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YTLホテルズは、2014年12月に新ラグジュアリーブランド「KASARA」を発足。アジア各地で展開する予定で、第1号はニセコビレッジ内にオープン。

ユニバーサル･スタジオ･ジャパンが2015年に「ユニバーサル・クールジャパン」を開催。日本のマンガやアニメをUSJが総力を挙げて圧倒的なスケールで再現する。

観光庁は、2014年4-6月期の訪日外国人消費動向調査の結果を発表。訪日外国人全体の旅行消費額は前年同期の3,675億円から32.6%増加し、4,874億円となり、2期連続で過去最高を記録した。

JAL(JL)とANA(NH)のお盆期間(8月8日〜17日)の予約状況によると、国際線の予約数ではJLが前年同期比で0.7%の微増にとどまった一方、NHは、羽田発着便が増えたことから、同11.8%増と大幅に予約数を伸ばした。

お盆期間の予約状況によると、国内線ではピーチ・アビエーション(MM)、ジェットスター・ジャパン(GK)とも前年と比べると路線網拡大しているため提供座席数が大幅増、予約数も大きく伸ばしている。

お盆期間の予約状況によると、ソラシドエア(LQ)の予約数は前年を若干下回ったものの、スカイマークエアラインズ(BC)、エア・ドゥ(HD)、スターフライヤー(7G)はそれぞれ前年を上回る予約数を確保した。

サービス・ツーリズム産業労働組合連合会によると、2014年春闘で加盟37組合がベースアップを達成、魅力的な産業への「大きな一歩」。夏期一時金の単純平均は61組合で1.89ヶ月（2013年は62組合、1.81ヶ月）と昨年を上回る。

NTTドコモがスマートフォンを持つママを対象に実施した調査で、回答者の96.4％が海外旅行に不安。海外旅行でのスマホ利用率は3割程度だが、9割以上が今後の利用意向を示している。

アウンコンサルティングは、アジア10か国における日本の観光地の年間月別検索数ランキングを発表。市場別で最も1位が多かったのは東京、2番目は北海道との結果となった。

楽天リサーチが実施した「日本の世界遺産に関する調査」で、今後行ってみたい遺産は屋久島、富士山、厳島神社の順。満足度の高い遺跡は小笠原や屋久島、知床、白神山地など自然系が上位となった。

ブリティッシュ・エアウェイズ(BA)は、同社180名以上のパイロットが選んだ上空からの絶景トップ10を発表。首位は北米のオーロラ、日本からは富士山が10位にランクイン。

日本航空/JAL(JL)は、 アマデウスのITソリューション「アルテアスイート」を導入し、1969年に稼働開始した既存の旅客サービスシステムを刷新する。

ANAホールディングスは、取締役会においてミャンマーの航空会社Asian Wings Airways Limited（ＡＷＡ）への出資を取り止めることを決議した。外部環境の変化のため。

JTB総合研究所の「国内線LCC利用者の意識と行動調査2014」で、国内線LCCの利用率は15.8％となり、前回調査よりも増加。利用理由は「安い」が最多だが、「最近高くなってきた」のイメージも。

トリップアドバイザーの調査で、転職経験者の35％が「転職旅行」を経験したことが判明。平均旅行費用は12.2万円で、ハネムーンに次ぐ人生の節目旅市場として定着しつつある。

観光庁がとりまとめた2014年4月の旅行取扱状況年度総計（速報）によると、主要50社の総取扱額は、前年比3.4％増の5249億円。海外・国内とも1か月でプラス転化となった。

マリーナ・ベイ・サンズ（シンガポール）などを運営する米ラスベガス・サンズは、日本での統合型リゾート（IR)設立の法的枠組みが整い次第、大阪に投資する意思表明。アジア主要都市に近く魅力的な立地との認識から。

HISは、額面総額200億円の資金調達を、ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行で行なうことを決定。旅行事業とテーマパーク、運輸、宿泊など周辺事業の資金とし、商材の内製化を強化する。

JCBとBIGLOBEは7月23日～、訪日外国人に高速データ通信サービスを5日間無料とするSIMカードを無料配布。先着600名限定で利用者アンケートを検証し、SIMカード販売の本格展開に備える。

成田国際空港は、訪日外国人が日本滞在中に利用できるアプリの提供を開始する。国内の無料インターネット環境が限定的であることから、オフラインでも利用できる機能を多数搭載。