デジタル・テクノロジー

IT分野の調査を行うIDCジャパンが、業務でモバイル端末（スマートフォンとタブレット）を使用している国内企業250社を対象とした実態調査を実施。企業規模に応じてデバイス管理状況が異なることが明らかに。

全世界のSNS総人口は21億人、モバイル利用は東アジアが5.6億人でトップに。英国・ロンドンWe are social.（ウィーアーソーシャル）のネット利用やソーシャルメディア（SNS）利用、モバイル機器利用状況などをとりまとめた。

アウンコンサルティングは、観光庁発表の「訪日外国人の消費動向」の訪問率に基づいて、アジア10カ国における国内観光地に関する検索ランキングを調査。韓国、台湾、香港では「沖縄」が年間トップに。

ナビタイムジャパンが、無料の乗り換えアプリ『乗換 NAVITIME（ナビタイム）』で、国内線を対象とした「飛行機時刻表」の提供を開始。空席案内や予約も可能に。

フレンチコネクションは、E-ラーニングによる学習講座と検定制度「フレンチコネクション検定-フランス・ベルギー旅の達人」をグランドオープン。第1期の申し込みは2月1日から始まっている。

東京ハイヤー・タクシー協会は、タクシー呼び出しアプリ「スマホ de タッくん」の機能を拡張するとともに、外国人向けの英語版アプリ「Tokyo Taxi Association-TAKKUN」を新たに公開。さらに、今後住宅機器との連携サービスなど新規事業計画を発表。

JALカードは公式スマートフォンアプリ「JALカードアプリ」の提供を開始。位置情報の活用し、特約店の検索や店舗情報の確認、ルート案内のほか、時間や枚数限定の時限クーポンも配信する。

ソフトバンクグループは2015年1月30日、外国人観光局向けの奈良県公式ガイドアプリの提供を開始した。iBeaconを活用した外国人特化型アプリは日本初。観光中にスマホ動画で観光地の説明など。

オンライン旅行予約のエクスペディア・ジャパンは、訪日旅行分野のビジネスを強化。訪日外国人市場が活況を呈するなか、日本の施設の外国人予約が増える状況から。

ヤフージャパン（Yahoo! Japan）による高齢者のインターネット利用に関する意識調査の結果をとりまとめ。金融やゲーム関連が上位を占めるなかで、「クラブツーリズム」「阪急交通社」などのワードが上位に。

ニールセンはSNSの最新の利用動向を発表。スマートフォンではLINEとFacebookの利用者数がそれぞれ3,400万人前後となりトップ。Instagramが主要サービスの中では最も増加率が高かったSNSとなった。

ハウステンボスは2015年7月に開業するロボット接客のスマートホテルの概要を発表。世界一生産性の高いローコストホテルとして「世界で戦う」と澤田氏。世界展開視野に入れた設計で1000軒展開めざす。

中国・上海で訪日観光促進を行う「上海VJ（ビジットジャパン）推進会」のワーキンググループは、中国で人気のあるSNS「微信（ウェイシン）」で公式アカウントを開設。2015年1月23日より訪日マルチビザを所有する中国人に向けた情報発信を開始。

「じゃらんnet」で扱うダイナミックパッケージ「JALじゃらんパック」「ANAじゃらんパック」予約時の決済方法を充実。予約完了後の決済やコンビニ決済などにも対応へ。

日本航空（JL）は、オンライン航空券予約時の不正取引防止強化策の一環でNTTデータの決済不正検知サービス「CAFIS Brain（キャフィス・ブレイン）」を正式採用。「なりすまし」など不正購入防止で。

米エクスペディアは、セーバーグループ傘下のOTAサービス「トラベロシティ」を2億8000千万ドルで買収。エクスペディアによる世界的な事業拡大戦略の一環、北米で人気のあるトラベロシティを傘下に。

JTB総合研究所は、このほど国内在住の男女を対象とした「シェアリングエコノミーに関する調査」をとりまとめ。空き部屋のマッチングサービスの認知度は3.7％で、そのうち実際に利用・提供したことがあるのは1.5％にとどまることが判明。

ビッグローブが運営する宿泊予約サイト「BIGLOBE旅行」と、宿泊予約アプリ「旅比較ねっと」で新たに4社提携。dトラベル、日本旅館協会、Booking.comなど。合計14社のサイト一括検索が可能に。

【インタビュー】　エクスペディアがBtoB展開を強化する理由とは？昨年から新たに専任者を配置して、旅行会社リアル店舗を“エクスペディア化”する計画も進行している背景と狙いを聞いた。

関西国際空港は施設内表示の翻訳表示で、QRコードを利用したサービス「QR Translator」を導入。訪日外国人の急増に対応し、タイ語やベトナム語、アラビア語など最大15言語で翻訳表示を可能とする。