調査・統計・マーケティング

NPO法人ふるさと回帰支援センターは、ふるさと暮らしに関するアンケートを実施。その結果、ふるさと暮らしの希望地ランキングで山梨県が前年の2位から1位になった。2位は前年1位だった長野県。

ヤフージャパン（Yahoo! Japan）は、「マルチスクリーン環境におけるデバイスの利用実態調査」を実施。それによると回答者の93％がほぼ毎日スマートフォンを利用している結果に。デバイスに応じた用途や使用時間の違いもとりまとめ。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が、北陸新幹線の開通目前の北陸（石川県、富山県、福井県）を対象に、人気の観光スポットやグルメに関する調査を実施。在住者とそうでない人では注目するポイントが異なることが明らかに。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　オーストラリア・アメリカ・イギリス）。アメリカの年間訪問者数は89万1600人で、2005年以来9年ぶりに同国の過去最高記録を更新。

IT分野の調査を行うIDCジャパンが、業務でモバイル端末（スマートフォンとタブレット）を使用している国内企業250社を対象とした実態調査を実施。企業規模に応じてデバイス管理状況が異なることが明らかに。

全世界のSNS総人口は21億人、モバイル利用は東アジアが5.6億人でトップに。英国・ロンドンWe are social.（ウィーアーソーシャル）のネット利用やソーシャルメディア（SNS）利用、モバイル機器利用状況などをとりまとめた。

アウンコンサルティングは、観光庁発表の「訪日外国人の消費動向」の訪問率に基づいて、アジア10カ国における国内観光地に関する検索ランキングを調査。韓国、台湾、香港では「沖縄」が年間トップに。

不動産業大手のJLL（ジョーンズ ラング ラサール）は、日本におけるホテル資産の取引状況を調査。それによると、2014年に取引されたホテル数はリーマンショック前（2007年）を超える101件。また、買主の属性や流動性の面でも特徴が出る結果に。

全日空商事の顧客データによると、2014年の中国人旅客の売上金額が前年比で約2倍に増加し、売上全体の36.6%を占めた。平均購入単価は、2013年1月から2014年12月までの2年間で約4,600円増加した。

日本総研がアジア主要13都市の中間層以上を対象とした消費動向調査の結果を発表。日本への観光旅行意欲は認められるものの「踏み切れない理由」も浮き彫りに。さらに消費動向における東京ならではの特徴も判明。

サービス連合は2015年春闘で、2014年を踏襲し、全組合で0.5％以上の実質的な賃金改善を要求する方針。他産業に追いつくべく格差是正に繫げ、内需拡大と産業の底上げに賃金改善が必要との認識で要求していく。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近10年の国別比較版（2014年　タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。タイは年間20万人の大幅増で65万7600人に到達。

国連世界観光機関（UNWTO）が2015年1月27日に発表した「世界観光指標」によると、2014年の全世界の海外旅行者数（速報値）は、過去最高の11億3800万人で前年比4.7％増。記事中に地域別一覧を記載。

マクロミルの韓国、台湾、中国、タイ、アメリカの20～30代対象の訪日旅行アンケートによると、過去3年以内にプライベートで日本を旅行した回数はタイが最多で2.09回。SNSによる情報発信状況も分析。

成田国際空港は2014年12月および2014年の運用状況を発表。2014年の国際線外国人旅客数は前年比15%増の1014万1312人となり、開港以来はじめて1000万人を突破した。

ヤフージャパン（Yahoo! Japan）による高齢者のインターネット利用に関する意識調査の結果をとりまとめ。金融やゲーム関連が上位を占めるなかで、「クラブツーリズム」「阪急交通社」などのワードが上位に。

ニールセンはSNSの最新の利用動向を発表。スマートフォンではLINEとFacebookの利用者数がそれぞれ3,400万人前後となりトップ。Instagramが主要サービスの中では最も増加率が高かったSNSとなった。

博報堂のアジア14都市＋アメリカとブラジルにおける日本の食文化の経験度調査によると、食べたことがある和食メニューの1位は「寿司」（60.8％）。また、台北、香港、ソウルでの突出した和食人気。

「ホットペッパービューティー」のアンケート調査で、訪日旅行者の約半数が何らかの美容関連サロンを利用したことが判明。訪日観光素材として、スパやマッサージに加え、ネイルサロンの潜在力が明らかに。

JTB総合研究所は、このほど国内在住の男女を対象とした「シェアリングエコノミーに関する調査」をとりまとめ。空き部屋のマッチングサービスの認知度は3.7％で、そのうち実際に利用・提供したことがあるのは1.5％にとどまることが判明。