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トラスト・ユー社の調査で、同一料金の場合はクチコミ評価スコアが高い宿泊施設が選択される割合が「約3.9倍」。全体の76％が「クチコミ評価スコアが高い宿泊施設に高い料金を支払う」意向が明らかに。

ANAグループが2016年10月1日より、ニュース専用ツイッターアカウント「ANA Group News」（@ANA_Group_News）を運用開始。ニュースリリースや記者会見の模様などグループ内情報をワンストップで提供へ。

ホットリンクグループのトレンドExpress社の調査で、2016年の「国慶節」（10月1日～7日）の日本旅行でやりたいことのトップは「買い物」が1位。続いて「着物を着たい」などが続いた。

世界で活躍する人気インスタグラマー・山下裕馬氏。CNNでも取り上げられた山下氏に、「外国人目線の構図」による魅力の要因や魅力的な観光関連情報についてインタビュー。

ニールセンが発表した2016年5月のSNS利用動向によると、スマホユーザーのSNSアプリ利用時間は1日あたり平均36分。約4割がツイッターとインスタグラムを利用。

HISは同社のSNSに登録するハワイをファン対象にした人気投票・オアフ島のビーチランキングを発表。1位「ラニカイビーチ」をはじめ、東部のビーチが上位に。

HISはSNS映えスポット紹介のSNAPLACEと共同で、ハワイのSNS映えスポットを表示するマップの提供を開始。「いいね！」がもらえるハワイ旅行をサポート。

日本国内のSNSのアクティブユーザーは2016年末に6872万人、2018年末には7486万人に達する見込み。LINE、Instagramが増加する一方、Facebookは伸び悩み。ICT総研の調査より。

「女性のSNS利用と消費行動に関する調査」で、ツイッターなど情報拡散型SNSで週に数回以上投稿する女性の6割以上が「SNSから商品購入をしたことがある」と回答。投稿頻度で行動の傾向の違いも。

写真投稿SNS「インスタグラム（Instagram）」のアカウント所有率は全体の19.5％。10代・20代女性では約3人に1日が実際に使用している状況が判明。マクロミル調べ。

山梨日日新聞が2016年8月1日から、日本一標高が高い場所で発行する「富士山新聞」を販売開始。新聞社の記事や写真に加え、SNS投稿の内容を編集して印刷。

日本旅行がゴハンスタンダードへの資本参加を発表。日本食専門の越境ECや海外向け試食サービス、食品生産地への旅行商品造成などで連携。

日本オラクルはクラウド型ソーシャルメディア管理ツールで、自治体や旅行・観光関連事業者に対するアプローチを本格化。同社が参画する官民学連携の「さっぽろ観光創造研究会」の効果測定で導入。

HISはSNSで反響のあるスポットを地図上に表示する「ソーシャルマップ」の制作を開始。SNSの検索が恒常的となっている若者層の旅のきっかけと、HISの旅プランをシームレスに繋げるのが狙い。

エイチ・アイ・エスがSNSを通じた投票をもとに「国内の夏の絶景ランキング」を発表。1位は与論島の百合ヶ浜、2位は石垣島、3位は山口県の角島に。

リクルートが中小企業に特化したSNSサービスを提供する米国のアライラブル社に出資。ビジネス領域でSNSを活用した情報収集が浸透しているなか、アライナブルと共にサービス拡大に取り組む。

ニールセンが実施したスマートフォンアプリの利用状況調査で、2016年4月時点のスマホ利用者数は5496万人。アプリ利用者数10位の「Yahoo! JAPAN」は4割増、18位「インスタグラム」は8割増に。

ヒルトン・ワールドワイドがグループ傘下の国内ホテルで「美味しいスイーツ体験」をテーマとするフェアを開始。インスタグラムでも展開。

国土交通省は2016年5月31日に設定された「九州の観光復興に向けての総合支援プログラム」を受け、クルーズ船社に対する熊本・大分の観光情報の発信を強化。SNSでも寄港の様子を掲載。

世の中で話題になっている情報をスマートフォンで検索する際、最も利用されるツールは「グーグル」（全体平均38.1％）。一方で、10代女性の66％は「ツイッター」を利用。ジャストシステム調査。