デジタル・テクノロジー

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は、2015年6月1日、フィリピン・マニラにて日系タクシー会社による送迎サービスを開始。LINEを使った24時間配車サービスのほか、空港送迎やドライバー付きレンタカーも。

Google（グーグル）はこのほど、無料で利用できる画像管理サービス「グーグルフォト」を発表。自分が撮影した写真や動画を容量無制限でクラウド上に保存可能に。

NTTデータは、2015年9月より中国「銀聯カード」や韓国「シンハンカード」などを含む多数のクレジットカードや電子マネーに対応できる決済システムを販売開始する。免税書類の発行や多通貨による決済機能も搭載へ。

ヤフーは「ふるさと旅行券」や「名物商品」などを紹介する特別企画「ふるさと再発見特集」を開始。ふるさと旅行券は岩手県、福島県、長野県、三重県の取扱を開始。近日中の追加予定も。

ヤフー（Yahoo! JAPAN）は、複数名での待ち合わせ設定に利用できるスマホアプリ「MapRing（マップリン）」をリリース。日時・場所を通知したり、位置情報を地図上で確認可能に。

MMD研究所は、スマートフォンを所有者に「スマホ依存に関する調査」を実施。8割がスマホへの依存を自覚。"デジタルデトックス"について知っている・聞いたことがあるのは2割に。

トリップアドバイザーは、中国サイトでブランドとアプリ刷新。新しいグローバルブランドは「マオトゥイン（猫途鹰）」。中国語ユーザーをターゲットとしたブランド戦略を加速する。

ニールセンはスマホでのインターネット利用者が2015年冬にPCからの利用者を超える可能性があるとの展望を発表。協力モニターのアクセスログに基づく、最新の利用動向データによる調査結果。

ルフトハンザ・ドイツ航空はアップルウォッチ用のアプリを提供。出発1日前に、フライト情報を通知し、搭乗ゲートやターミナルなどアップデートは逐次発信。モバイル搭乗券や、目的地の天気情報も提供。

総合カーエレクトロニクスメーカーの富士通テンは、位置に基づくビッグデータと連携した「クラウド型タクシー配車システム」を開発。天候や鉄道の運行状況などを活用した配車計画をサポート。

レビューサイトやガイドブックなど、複数のメディアで見た位置情報を検索し、一つの地図で見ることができるマップ作成・共有ツールが誕生。Instagramの投稿や「いいね！」もリストに追加。

東急バスとヤマハは、東京・代官山の循環バスの車内アナウンスとスマホアプリを連携した外国語ガイドサービスの実証実験を計画。音のユニバーサルデザイン化目指す「おもてなしガイド」で。

出版大手のKADOKAWAは、訪日外国人向けSIMカードを発売。関連会社の台湾角川股份有限公司でMVNO事業に参入。通信とコンテンツを融合した訪日向けメディアビジネスを展開する。

ソーシャルメディアマーケティング事業を主事業に、訪日外国人向けメディア「ZEKKEI Japan」を運営するトレンダーズが、インバウンドに特化した調査機関を設立。SNSの外国人ユーザー履歴分析も活用。

インフィニ トラベル インフォメーションはこのほど、Web旅程表などのダウンロードツール「Tripple」を刷新。 座席・特別食のリクエストやマイレージの登録、モバイル端末への対応など新機能。

ダイヤモンド・ビッグ社は、全日空（NH）国際線で旅行ガイド『地球の歩き方』などの電子書籍配信サービスを開始。5月に運航開始された羽田／ミュンヘン線が対象。

日本航空（JAL）は、2015年5月28日から大阪国際空港（伊丹空港）の国内線搭乗待合ロビーに無料でスマートフォンやパソコンを充電できる「JAL充電ステーション」を設置。

マイナビのインバウンドメディア「Japan-i（ジャパンアイ）は、中国人の訪日旅行者向け観光クーポンアプリ「日本吃買玩優惠」を強化。プッシュ機能やGPSを活用し、商品購入までの動線をサポート。

電通とコロプラは位置情報ビッグデータの分析結果を利用した新サービス「miraichi（ミライチ）」を発表。観光・旅行業やテーマパーク運営、都市開発を行う組織や自治体などがターゲットに。

アプリックスIPホールディングスは、観光地などでスマートフォンを活用したスタンプラリーを実現できるシステムの提供を開始。位置情報を用いた近距離通信技術「ビーコン（beacon）」採用。