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2018年は観光産業にとってどんな年になるのか。JTBのレポートをもとに、予想される注目の市場の動きと年間予定をまとめてみた。

2018年に周年記念を迎える企業は？帝国データバンクが約147万社の同社データベースからピックアップし、発表。

観光庁長官の田村明比古氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。田村長官はこれからの展開には広い意味で観光産業のグレードアップが必要になることを示唆。2018年は日本の観光産業の力の見せどころになるとしている。

日本政府観光局（JNTO）の松山良一理事長が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年はデジタルマーケティングの取り組みをさらに強化。「観光先進国」への飛躍に向けて、全力でまい進していく考えを示している。

日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は「変革の時代の幕開け」であるとして、今後訪れる変化の潮流に備えていきたいとの思いを示している。

H.I.S. ジャパンのプレジデント中森達也氏が2018年の年頭所感を発表。顧客の変化に合わせて適切な差別化を図ることを重視し、新たな価値を提供する「未来型創造型企業」を目指していくとしている。

KNT-CTホールディングス代表の丸山隆司氏が、2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2018年は事業構造改革をさらに進め、営業体制の確立や競争力強化を実践。グループ全体の持続的成長につなげる考えを示した。

日本旅行代表取締役社長の堀坂明弘氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は顧客のニーズを確実につかむ「マーケット・イン」をさらに推し進めていく方針としている。

楽天のライフ＆レジャーカンパニー トラベル事業事業長の髙野芳行氏が年頭所感を発表。同氏は2018年を「重要な変革の年」と表現。施策につながる3つのキーワードを示した。

リクルートライフスタイルの旅行領域担当執行役員・宮本賢一郎氏が2018年の年頭所感を発表。同社の基本方針「需要にこたえる」「需要を創る」「地域を共に創る」取り組み継続。今年はITとビッグデータ活用による新展開の計画も。

ヤフーの執行役員ショッピングカンパニー長の小澤隆生氏が、2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。プレミアム会員への施策や一休.comとのシステム統合などを推進し、国内旅行宿泊市場の活性化に寄与していく考えを示した。

ブッキング・ドットコム・ジャパンの北アジア／日本地区統括 リージョナル・ディレクター、アダム・ブラウンステイン氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2018年は国内の民泊施設の掲載にも注力する考えを示している。

Airbnb Japan 代表の田邉泰之氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。住宅宿泊事業法（民泊新法）の施行が予定されている2018年を「日本国内におけるAirbnbのビジネスは大きな節目を迎える年」とコメント。

中国検索サービス「バイドゥ（百度）」によると、2017年の訪日中国人による人気検索ワードのうち都道府県別トップは「大阪府」。「奈良県」が5位に急上昇。

マイカー保有の愛犬家の約6割が、愛犬との旅行希望。ペットと泊まれる宿泊施設や、ペットと同伴できるカフェ・レストランの人気が高く、満足度も高い。

東京タワーが2018年1月と2月のイベントを発表。元日は6時から営業し、地上150メートルでの初日の出と初詣を開催。VRによる新感覚のプラネタリウムなどの期間限定アトラクションも予定。

Hotels.com（ホテルズ・ドットコム）がこのほど、旅行に関して「一生に一度はしたいこと」の調査結果を発表。併せて、89歳の人気インスタグラマーのリストも公開。

「地域元気指数調査2017」によると、都道府県別では3年連続で沖縄県がトップ。市部門では、愛知県長久手市(7.21)が2年連続のトップ。「住みやすい」は、自己評価では東京都、他者評価では静岡県が1位となり、自己と他者で差が見られる結果に。

関西空港を拠点とする訪日外国人に最も人気のあるエリアは大阪難波・心斎橋地区。訪問者は年間702万人に。三菱総合研究所調べ。

国際ビジネスコミュニケーション協会の調査によると、外国人へのおもてなしとして必要なことは「英語・英会話の習得」が50.4%でトップ。 一方、「英語が苦手」の割合は81.9％となった。