デジタル・テクノロジー

小田急電鉄とタビナカ予約Klookがインバウンド旅行者向けに交通・体験等のチケットを現地窓口などへ並ぶことなく小田急電鉄運営の「EMotオンラインチケット」で発券できるサービスを開始。

大阪・関西万博を控え、関西国際空港に西日本各地への広域周遊観光を促進する観光PRブース。関西広域デジタルマップやNTTの研究技術「バイブロスケープ（触覚風景）」などを提供。

JR東日本は、Suica統計情報の定型レポート「駅カルテ」について、新たに駅利用者の潜在的消費力を算出できる「駅カルテ 消費ポテンシャル」の販売を開始。駅利用者の潜在的消費力を年単位で算出することが可能。

ナビタイムジャパンがこのほど、インバウンド観光客を対象にした「鉄道利用動態分析」を開始。インバウンドGPSデータと属性アンケートを基に、鉄道の利用状況や国別の特徴などを可視化できるようにした。

タクシーアプリ「GO」は、タクシー事業者の協力のもと、今冬から相乗りサービスの提供を開始。まずは、豊洲や勝どきなどの湾岸エリアで。当初は、エリア内で決められた複数の乗降スポットの中から乗降地を選択して乗車。

JALは、10月1日から機内Wi-Fiサービスを国内線および国際線で拡充。国内線では、ストリーミング配信による動画視聴サービスの利用が可能。国際線では、全クラスで無料に。X投稿キャンペーンも実施。

米観光産業ニュース「Skift」が、2024年9月17日から19日かけて「Skift Global Forum」を開催。そのセッションの中から、10人のリーダーたちの発言をピックアップ。そこから見えてくる世界の旅行業界の今とは？

温泉宿予約サービスの「ゆこゆこ」は、人材マッチングサイト「おてつたび」と業務提携。「ゆこゆこ」は、「おてつたび」の6万人を超える登録者ユーザーに対して、同社の顧客である宿泊施設を紹介。

JTBコミュニケーションデザインは、全国の地方自治体でインバウンド業務に携わる公務員515人にアンケート調査を実施。最大の課題は「インフラや交通アクセス」。DXに課題を感じている割合は92％にも。

トリップ・ドットコム（Trip.com）は、2024年10月1日から始まる国慶節の連休に向けた中国の旅行市場の動向を明らかに。平均旅行日数は7日超え。人気旅行先は長距離旅行先へシフト。ウェルネスとエンタメが人気。

クルーズプラネットは、新たにBtoB向けのクルーズ予約システム「NAVIS（ナビス）」を開発、2024年10月から旅行会社向けに提供を開始。クルーズの空き状況を一目で把握でき、空きがあれば即時に予約することも可能。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向け「Japan Travel by NAVITIME」のウェブ版で生成AIを活用して旅行プランを提案するサービスを開始。滞在日数を3日から10日の間で指定すると、AIが最適な移動手段を考慮した旅行プランを提案。

観光産業イベント「2024 Skift Global Forum」でAirbnbブライアン・チェスキーCEOが注目の発言。「今が拡大の時」と語り、Airbnbのビジネスモデルを民泊以外の旅行事業に広げていく方針を示した。

米観光産業ニュース「Skift」は、トリップアドバイザーがバケーションレンタルの直接予約を中止することについてリポート。第三者プロバイダーを通じた新しいビジネスモデルに移行へ。

Kotozna（コトツナ）社は、これまでの多言語デジタルコンシェルジュ「Kotozna LaMond」に新たに音声入出力とアバター機能を実装した「Kotozna ConcierGAI(コンシェル ジーエイアイ)」の提供を本格的に開始。ツーリズムEXPOジャパンで展示し、その機能の認知を広めていく。

JR九州は、「JR九州NFT」プロジェクトの新シリーズで「JR九州トラベルデスクNFT」の販売を開始。過去に販売したツアーやイベントの様子など参加者も見ることができなかった貴重な光景も収めた動画NFTを販売。

JR西日本は10月から観光ナビ「tabiwa by WESTER」内にお値打ちなJRセットプランや宿泊プランを販売する「tabiwaトラベル」機能を導入。タビマエ、タビナカ、タビアトを一気通貫でサポート。

（PR）北陸新幹線の金沢／敦賀間開業に伴い、JR西日本はYahoo! JAPANトップページ上でデジタルおみくじ「ふくい くじ」を実施。一大プロジェクトで同広告を選んだ理由と成果、成功の秘訣を聞いた。

ジェーシービー（JCB）は、世界遺産・宮島で国内外の旅行者向けに、Apple PayおよびGoogle Payで決済できるNFCタグ決済サービスを導入。観光エリアで複数店舗に対して一律で導入するのは初めて。

地域創生「デジタル城下町プロジェクト」を展開するバケット社は、お城ファン専用SNSアプリ「デジタル城下町」で新たに12城の城下町民証を配布。お城ファンのオンラインコミュニティが拡大。