デジタル・テクノロジー

ホットリンク傘下のトレンドExpress（トレンドエクスプレス）社が、ナイトレイ社との業務提携を締結。両社連携のもと、訪日外国人のSNSデータにもとづくタビマエ・タビナカ・タビアトの行動分析サービスを提供。

東京地下鉄（東京メトロ）は、表参道駅と日本橋駅で駅の出口を案内するアプリを運用開始。GPS電波が届かない地下でも利用できるもの。Apple Watch などのスマートウォッチにも対応。

東京都と東京観光財団が国内外の旅行者向けの東京観光アプリ「東京ハンディガイド」をリリース。これまで紙やデジタルブックとして提供してきたガイドブックの内容と連動。オフラインで利用できる路線図も提供。

20代と30代を対象にしたクリスマス時期のSNS利用動向調査で、全体の約4割が「スマートフォンを利用するようになってから、より楽しく過ごせるようになった」（37.7％）と回答。女性20代では「インスタグラム」人気も。

複合MICE施設大手「パシフィコ横浜」が、来場者向けのスマホアプリを発表。施設の最新情報提供や飲食店情報、ブースの見学記録のアーカイブ機能などを提供。

共通ポイント「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティ マーケティングは2015年12月17日、台湾からの旅行者向けのサービスを開始。台湾の共通ポイントアプリ「得易Ponta」を日本でも利用可能に。

リクルートの結婚情報誌「ゼクシィ」が訪日マーケット対応を開始。台湾・香港カップルの「前撮り」需要の対応から着手し、対象市場などを拡大していく

ヤフー（Yahoo! JAPAN）は、「Yahoo! 地図」で降雪や積雪状況を確認できるサービスを開始。現在から今後10時間先までの降雪予測をアニメーションで提供。

米エクスペディアは、2015年11月に報じられていた個人宅のレンタルサービス「ホームアウェイ（Homeaway）」の買収を完了。ホームアウェイのサービスブランドすべてがエクスぺディアの傘下に。

グーグル検索ランキング2015発表。観光事業者のブランド別では、「じゃらん」と「楽天」がツートップ、3位以下は検索数が減少傾向に。

旅行情報サイト「トラベルコちゃん」などを運営するオープンドアが、2015年12月17日、東京証券取引所マザーズに新規上場。オンライン旅行やインバウンドの成長を背景に、世界への展開へ。

グーグルが2015年の検索トレンド発表。インバウンド（海外の英語による日本の観光検索）の特徴は、キーワードの細分化と宿泊関連の急増。地名のランキングも発表。「埼玉」が急上昇。

NTT北海道グループ各社とニセコ町、蘭越町、倶知安町はまちづくりのパートナー協定を締結。NTTのICT技術を活用し、特に「観光」「災害対策」「地域活性化」で、地域課題の解決に取り組む。

「SUUMO（スーモ）」を運営するリクルート住まいカンパニーは、スマートフォンを使ってドア開閉を行う"スマートロック機能"を使った物件内覧サービスを開始。キュリオ（Qrio）社と共同の実証実験。

コスタクルーズが2016年春、船内に人型ロボット「ペッパー（Pepper）」を導入。レストランやイベントなどでペッパーが乗船客のサポートや情報提供をおこなう。

ニールセンの調査で、パソコンからの利用者数トップは「Yahoo!」（3892万人、前年比5％減。スマホ経由のトップは「Google」（4735万人、同19％増）。アプリ利用者数1位は3年連続で「LINE」に。

ヤフーは2015年12月15日、高級ホテル・旅館予約サービス「一休.com」を運営する一休の全株式取得。100％子会社化することを発表。今後、両社の強みを生かした事業拡大を進めていく。

政府は民泊でネット仲介企業に法規制をすることを決定。そんな中、開催されたAirbnb社や宿泊事業者団体が議論した「民泊のあり方」検討会をレポート。

Yahoo!トラベルは、2016年2月から、宿泊予約システム会社、ダイナテックに登録している宿泊施設の公式サイトプランを、Yahoo!トラベル上でも掲載する。

世界のOTAで起こっている動きとその背景とは？WIT シンガポールで感じたトレンドをベンチャーリパブリックの柴田氏が解説。外資系オンライン旅行サービスによるインバウンドの地方誘客に関するディスカッションも。電通の「オンライントラベル最新動向セミナー」より。