宿泊施設

東京メトロがスーパーホテルと協業し、「スーパーホテル池袋西口天然温泉」を2024年12月にリニューアルオープン。副都心線池袋駅の新設出入口・エレベータと一体で増築棟を開発。

北品川本通り商店会に所属する宿場JAPAN社が商店会のチラシやウェブサイト、加盟店舗の英語メニューを制作した。駅周辺ホテルに設置したフライヤーに記載されたQRコードを読み込むと、観光サイトが立ち上がる。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けナビゲーション「Japan Travel by NAVITIME」ウェブ版で、露天風呂付き客室の温泉旅館に特化した検索・予約サイトの提供を開始。箱根、日光などの約100施設を紹介。「JAPANiCAN.com」との連携も開始。

エイチ・アイ・エス(HIS)は、コンテナ建築のホテル開発を通じたホテル事業を展開するデベロップ社の発行済株式を取得し、同社を持分法適用会社化。オーバーツーリズムや地方での宿泊施設不足に対応。

HOTEL THE MITSUI KYOTOは、宿泊客を対象に世界遺産の清水寺、東寺を含む、京都の紅葉の名所としても名高い3つの寺院での特別体験をアレンジ。通常非公開エリアへの入場や寺院の貸切りなど。

国内に44軒を展開するホテルマネージメントインターナショナル（HMI）と世界大手「IHGホテルズ＆リゾーツ」は、戦略的リブランド提携に合意。HMIが運営する高知市、知立市、浜松市の3ホテルを「ANAクラウンプラザ」に転換。

福利厚生サービスを提供するリゾートワークスは、2024年4月にリブランドオープンした全国22軒の「グランドメルキュール」と「メルキュール」の予約受付を開始。両プランドは、アコーが大和リゾートから運営を受託。

沖縄ツーリズム産業団体協議会は、県が2026年度からの導入を目指す宿泊税について、観光業界としての方向性を取りまとめた。税率は宿泊料金1人1泊または1部屋、1棟につき3%。修学旅行の学生や沖縄県内に住民票を持つ者は課税免除に。

AP通信は、米国で人気が続く宿泊施設などでの日帰りパスについてリポート。地元の人たちの利用が多い一方で、クルーズ客の寄港地での利用やリモートワーカーにも人気。ホテル側にとっては施設の有効活用によって収益増に。

「バンヤンツリー・東山 京都」がグランドオープン。開業にあわせて来日したバンヤングループの会長が、今後も日本で積極的な開業を目指す方針を明らかにした。

温泉道場が運営する「The Ryokan Tokyo YUGAWARA」は、夏休みの宿題・課題を終わらせる宿泊プラン「夏休み最後の追い込みパック」を販売。1泊3食付きの宿泊プランで販売期間は8月31日まで。

ハイアット・ホテルズ・コーポレーションは、ライフスタイルホテル「スタンダード・インターナショナル」のブランドと関連会社の大部分を買収する計画を発表。21軒のホテル約2000室に加えて、30以上の新規プロジェクトも。

青森県とJAL、星野リゾートは2024年秋、青森の食や体験を楽しむパッケージプランを実施。JALが運航する羽田／三沢線の1日4便の定着化を図る一環の観光プロモーション。

旅のサブスク「HafH（ハフ）」は、2024年8月21日からの新規会員募集再開に合わせて、再開時の登録を完全招待制に限定し、会員ステータスに応じて招待可能な人数に上限を設ける。メンバーシップ制度強化のため。

ザ・リッツ・カールトン日光は、11月に開催される「第9回 日光国立公園マウンテンランニング大会」をスポンサード。エイドステーションを展開するほか、宿泊プランも企画。

星野リゾートの宿泊予約センターが、生成AI導入で顧客対応力を強化。オペレーター支援ツール「KARAKURI assist」で新人の早期戦力化、自動化領域を拡大する。

東急リゾーツ＆ステイは、宿泊事業での人手不足に向けた取組みの一環として、特定技能海外人材の大規模な受け入れを開始。ONODERA USER RUNが運営する現地無償教育機関から52人を採用。

地方創生事業を展開する「雨風太陽」と多拠点コミュニティプラットフォーム「ADDress」は、関係人口創出・拡大で地方自治体を支援する取り組みで連携を開始。地域の自然や文化に触れ合うコンテンツを開発・提供していく。

Hotels.comが世界10地域を対象とした「ホテル選びに関する国際調査」を実施。日本人は旅行の計画が好きで費用にもこだわり人任せにしたくないが、予約前に検討するホテル軒数は世界最少。

ブリスベンに5つ星ホテル「ザ・スター・グランド」とイベントセンターが開業。36億豪ドルをかけた国内最大級のリゾート開発「クイーンズ・ワーフ・ブリスベン」の第1弾として。