競争力強化法に基づく「事業再編計画」を認定。同社は事業の再編に係る登録免許税の軽減措置を受けることが可能に。
【人事・組織改正】KNT-CT、クラブツーリズム役員、グループ会社の部長級人事など発表 ―4月1日付
KNT-CTホールディングスが、2022年4月1日付のグループ会社の人事異動と組織改正を発表。
日帰り旅行の消費額は若者層ほど高い調査結果、20～30代男性は「2万円以上」が6割、実施率も4割超え
リクルートのじゃらんリサーチセンターが、日帰り旅行に関する調査結果を発表。他の年代とは違う、若年層男性に特徴的な志向。
JR東日本、バスツアーに「途中だけ参加」できる旅行商品を販売開始
JR東日本が既存のバスツアー部分利用で自由な個人旅行を実現する新スタイルの旅行商品を発売。
読売旅行、新しい添乗員同行ツアーブランド「パレード」を発表、タグラインは「そのたび、わくわく。」
読売旅行は、新しい添乗員同行ツアーブランド「パレード」を立ち上げ、3月23日から販売を開始。新しいタグラインは「そのたび、わくわく。」。
小田急、新宿の旅行センターを拡充、情報拠点として、リアルな対面サービスを強化
「小田急旅行センター新宿西口」がグランドオープンする小田急線新宿駅西口地下改札付近へ移設。従来機能に加え、観光情報の新たな発信拠点として役割を拡充する。
旅行会社の海外ツアー再開へ、業界団体がハワイに視察団、政府に人数制限など規制撤廃の要請も
日本旅行業協会が2022年4月にハワイに視察団を派遣。コロナ発生後で初。業界内外に海外旅行の機運醸成へ。
修学旅行への保護者の不安、トップは「コロナ感染」、中止・不参加のキャンセル料負担も上位
損保ジャパンらが「コロナ禍の修学旅行の参加実態調査」。不安トップ3は、「旅行中の感染」、「旅先の感染対策」、「中止・不参加によるキャンセル料の負担」。
JTB、2022年1月の総取扱額は367億円、国内一般団体が牽引、教育旅行は苦戦
JTBの2022年1月の総取扱額は前年比119.5%増、前々年比63.3%減の366億6400万円。
KNT-CTホールディングス、2022年3月期業績予想を上方修正、売上高減も損失は改善
KNT-CTホールディングスは、2022年3月期の通期連結業績予想を前回発表から上方修正。売上高は前回発表よりも減るものの、損失は改善へ。
日光東照宮の拝観券がEチケットに、日光・鬼怒川の観光MaaSがタビナカ24商品をワンストップで提供開始
JTBやトヨタなどの観光MaaSがサービス拡充。栃木・日光エリアの観光チケットを購入から利用までワンストップで可能に。
JTB、2022年の国内旅行者数は前年比97%増と予測、リベンジ消費への期待と物価高による需要低下の懸念も
JTBが2022年の国内旅行者数を予測。2021年比97%増の2億6000万人(2019年比11%減)、感染状況が落ち着けば、今後の旅行消費に期待が高まる。
【人事】JTB、グループ人事を発表 ―4月1日付
JTBがグループ人事を発表。2022年4月1日付。
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