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ブッキング・ドットコムの調査で、家族旅行の子供も「高速Wi-Fi」や「SNS映えする写真撮影スポット」を求めることが判明。低年齢ほどアクティビティやプール、ビーチなどのアクティブな体験が重要に。

アメリカの感謝祭後の一大セール「ブラックフライデー」。日本で定着するか、マクロミルが調査。日本での言葉の認知度は8割強に。

スポーツ用品購入や観戦、施設利用など2016年の「スポーツ活動参加」市場規模は1200億円縮小し、2兆4125億円に。マクロミルと三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの共同調査より。

リクルートが発表した「じゃらん人気温泉地ランキング2017」によると、「もう一度行ってみたい温泉」のトップは11年連続で箱根温泉。「いちど行ってみたい」温泉は、湯布院が1位に。

旅行会社の業況感で海外旅行に明るい兆し。3か月後、6か月後も右肩上がりの回復見込む。国内旅行は停滞傾向、訪日旅行は二極化が浮き彫りに。

宮城県が石巻市で実施したAR位置情報ゲーム「ポケモンGO」関係イベントと、ポケモンGOが実施した期間限定の人気ポケモン出現による経済効果を発表。観光客入れ込み数は11日間で約10万人に。

JTBによる2017年の旅行動向見通しによると、訪日外国人数は前年比12.0％増の2700万人、日本人の総旅行のべ人数は前年比0.4％増の3億1500万人と予測。

矢野経済研究所の予測によると、2020年の訪日旅行者数は3679万人、宿泊・交通費などを除く物品購入金額は1兆8764億円。

世界28ヶ国を対象にした調査で、日本は有給休暇の消化率が3年ぶりに最下位に。有休のとり方や旅行傾向でも日本人の特徴が判明。エクスペディア・ジャパン調べ。

2017年2月に始まるプレミアムフライデー。博報堂の過ごし方調査で「旅行」が1位に。若い世代の１位は弾丸海外旅行。

帝国データバンクの調査で、2017年の景気回復を見込む企業が1割に対し、「わからない」が初めて3割超に。2017年は、企業の先行き見通しの不透明感が一層高まっていることが明らかになった。

国土交通省が、バス事業者を対象に改善基準等に関する調査を実施。その結果をとりまとめた。

トリップアドバイザーがこのほど発表した「日本人に人気の海外観光スポット 2016」で、1位は2年連続で「アンコールワット遺跡群」（カンボジア）。上位25を記載。

「Anholt-GfK 国家ブランド指数 (NBISM) 2016」の結果によると、トップは米国、続いてドイツ、イギリスの順番に。日本は昨年の6位から今年は7 位に後退、ドイツ・フランスと同様に「中程度」にスコア低下に。

ドコモ・ヘルスケアのアンケート調査によると、回答者の64％が生後7か月までに子連れの宿泊旅行を経験していることが判明。デビューの月齢は4～5か月が25％で最多。

横浜観光コンベンション・ビューロー、パシフィコ横浜、横浜高速鉄道の3社が2016年7月に実施した「横浜インバウンドパス（仮称）」実験事業の結果を発表。大規模学会に参加した1000名からフィードバックを得た。

「映像を見たことがきっかけで（旅行に）行きたくなり、その場所を実際に訪れた」割合は全体の19.7％。旅行意欲につながる映像内容の傾向も判明。JTB総合研究所調べ。

米国のクリスマス・年末商戦の出足が好調。「ブラックフライデー」2日間のセールで、売上額合計は、前年同期比9％増だったと決済情報会社、ファースト・データ（FD）社が発表した。売上げ増のけん引役となったのは、オンライン・ショッピングだ。

日本の純金融資産保有額が1億円以上の富裕層は推定122万世帯、純金融資産総額は272兆円。富裕層に属する企業オーナーの47％が「できるだけ早い生前贈与」に前向きな回答を示した。野村総研調べ。

アジア8か国を対象にした調査で、約8割が2016年4月に発生した熊本地震について「知っている」と回答。クルーズ客は好調な一方で宿泊者数は前年比減が継続。日本政策投資銀行の調査レポートより。