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リクルートライフスタイルが運営するスクール情報誌「ケイコとマナブ」は、仕事を持つ男女を対象に習い事に関する調査を実施。人気の習い事は「英語」がトップに。

世帯年収1000万円以上の「プチ富裕層」を集客するサイトランキングが発表。上位には「医療」「旅行」「ゴルフ」「車」「受験」関連のサイトが入り、旅行は男性20代～40代の意欲の強さが示された。

部分開業が予定されているリニア中央新幹線が大阪まで全線同時開業した場合、インバウンドにより2900億円の経済効果が積み増しされるとの試算結果が発表。競合路線の航空需要減少による国際線増加で。

スマホの浸透で、日常時間にどんな変化が生じたか。ジャストシステムのアンケートでは、マスメディアへの接触時間が減ったとユーザーが認識している状況が判明。スマホの利用で「待ち時間」も変化。

トレンド総研は10代と20代の若年層を対象にソーシャルメディアの利用実態調査を実施。それによると、友人とのコミュニケーションに利用する機会が最も多いのは「LINE」が全体の7割でトップ。また、10代と20代でも異なる傾向が明らかに。

MMD研究所の調査で、60歳以上のシニアのスマホ所有率は27.6％となり、約4.4％増加。スマホユーザーの次回スマホ購入意欲は高いが、ガラケーユーザーはガラケーの利用希望が多いことが判明。

大阪商工会議所が小売店、飲食店を対象に実施した調査で、中国人観光客の売上に占める割合が11.3％に拡大。「銀嶺カードによる決済」導入などの対応を進める一方、免税対応は7割が実施していないことも判明。

USPジャパンはブルームーン・マーケティングおよびシントAB（CintAB）社と共同で、世界10カ国のモニター1000名を対象としたネット調査受託サービス「訪日ゲストリサーチ」を開始。訪日外国人旅行者誘致に向けてショッピング市場にフォーカス。

訪日外国人旅行者に人気の「澤の屋旅館」での宿泊者アンケートで、北米、欧州、アジア、豪州の個人旅行者のスタイルの違いをまとめた。旅行全体の日数は平均19.0日で、日本滞在は15.4日。

現役医師のオフの過ごし方1位は「旅行」がランクイン。ストレス発散や気分転換が目的。温泉やドライブ、自然との触れ合いなど、旅行関連の項目も多かった。医系専門予備校「メディカルラボ」調べ。

オリコンによる顧客満足度ランキングで、旅行会社（国内旅行）ランキングの総合1位にはJR九州（九州旅客鉄道）、2位はH.I.S.、3位は日本旅行となった。評価項目別や目的別、地域別ランキングではそれぞれ異なる傾向に。

統計数理研究所の「日本人の国民性調査」で、日本人の内面と経済力を再評価する傾向が判明。自身の生活水準は変わらないが、自身の「幸福」感は向上。将来的な見通しも好転。

IT分野の調査を行うIDCジャパンが、業務でモバイル端末（スマートフォンとタブレット）を使用している国内企業250社を対象とした実態調査を実施。企業規模に応じてデバイス管理状況が異なることが明らかに。

日本総研がアジア主要13都市の中間層以上を対象とした消費動向調査の結果を発表。日本への観光旅行意欲は認められるものの「踏み切れない理由」も浮き彫りに。さらに消費動向における東京ならではの特徴も判明。

マクロミルの韓国、台湾、中国、タイ、アメリカの20～30代対象の訪日旅行アンケートによると、過去3年以内にプライベートで日本を旅行した回数はタイが最多で2.09回。SNSによる情報発信状況も分析。

ニールセンはSNSの最新の利用動向を発表。スマートフォンではLINEとFacebookの利用者数がそれぞれ3,400万人前後となりトップ。Instagramが主要サービスの中では最も増加率が高かったSNSとなった。

博報堂のアジア14都市＋アメリカとブラジルにおける日本の食文化の経験度調査によると、食べたことがある和食メニューの1位は「寿司」（60.8％）。また、台北、香港、ソウルでの突出した和食人気。

「ホットペッパービューティー」のアンケート調査で、訪日旅行者の約半数が何らかの美容関連サロンを利用したことが判明。訪日観光素材として、スパやマッサージに加え、ネイルサロンの潜在力が明らかに。

オリコンの顧客満足度調査で、旅行会社（海外旅行）の総合1位には近畿日本ツーリストが選出。実際に旅行会社の窓口で予約した人を対象にした調査。順位が入れ替わった年代別のランキングにも注目。

MMD研究所は、スマートフォン所有者を対象に「フリーマーケット（フリマ）アプリ」の利用状況を調査。利用したことがあるのは約3割で、そのうち実際に出品や購入の経験者は約半数。また「出品してみたいもの」の意向では、男女で異なる傾向。