調査・統計・マーケティング

東京都によると、2014年の東京都への訪問者数は約5.1億万人、観光消費額は約5.5兆円にのぼり、訪問者数、消費額ともに過去最高を更新。特に外国人旅行者は30.3％増の887万円と3割増に伸びた。

英国政府観光庁によると、2014年に英国を訪れた世界からの旅行者数、名目消費額とも過去最高を更新。このうち、日本人旅行者数は1％減の22万人とわずかに前年を下回ったが、消費額は6％上昇した。

リアル店舗での携帯電話使用状況調査で、店頭でネット価格と比較する人の割合は日本より海外の方が高いことが判明。韓国と中国は倍の比率で、ネット上の価格競争が店頭にも持ち込まれている。

帝国データバンクは、2016年1月から実施されるマイナンバー制度に関する企業の意識調査結果を発表。「言葉だけ知っている」企業が52.4％、「内容も含めて知っている」企業は43.5％に。

トリップアドバイザーが発表した「トラベラーズチョイス 世界の人気観光スポット2015 ランドマーク編」によると、「アンコールワット」が昨年6位からトップを獲得。国内上位は関西勢が多数ランクイン。

マスターカードは、このほど132都市を対象に2015年の渡航者数を予測、「世界渡航先ランキング2015」として発表。2015年の国内都市では、東京が5.1％増の約808万人で11位（前年は19位）見通し。

2014年度の主要旅行業者（50社）の総取扱額は、前年比1.2％増の6兆4195億円で、わずかだがプラス推移を確保。海外旅行はマイナスだが、国内と訪日でカバー。ただし、ブランド商品は国内もマイナスに。

全国のビジネスパーソンを対象にした調査で、「ホテルの予約が取りづらくなっている」傾向が判明。「ホテルの予約が全く取れなかったことがある」は44.2％に。

アウンコンサルティングの「世界40カ国、主要検索エンジンシェア」調査で、Googleの強さが浮き彫りに。各国でトップシェアを維持し、9割超となったのが、PCでは29か国、モバイルでは34か国にのぼった。

ネット予約事業を行うi.JTBは、2015年5月29日、2015年の夏季休暇期間（7月15日から8月31日出発）における海外旅行の予約状況を発表。

東京市町村自治調査会は、全国を対象に「ご当地キャラクター」調査を実施。それによると、「ご当地キャラクターがきっかけでその地域をはじめて知った」との回答が4割以上に。

MMD研究所は、スマートフォンを所有者に「スマホ依存に関する調査」を実施。8割がスマホへの依存を自覚。"デジタルデトックス"について知っている・聞いたことがあるのは2割に。

拡大の一途をたどるオンライン旅行市場。その内側の動きや今後の発展をフォーカスライトJapan（PCWJ）代表の牛場春夫氏が「日本のオンライン旅行市場調査　第2版」をもとに展望した。

日本百貨店協会によると、2015年4月の全国百貨店売上高（速報）のうち、訪日外国人の売上高は前年比121.4％増。清明節や花見ツアーの増加の効果により、客数は前年比106.6％増で20万人超えを記録。

ニールセンはスマホでのインターネット利用者が2015年冬にPCからの利用者を超える可能性があるとの展望を発表。協力モニターのアクセスログに基づく、最新の利用動向データによる調査結果。

近畿経済産業局は2015年4月、関西を訪れたアジア4か国旅行者を対象としたアンケートの調査結果を発表。知名度がもっとも高いのは台湾（89.2％）で、再来訪希望では韓国（93％）がトップ。

ユーロモニターが旅行・観光業界に関する国際調査を発表。2014年に取扱高世界一となった旅行会社はエクスペディアで取扱額は504億ドル（3年連続）。2位はプライスラインに。

JTBは関西国際空港で運営する訪日外国人向け観光案内所の利用状況をまとめ。案内所を訪れた外国人の75％がアジア圏から。スタッフの感覚では事前にしっかり旅行計画を立てている外国人が多い。

ニールセンは「グルメ／飲食店」のアプリとブラウザの利用動向を発表。飲食店情報を提供するグルメサービスはブラウザ利用、飲食店自体が提供するサービスはアプリ利用に明確に分かれることが判明。

ジャストシステムがマーケター（企業の広報やマーケティング担当者など）を対象に実施した調査で、「コンテンツマーケティング」の認知度は約5割となった。「コンテンツマーケティングをすでに実施している」は11.7％、今後活用してみたい手法は「動画コンテンツ」（52％）に。