検索タグ "訪日インバウンド"

昭文社は訪日外国人観光客向けの無料観光アプリ「DiGJAPAN！」で、春限定の桜コンテンツの配信を開始。アプリは4か月で10万DLを超えており、今後も対象エリアを拡充し、サービスを増強させていく。

エクスペディアは訪日外国人の集客に成功したホテルを表彰する「エクスペディアアワード2015」を発表。1位は新宿のホテル。エリア別でも新宿の人気が高かった。国別の人気エリアマッピングも発表。

エクスペディアは日本をキーマーケットと捉え、グローバルで戦略的な誘致を強化。アジアを成長への重要市場と位置付け、投資を増強していく。ホテルやJNTOなど向けのパートナーイベントで発表。

日本百貨店協会によると、2015年2月の全国百貨店売上高のうち、訪日外国人の売上高は前年比135.8％増と倍増。初めて150億円台を超えた。春節休暇にあわせた準備が奏功したという。

JTBグループのJMCは、訪日外国人の接客時に活用できる多言語通訳サービスアプリ「さわって＋みえる通訳」を開発。状況に応じ、画面操作のタッチ式通訳とオペレータによる3者間通訳に対応する。

箱根の温泉旅館・一の湯は、外国人宿泊客向けの体験プランを宿泊オプションとして販売。「塔ノ沢　一の湯本館」の芸者の伝統芸能を体験プランには想定を上回る243人の申込みがあった。

JTBは浅草エンタメ観光バス「サムライ＆忍者サファリ」を発売。インバウンドソリューションの一環として、コンテンツツーリズムによる日本人と訪日外国人が一緒に楽しめる商品を強化していく。

JNTOは2015年度のビジット・ジャパン「官民連携事業」で事業化するアイディアを決定。約1か月間の公募で144件のアイディアが寄せられ、そのうち10件を選んだ。

東京メトロと東京都交通局、大阪市交通局は2015年3月21日から実施する、スタンプラリーでトリップアドバイザーを活用。クチコミ情報などから厳選した観光地を紹介し、地下鉄での訪問を促す。

観光庁とJNTO「アジア地域国際航空路線商談会（Routes Asia2015）」に参加し、地方への路線誘致を行なう。今回は過去最多の24道府県33空港が協力する。

世界中の旅行者と現地で暮らす人々を繋げる旅行SNS「Lifull TraveRing」が誕生。旅行者（トラベラー）と現地で情報を発信するローカルの2つの立場で参加を可能とし、世界への拡大を目指す。

トリップアドバイザーの旅行動向調査で、世界の旅行者の10％が2014年に日本を旅行したと回答。2015年は11％が訪日旅行を予定しており、いずれもアメリカに次いで2番目に多い国となった。

成田国際空港は音声エージェント機能アプリ「成田コンシェル」の機能を拡充。英語版とiOS版を追加するほか、「聞き返し機能」も加え、双方向型コミュニケーションによる正確な案内を実現する。

京都文化交流コンベンションビューローによると、1月の外国人の宿泊利用割合は23.5％で、10か月連続で前年を上回った。東アジアとオセアニアで6割となり、スキーとの組み合わせで入洛する可能性も。

観光立国実現に向けたアクション・プログラム「地域連携による情報発信と新たな観光周遊ルートの形成」を踏まえ、関西から九州への訪日観光ルート整備へ域内のJRと自治体等による連携がスタート。

関西経済連合会は2020年の関西広域の訪日旅行者数を、2013年の345万人から800万人にする数値目標を設定。のべ宿泊者数は2000万人泊、旅行消費額は1兆円への増大を目指し、観光戦略を策定。

大日本印刷（DNP）がインバウンド向けサービスの取組みを強化。2015年2月23日には銀座三越でタブレット端末を活用した接客支援アプリサービスの試験運用を開始。通訳オペレーターの多言語案内も。

JTB西日本は4月から、関西国際空港内でツーリストインフォメーションセンターの運営を開始。6月には京都タワー内にもオープンを予定しており、12月に開始した心斎橋を含め、関西での訪日拠点を拡大。

北海道で小売りやメディア、金融など業種や業界を超えた連携による、インバウンド誘致キャンペーンが行なわれている。北海道のショッピングの価値の訴求で観光を通じて内需拡大の貢献を図る。

電報サービス会社のヒューモニーは、訪日外国人旅行者向けのサービスを開始。ビジネスパートナーやMICEでの訪日客の滞在先にメッセージと日本の伝統工芸品の漆小箱を電報で贈り、歓迎の意を表す。