ニュース

日本観光振興協会は、「日本観光振興デジタルプラットフォーム（デジプラ）」について、地域に加えて企業への提供を開始。2025年1月6日～1月19日にかけて、無料体験キャンペーンも実施。

タビナカ体験予約プラットフォーム「ゲットユアガイド（GetYourGuide）」は、日本市場でのビジネス拡大に注力している。10月に東京と京都で開催されたサプライヤー向けのイベントに合わせて来日した共同設立者の二人に、世界そして日本のタビナカ市場について聞いてみた。

ユーロモニター社が「2024年トップ100都市デスティネーション・インデックス」レポートを発表。東京は2022年の20位から2023年には一気に4位まで順位を上げ、2024年は3位と初のトップ3入りを果たした。

Criteo（クリテオ）は、日本国内のブラックフライデー（2024年11月29日）のオンライン・ショッピングに関する分析結果を明らかに。平均注文額は前年比12%増、ブラックフライデー当日の消費者支出も前年比12%増。

（PR）LINEヤフーが、先日開催した法人イベント「LINEヤフー BIZ Conference 2024」を期間限定でオンライン配信中。Yahoo! JAPANとLINEの連携による"Connect One構想"や、日本航空などクライアント企業4社との取り組みを紹介。

ANA XはANA国内宿泊予約「ANAトラベラーズホテル」で全額マイル支払い専用プランの販売を開始。通常プランから約10～20％の割引、または館内利用券など相当の付加価値を付けて企画。

体験予約サイトのベルトラが「ベルトラふるさと納税」を開始。日本全国の旅行関連の返礼品を中心に取りそろえることで差別化し、地域経済活性化を目指す。体験、入場券、宿泊、温泉・スパ、食事券などをラインナップした。

新横浜プリンスホテルは2025年1月7日～2月28日、宿泊プラン「富士山ビューラッキーステイ」を販売。35階以上の富士山ビューの部屋から富士山が見えなかった場合、宿泊料金を半額にする毎年人気のユニークなプラン。

2025年4月3日に「ウォルドーフ・アストリア大阪」を開業。JR大阪駅に隣接するグラングリーン大阪南館パークタワーの上層階に位置し、客室やレストランから大阪の街を一望。全252室。

マリオット・インターナショナルは、ラグジュアリーホテルの開発を加速。富裕層旅行をウェルネス、コミュニティ、そして個人の成長と本物のつながりを求める有意義な体験と定義。ミレニアル世代とZ世代の旅行者に焦点を当てる。

世界大手旅行データ分析「ForwardKeys（フォワードキーズ）」は、最新のデータから日本のインバウンド市場の成長を分析。そこから見えてくる旅行スタイルの変化について、APACセールス担当バイス・プレジデントのビン・ハン・キー氏に聞いた。

KKdayグループは、新たに総額約7000万ドル（約100億円）の資金調達を完了。グローバル成長戦略を加速させるとともに、AIや研究開発への投資を拡大する。

ロイター通信によると、ギリシャ議会は民泊とホテル宿泊への1日あたりの税額を引き上げ、クルーズ寄港による訪問者に課税する法案を承認。自然災害が経済に及ぼす影響に対処するため。

クルーズ・オブ・ザ・イヤー2024の結果発表。国土交通大臣賞に郵船クルーズ「飛鳥II 2024 世界一周クルーズ」が選出。日本のクルーズ事業者による世界一周クルーズの実施は6年ぶり。

プリンセス・クルーズは横浜ベイシェラトン ホテル＆タワーズと共同で、2025年日本発着クルーズを予約した人、また既存予約者を対象に、クルーズ乗船前後のホテル泊の特別価格を案内。

星野リゾートは日本の「伝統的酒造り」がユネスコ無形文化遺産に登録されたのを受け、日本各地の施設で日本酒や焼酎の酒造りを学ぶ宿泊プランを販売開始した。対象施設は「磐梯山温泉ホテル」、「界 玉造」、「星のや沖縄」、「界 霧島」。

ハイアットは、「アンバウンド コレクション by Hyatt 」ブランドとして、「ホテル 寧 奈良 (Hotel NEI Nara)」を奈良市に開業。富士スピードウェイホテル、ホテル虎ノ門ヒルズに次いで国内３軒目。

ヒルトンは、広島宮島口にラグジュアリーコレクションブランド「LXRホテルズ&リゾーツ」を2028年に開業。国土交通省が宮島口西１丁目ホテル計画を優良な民間拠点施設整備事業計画として認定することで実現。

円安傾向が続く昨今、外資系ホテルの日本での新規開業が続いている。その理由に円安は関係しているのか？ 為替変動の影響をデータとともに考察したコラム。

JTBの年末年始（12月23日～1月3日）旅行動向見通しによると、国内旅行者は先行きへの不安などの影響によって前年並みの2800万人。海外旅行者は、日並びの良さなどから、同13%増の52万人と予想。費用は、国内、海外とも前年を上回る。