ニュース

ロイター通信によると、パリのルーブル美術館が改修工事に着手。収容人数は年間1200万人に拡大。2026年からEU外からの訪問者の入館料も値上げすることも明らかにした。

エクスペディアは、「2025年の旅行節約術」を発表。エコノミークラスで旅行する場合、一番お得に旅行できるのは5月。混雑を避けて旅行をするのに最適な月は1月。出発日の18日～24日前に予約すると最大で9%お得になるという。

JR東日本では、2025年3月15日のダイヤ改正日および2025年4月1日に、ネット限定商品や一部のおトクなきっぷを改定。新幹線eチケットサービス、グランクラス、「訪日外国人旅行者向け鉄道パス」の料金を値上げ。

ウェザーニューズ社は、「第二回桜開花予想」を発表。全国的に例年より早い傾向に。開花スタートは3月21日の東京で、、4月下旬に北海道に桜前線が上陸する見込み。

越境EC決済サービスの「Alipay+」は、中国の春節休暇にあわせてユーザーに特典拡充。日本では大丸松坂屋百貨店やPARCOで利用者に割引特典を提供。

欧州拠点の決済プラットフォーム「Adyen（アディエン）」は、日本市場での取り組みを強化。同社の強みと今後の展開を、元ブッキング・ドットコムで日本カントリーマネージャーを務めるアダム・ブラウンステイン氏に聞いてみた。

三井住友カードが、同社のキャッシュレスデータをもとに訪日客の決済金額の規模や増減率を分析。2024年1～11月のクレカ決済額は、2019年同期比50.4%増、前年同期比55.3％増と、訪日客数の増加以上の伸び。

沖縄北部で開発を進めている大型テーマパーク「JUNGLIA OKINAWA（ジャングリア沖縄）」の開業日が2025年7月25日に決定。JTBとパートナーシップ契約を締結し、1月29日から先行販売。チケットは国内在住者と訪日向け一般料金の2段階で設定。

誰もが万博を楽しめることを目指す「LET’S EXPO」は、大阪・関西万博のバーチャル万博体験支援業務サプライヤーに。「バーチャル体験サポート」で高齢者や障がい者を対象としたバーチャル万博体験支援を全国で展開する。

旅行者の交通費を自治体やDMOなどが負担するアプリを運営するFourwin社はこのほど、関係人口の創出に向けて農業とワーケーションを組み合わせた「No 農 No LIFE」を展開するPerma Future社と連携。北海道島牧村で実証実験。

エクスぺリサスが三菱地所と共同で、東京・丸の内エリアを人力車で周遊するインバウンド富裕層向けの旅コンテンツの提供を開発、販売を開始した。

セレブリティクルーズは、新たにリバークルーズに特化した「セレブリティ・リバークルーズ」を立ち上げ。新たに10隻の新造船を発注し、歴史的・文化的に人気の都市を巡り、地元の食文化を取り入れたメニューや、特別な寄港地体験を提供する。

北米で旅行サービスを提供しているAAAは、2025年の米国クルーズ旅行者数は約1900万人になるとの予測を明らかに。3年連続で過去最多を更新の見込み。クルーズの供給量も2019年比で34%上回ると予想。

ロイター通信によると、ニュージーランドは、観光産業と経済の活性化に向けた取り組みとして、2025年1月27日からレジャー旅行者でもリモートワークができるようにビザ規制を緩和。ノマドによる長期滞在、消費拡大、ビジネス拡大に期待。

太平洋アジア観光協会が主催する「PATAデスティネーションマーケティングフォーラム2024」がタイ中部のペッチャブリー県チャアムで開催。会議や議論の様子を抜粋してレポート。

（PR）メッセ・ベルリンは2025年3月4日から6日まで、ドイツ・ベルリンで世界最大級の旅行・観光産業界の展示会・国際会議「ITBベルリン2025」を開催。今年も日本からの参加者向けに割引チケットを提供。

週刊トラベルジャーナルが2025年3月31日号をもって休刊する。1964年に国際観光事業に関わる産業界の発展に寄与することを掲げて創刊した、60年の歴史を持つ業界誌。

JR西日本は新幹線のネット予約とチケットレス乗車EXサービスについて、Appleマップの経路検索との連携を開始。マップでの検索結果の乗車日、出発時刻、乗車駅、降車駅を引き継ぎ、スムーズに予約できる仕組み。

インバウンド集客向けeチケット管理システム「Japan ticket」が旅行・レジャー予約サイトKlookとAPI連携を開始。「Japan ticket」を通して日本の観光体験チケットを「Klook」に即時予約で掲載できるようになる。

ナビタイムジャパンは、貸切バス対応の行程表作成ウェブサービス「行程表クラウド by NAVITIME」で、貸切バス運行管理システム「発車オーライ -Cloud-」との連携を開始。アナログな業務をデジタル化させることで、業務を大幅に削減することが可能に。