デジタル・テクノロジー

JAL、JALカード、NTTドコモの3社は、JALおよびドコモが保有するデータから、「秘匿クロス統計技術」を用いた新たな調査手法を通じて、各空港から道東の各エリアへの訪問傾向を統計的に明らかに。

プロバスケットボールリーグB.LEAGUE「三遠ネオフェニックス」は、ナビタイムジャパンと共同で、地域経済活性化プロジェクト「三遠ネオフェニックス BOOST SHOP」サイトに「スポちず by NAVITIME」を導入。

日本観光振興協会は、「日本観光振興デジタルプラットフォーム（デジプラ）」について、地域に加えて企業への提供を開始。2025年1月6日～1月19日にかけて、無料体験キャンペーンも実施。

タビナカ体験予約プラットフォーム「ゲットユアガイド（GetYourGuide）」は、日本市場でのビジネス拡大に注力している。10月に東京と京都で開催されたサプライヤー向けのイベントに合わせて来日した共同設立者の二人に、世界そして日本のタビナカ市場について聞いてみた。

Criteo（クリテオ）は、日本国内のブラックフライデー（2024年11月29日）のオンライン・ショッピングに関する分析結果を明らかに。平均注文額は前年比12%増、ブラックフライデー当日の消費者支出も前年比12%増。

KKdayグループは、新たに総額約7000万ドル（約100億円）の資金調達を完了。グローバル成長戦略を加速させるとともに、AIや研究開発への投資を拡大する。

タクシーアプリ「GO」が湾岸エリアの豊洲や勝どきなど湾岸エリアで相乗りサービス「GO SHUTTLE」をスタート。料金は通常のタクシー乗車時の約5、6割程度で設定。

ナビタイムジャパンの世界の路線図・乗換案内「NAVITIME Transit」が世界中すべての地下鉄情報に対応し、カバー率が100％に。乗り換えや時刻表検索、路線図上での駅や路線表示などを一つのサービス内で実現。

小田急は、箱根で働くバイトスタッフ向けに、企画周遊券「デジタル箱根フリーパス」を配布。箱根での就労を促進し、労働力不足の改善に繋げていく。

楽天ステイは宿泊・民泊プラットフォームの「Vacation STAY」の名称を「Rakuten Oyado」に改称した。1棟貸し切り、マンション・アパート・コンドミニアムなどの新しいタイプの宿泊施設を含む14万室以上を提供。

「若者のトレンド意識に関する調査」によると、トレンドが廃れるまでの期間は「3カ月以内」が56.7％と過半数超え。入手先はソーシャルメディアが3分の2を占めた。

HISは海外航空券とホテルを組み合わせる新ブランド「AirZ（エアーズ）」を立ち上げ、販売開始した。ダイナミックパッケージで、24時間日本語サポートも付ける。

JTBは、「空飛ぶクルマ」を開発するSkyDriveと連携協定を締結。「空飛ぶクルマ」を活用した高付加価値商品の開発することで新しい観光体験を創出するとともに、企業や自治体を通した地域への導入を支援していく。

楽天トラベルは、2024年12月4日20時12月20日の期間、「楽天トラベル スーパーSALE」を開催。楽天モバイル契約者や「楽天トラベルボーナスプログラム」レベル4のユーザーには先行販売。

「ヴィラフォンテーヌ」は、宿泊施設向けITソリューションを提供するトリプラのAIチャットボット「tripla Bot」、宿泊予約システム「tripla Book」、マーケティングツール「tripla Connect」を全21施設で導入。

ホテル流通・収益管理プラットフォームを世界展開するサイトマインダー（SiteMinder）社が最新レポートを発表。旅行者の約8割は「宿泊時にAIを体験したい」との回答などが明らかに。

JALとNECは、AIを活用して搭乗口にて機内持ち込み手荷物の個数と種類を自動解析する実証実験を実施。JALは、運用方法を検討したのち、このソリューションを導入し、定時性の向上とスムーズな搭乗の実現を目指す。

JALは、ポイントの申し込みから受け取り、その後のポイント利用や搭乗までの手続きをスマートフォン1台で完結できる旅行積立サービス「JAL e旅計画」のサービスを開始。6ヶ月〜60ヶ月、毎月5000円〜10万円。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けのナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用状況から、熊本県内「ONE PIECE 麦わらの一味像」設置場所への訪問者を分析。最も増加率が高かったのは宇土市に。

楽天トラベルの2024年～2025年の年末年始(2024年12月28日～2025年1月5日)の旅行予約動向によると、予約拍数は国内、海外とも前年比1.2倍に。国内では「オールインクルーシブ」の予約泊数が、前年同期比で3倍以上に増加。