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アドバンテックが2017年4月11日より、鉄道インフラをテーマとするオンラインセミナーを実施。鉄道車両の乗客情報／管理（監視）システムなど最新ソリューションを紹介。

米エクスペディアが、アマゾンが提供するAI（人工知能）搭載音声アシスタント機能を使った顧客対応サービスを開始。専用スピーカーを通じて旅程などに関する質問に対応。

遊園地「よみうりランド」内に、センサー付き「IoTシューズ」を体験できる迷路アトラクション「FUMM ADVENTURE」がオープン。シューズはau未来研究所が開発。

音声や画像信号処理技術を扱うエヴィクサーが、観劇時にリアルタイムで外国語で解説を受けることができるスマートフォンアプリを発表。

サービス連合の「観光政策フォーラム」の基調講演。日本総合研究所理事長の寺島実郎氏が世界経済を変えているIoTと観光への影響を解説。「いまさら聞けない」時代の流れとキーワードをまとめ。

人型ロボPepperの法人での活用事例を紹介するイベント「Pepper World 2016」が開催。販売現場や接客での導入が進み、集客・売上げアップの成果も。

日本マイクロソフトと北海道・札幌市、YRPユビキタス・ネットワーキング研究所が、オープンデータとICTを活用したインバウンド受入れ環境整備事業を推進。データ利活用を促す観光関係者の組織化も

アパート経営者向けにシステム開発をおこなうインベスターズクラウド社は、このほどQrio社と技術提携を実施。不動産事業者や民泊サービス向けの展開を目指す。

JTBは2015年11月18日から25日まで、最新の技術を使った体感型デジタルサイネージをJTB首都圏ららぽーと海老名店で公開。ディスプレイに浮かぶ映像を空中で操作することができるもの。

JALはIoT活用の実証実験を推進。今回は空港でのサービス迅速化が目的。ベビーカーなどの貸出備品にBeaconを取り付け、スマホやPC画面でリアルタイムに位置を把握する。

チェックインやナビゲーションなどの屋内位置情報システムの市場規模は2015年度は108億円。BtoBが先行するが、2020年に向けてBtoCは10倍強の成長が見込まれている。矢野経済研究所調査より。

JALは日立製作所と、IoTと人工知能を活用した従業員満足度向上を目指す実証実験を開始。IoTデバイスである名札型センサーで業務中の身体運動を捉え、そのパターンや従業員属性などのデータをAIで検証する。

ホットリンクの子会社、米・Effyis社が位置情報SNSを提供する米・Forsquare（フォースクエア）との業務提携。位置情報付きのクチコミや画像データなどの販売が可能に。

JALはNTTコミュニケーションズ、東レと、「IoT（モノのインターネット化）」活用の安全管理システムの実証実験へ。新繊維素材などを活用し、炎天下での作業者安全管理での実用を目指す。

ヤフーは、モノとインターネットを繋げるIoT体験のスマホアプリ開発。事業者向けには製品やウェブサービスのAPIを集めたプラットフォームサービスを提供する。

アプリックスIPホールディングスは、観光地などでスマートフォンを活用したスタンプラリーを実現できるシステムの提供を開始。位置情報を用いた近距離通信技術「ビーコン（beacon）」採用。

IT分野の調査を行うIDCジャパンはこのほど、「国内IoT市場 2014年の推定と2015年～2019年の予測」を発表。2014年の売上規模は9兆3645億円、2019年までの成長率は11.9％と予測。