デジタル・テクノロジー

Airbnbと東京タワーがタッグ。大展望台に宿泊する史上初の特別企画を1組2名に招待へ。東京タワー内に和風の部屋が一夜限りで登場。

トリップアドバイザーが、アップル社の「Apple TV」で使用できるアプリを提供開始。クチコミで人気の都市やホテルの写真や情報を家庭用テレビの画面で閲覧可能に。

グローバル展開で拡大を続ける「ウーバー（Uber）」。ウーバー・ジャパン執行役員社長の高橋正巳氏に、日本におけるシェアリングエコノミー普及への展望を聞いた。

ヤフー決算で、ユーザーのスマートフォン移行が鮮明な数字で表れた。デイリーユニークブラウザのスマホ比率は初めて6割超、PVも半数以上に。2015年度第2四半期（2015年7月1日～9月30日）。

ビジネストラベルを行う日本旅行・アメリカン エキスプレス社（AENTA）は、「24時間緊急対応トラベルデスクサービス」を新設へ。さらに企業担当者向け危機管理ツールも機能拡充。

ディー・エヌ・エー(DeNA)は、キュレーションメディア事業で新規4カテゴリを追加。旅行分野「FindTravel」を含む10サイトで動画コンテンツや動画広告の充実を図っていく方針。

インバウンド熱の高まりで翻訳・通訳など多言語対応ソリューションが広がりを見せている。旅マエ、旅ナカ、旅アトのビジネスで活用されるツールを取材してきた。

【インタビュー】　シェアリングエコノミーの代表格「ウーバー（Uber）」。日本のトップ髙橋正巳氏に、このサービスがもたらす変革や日本でのビジネス展開についてインタビュー。

成田空港が訪日外国人向けに提供するおもてなしアプリ「TABIMORI（旅守り）」が機能拡充を実施。他社サービスとの連携強化により、免税店の予約や宿泊施設検索、英字ニュース閲覧などが可能に。

リクルートは、日本のポップカルチャーを海外向けに発信するTokyo Otaku Mode（トウキョウ・オタク・モード）社への出資を実施。日本のアニメやファッションなどを扱うECサイト事業を促進。

JALはIoT活用の実証実験を推進。今回は空港でのサービス迅速化が目的。ベビーカーなどの貸出備品にBeaconを取り付け、スマホやPC画面でリアルタイムに位置を把握する。

総務省による「我が国のインターネットにおけるトラヒック総量の把握」調査（2015年5月時点）で、固定通信の合計ダウンロードデータ量が前年比53.5％、モバイルのみのデータ量は41％増に。

Airbnb（エアビーアンドビー）は、ホスト対象に最高100万USドルの「ホスト補償保険」を日本など16か国に適用拡大。他の契約保険の有無にかかわらず、全ホストが利用可能に。

消防庁は旅行者など地域の土地勘のない来訪者を対象にした全国版の防災アプリの整備に着手した。地域に事前知識のない来訪者に災害種別に応じて避難行動を支援する。

セーバートラベルネットワークが、個人向け旅程管理アプリ「トリップケース（TripCase）」の日本語版を発表。中国語や韓国語版も拡充し合計9言語対応を行い、さらなる利用者増を目指す。

チェックインやナビゲーションなどの屋内位置情報システムの市場規模は2015年度は108億円。BtoBが先行するが、2020年に向けてBtoCは10倍強の成長が見込まれている。矢野経済研究所調査より。

東京都内タクシー大手の日本交通が、旅行情報サイト「ぐるたび」を通じてタクシードライバーによる観光情報の発信を開始。東京観光の認定資格をもつ乗務員が専門性と知識を生かした情報を提供していく。

ジャストシステムの調査で、ユーザーがスマホアプリを削除する時の状況が明らかに。定期的に使用しないアプリはもちろん、個人情報の登録が求められた時なども削除対象に。

凸版印刷は、タブレットでのリアルタイム通話サービスを本格始動。3か国語と日本語手話に対応し、店頭での多言語ソリューションとして拡販。インバウンド関連事業を強化。

自動認識システム開発製造のサトーはIT活用のビジネスコンテストで最優秀賞を受賞したビジネスモデルの実証実験結果を発表。訪日客のショッピングを対象にしたもので、春節期間の5日間で1000人が利用