調査・統計・マーケティング

電通総研の「若者まるわかり調査2015」で、裏腹な意識を持つ若者の姿が浮き彫りに。複数のグループなどでつながりを持ちながらも、半数以上がリセットしたくなったと回答。

留学ジャーナル社がとりまとめた「留学白書2015」によると、留学先の人気トップはカナダ、2位は米国、3位オーストラリア。旅行費用面の傾向も明らかに。

日本政府観光局（JNTO）は、国際会議協会（ICCA）がまとめた2014年に世界で開催された国際会議件数の統計（暫定値）を発表。日本は前年続いて世界7位を維持。都市別では東京が世界22位に。

人材サービスのVSNは、全国の20～40代男女に「業界別に見るビジネスパーソンの意識調査」を実施。全21業種が対象で、旅行業は「女性が活躍できる業界」で3位。

りそな総合研究所によると、2014年の訪日外国人旅行者消費額の地域別ランキング1位は、関東で8449億円。全体の4割を占めた。伸び率では沖縄と関西が1.5倍以上と急増。

定期航空会社の運航データを分析しているイノベータ社は、2015年5月の世界の航空座席供給ランキングを発表。フルサービスキャリア別では、トップはユナイテッド航空。ANAが20位に入った。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月オーストラリア・アメリカ・イギリス）。アメリカとイギリスは単月として過去最高を記録。

国土交通省が発表した「2014年の我が国のクルーズ等の動向」によると、2014年の日本人のクルーズ人口が前年比2.9％減の23.1万人に。外航クルーズでは8～13泊の滞在が35.3％（4万8600人）に増加。

国土交通省「2014年の我が国のクルーズ等の動向について」によると、2014年の日本の港湾へのクルーズ船の寄港回数は前年比103回増の1204回で過去最高を記録。記事中に港湾別ランキング掲載。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）。タイは2012年4月から36カ月連続で月間の最高実績を更新中。

ホテル予約サイト大手のホテルズドットコム（Hotels.com）が実施した調査で、日本人がホテル選びで重視する点のトップは「無料Wi-Fiが利用できること」（休暇旅行で41％、出張で47％）。

インテージリサーチは、2014年11月の訪日外国人旅行者の滞在場所を時間帯別・居住国別に分析。昼間時間帯をみると、東京都・中央区は中国から（19.9％）、台東区は台湾から（21.1％）、神奈川県・鎌倉市は33.9％がタイからの旅行者が最多に。

財務省が発表した2014年度中の国際収支状況（速報）で、旅行収支が2099億円となり、1959年度（昭和34年度）以来55年ぶりに黒字を記録。2015年3月には、サービス収支全体が遡及可能な1985年以来初の黒字転換へ。

海外旅行の予約プロセス調査で「インターネット上の情報を参考にする」との回答が7割以上に。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン調べ。

MMD研究所の2015年4月の携帯端末購入に関する定点調査で、回答者のスマートフォンの所有率は62.5％と6割を超えた。機種別では、iPhoneシリーズが50.1％で半数。

楽天トラベルは18歳～24歳の若者の旅行動向に関するアンケート調査と、旅行実績の分析結果を発表。2014年の国内旅行実績では宿泊予約数が1.8倍と大幅に増加、多くの若者が旅行をする傾向。

J.D.パワーによる米国ホテルの会員プログラム顧客満足度調査で、デルタ・プリビレッジとヒルトンHオナーズが同率首位を獲得。ポイントの利用・獲得しやすさや特典の豊富さなどが満足度に直結。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年3月韓国・中国・台湾・香港）。2014年7月以降9カ月にわたって4カ国すべてが前年比を上回り、3月として過去最高を記録。

東京商工リサーチが噴火警戒レベルが引き上げられた箱根町の観光関連企業の実態を調査。箱根町に本社を置く企業258社のうち観光関連企業は115社でほぼ半数、売上高は全業種の59.1％にのぼる。

観光庁によると、2015年1～3月期の訪日外国人全体の旅行消費額は前年比64.4％増の7066億円で、初めて7000億円台に。5期連続での最高値更新の主因は、中国人の1人あたりの支出額増加。