デジタル・テクノロジー

ニールセン デジタルが18～24歳のスマートフォン利用動向を調査。企業は主要メディアを活用したコミュニケーションが重要であり、競合他社を含めた多くの広告に接していることを理解して試行錯誤すべきなどと指摘。

予約・販売管理システム「TL-リンカーン」は、グートラベルWeb閲覧型旅行ギフトカタログ「トラベルコード」との連携を開始。「共通在庫サービス」を使ってグートラベル「トラベルコード」に提供する部屋タイプの作成が可能に。

ナビタイムジャパンは2023年8月、経路検索「NAVITIME」、法人向け「NAVITIME API」をはじめ全サービスで、全国すべての高速バスデータに対応。

2023年7月に行われた旅行テクノロジーの国際会議「WiT Japan & North Asia 2023」では、東南アジアと韓国の旅行市場についてのセッションも。現地を代表するOTAが参加し、現状認識と今後の注力ポイントなどを説明した。

米OTAホッパーは、今後6ヶ月の米国国内線の航空運賃指標を明らかに。11月下旬から12月下旬にかけて値上がりが続き、ピーク時は283ドル(約4.1万円)前後になると予想。米国発アジア路線は現在、供給が回復しないことから、高止まり継続。

エアカナダは、米OTAのホッパーと提携。aircanada.com(カナダ版)で予約した返金不可の運賃タイプを対象に、新たにホッパーの「理由を問わずキャンセル(Cancel for Any Resaon)」機能を有料で追加することが可能に。

訪日外国人向けの災害時情報提供アプリ「Safety tip」がJアラートによる情報伝達の文言変更に対応。政府が4月24日付で、避難解除や破壊情報も速報すると発表。

ロイター通信によると、ヴァージン・ギャラクティック社が8月10日(現地時間)、民間の旅行者を乗せた宇宙船「VSSユニティ」の飛行に成功。3人の乗客が約5分間の無重力環境を体験した。

博報堂グループが生活者の EC 利用実態・生活意識などを聴取した「EC 生活者調査 2023」を実施。「商品仕様を自分好みにカスタマイズできる」「AIが自分に合った商品をお勧めしてくれる」に高評価。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」で、ユーザーが作成した旅程を投稿・検索できる「旅程投稿」機能を追加した。タビマエの情報収集機能を強化。

京王プラザホテルは、NECが提供する顔認証を活用したセルフチェックイン「NEC スマートホスピタリティサービス」の運用を開始。NEC Smooth Check-inアプリで事前に宿泊者情報に加えて、顔情報を登録。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」は、増加するモバイル予約についてレポート。大手ホテルやホテルチェーンは自社アプリからの予約に注力。一方、ChatGPTなど生成AIの実装による影響はまだ未知数だと伝えている。

博報堂の「メディア定点調査2023」によると、1日あたりのメディア総接触時間は443.5分。「携帯電話/スマートフォン」は、昨年から4.7分増えて151.6分。テレビとの差をさらに広げた。

タビナカ予約「Klook」がアジアのミレニアル世代とZ世代に旅行意識を調査。回答者の3人に1人が次の旅行に2000ドル(約28.6万円)以上を消費したいと回答。最優先事項は「体験」。近場への旅行を選ぶ傾向が強まっており、希望旅行先のトップは日本となった。

ヤフーのデータソリューションサービスは、調査・分析ツール「DS.INSIGHT」の新機能として、新たに「DS.INSIGHT Trend」の提供を2023年8月下旬に開始する。「急上昇トピック」や「これから流行りそうなもの」をトレンドマップなどで可視化。

東京メトロ線内で2024年度中にクレジットカードのタッチ決済とQRコードを活用した乗車の実証実験。状況を踏まえ、クレジットカードなどを用いた後払いの実施を検討する。

JALが羽田・伊丹発着の空港バスとの連携を開始した。京浜急行バスと連携し、横浜駅方面、みなとみらい地区発の片道デジタル乗車券を販売する。阪急観光バスのスマホ回数券も販売。

ナビタイムジャパンは、シンプルな地図アプリ「NAVITIMEマップ」で「チェックインラリー」機能を追加。イベントを実施する自治体や企業がチェックインラリーイベントを開催することできるもの。参加者のチェックイン状況などのデータの取得・分析も可能。

テレコムスクエアが東京駅日本橋口にある観光案内所「TIC TOKYO」に、セルフWi-Fiレンタル「WiFiBOX」を開設した。訪日外国人の増加を受けて。

タビナカの国際会議を主催する「Arival （アライバル）」は、エアビーの「体験」の現在についてレポート。2023年3月以降、新規登録が一時停止されているがホストの中には他OTAでの流通や自社予約にシフトする動きも。