デジタル・テクノロジー

ナビタイムジャパンは、総合ナビゲーションアプリ「NAVITIME」で、近くのおすすめスポットを音声で知らせる「おすすめスポットナビ」機能の提供を開始。独自のデータで、地図上にイルミネーションも再現。

ウェザーニューズ社は、お天気アプリ「ウェザーニュース」で海外旅行者向けに気象情報「世界天気」の提供を開始。全世界に対応する「世界の雨雲レーダー」を新たに開発した。

トリプラがコネクティビティハブ機能の提供を開始。日本中心の宿泊予約エンジン「tripla Book」が、海外の宿泊施設に多く利用されている予約管理システムとつながり、国内で提供中の各種サービスを国外へと展開しやすくなる。

JR東日本は、、Suicaをさまざまな企業などのデジタルサービスと結び付ける企業共創のプラットフォームサービスを2025 年1月から開始。共創する企業などは、利用者のSuicaの利用状況などから、 利用者それぞれに応じたサービスや体験価値を提供。

日本が米国税関・国境警備局（CBP）が管轄するグローバルエントリープログラムの公式パートナー国となった。事前審査を済ませ、「低リスク」と認定された旅客は入国、税関の手続きを簡易に済ませ、空港での待ち時間が大幅に短縮される。

JR東日本は、今後10年間をかけてSuicaの機能を順次グレードアップ。交通、決済だけでなく、利用者の様々な生活シーンで利用できる「生活のデバイス」に。訪日外国人向けにもアプリを提供。

登山地図GPSアプリ「YAMAP」を運営するヤマップがユーザーによる過去の軌跡データを地図上に可視化した機能「みんなの軌跡」の提供を開始。マイナールート把握やリスク管理にも。

JAL、JALカード、NTTドコモの3社は、JALおよびドコモが保有するデータから、「秘匿クロス統計技術」を用いた新たな調査手法を通じて、各空港から道東の各エリアへの訪問傾向を統計的に明らかに。

プロバスケットボールリーグB.LEAGUE「三遠ネオフェニックス」は、ナビタイムジャパンと共同で、地域経済活性化プロジェクト「三遠ネオフェニックス BOOST SHOP」サイトに「スポちず by NAVITIME」を導入。

日本観光振興協会は、「日本観光振興デジタルプラットフォーム（デジプラ）」について、地域に加えて企業への提供を開始。2025年1月6日～1月19日にかけて、無料体験キャンペーンも実施。

タビナカ体験予約プラットフォーム「ゲットユアガイド（GetYourGuide）」は、日本市場でのビジネス拡大に注力している。10月に東京と京都で開催されたサプライヤー向けのイベントに合わせて来日した共同設立者の二人に、世界そして日本のタビナカ市場について聞いてみた。

Criteo（クリテオ）は、日本国内のブラックフライデー（2024年11月29日）のオンライン・ショッピングに関する分析結果を明らかに。平均注文額は前年比12%増、ブラックフライデー当日の消費者支出も前年比12%増。

KKdayグループは、新たに総額約7000万ドル（約100億円）の資金調達を完了。グローバル成長戦略を加速させるとともに、AIや研究開発への投資を拡大する。

タクシーアプリ「GO」が湾岸エリアの豊洲や勝どきなど湾岸エリアで相乗りサービス「GO SHUTTLE」をスタート。料金は通常のタクシー乗車時の約5、6割程度で設定。

ナビタイムジャパンの世界の路線図・乗換案内「NAVITIME Transit」が世界中すべての地下鉄情報に対応し、カバー率が100％に。乗り換えや時刻表検索、路線図上での駅や路線表示などを一つのサービス内で実現。

小田急は、箱根で働くバイトスタッフ向けに、企画周遊券「デジタル箱根フリーパス」を配布。箱根での就労を促進し、労働力不足の改善に繋げていく。

楽天ステイは宿泊・民泊プラットフォームの「Vacation STAY」の名称を「Rakuten Oyado」に改称した。1棟貸し切り、マンション・アパート・コンドミニアムなどの新しいタイプの宿泊施設を含む14万室以上を提供。

「若者のトレンド意識に関する調査」によると、トレンドが廃れるまでの期間は「3カ月以内」が56.7％と過半数超え。入手先はソーシャルメディアが3分の2を占めた。

HISは海外航空券とホテルを組み合わせる新ブランド「AirZ（エアーズ）」を立ち上げ、販売開始した。ダイナミックパッケージで、24時間日本語サポートも付ける。

JTBは、「空飛ぶクルマ」を開発するSkyDriveと連携協定を締結。「空飛ぶクルマ」を活用した高付加価値商品の開発することで新しい観光体験を創出するとともに、企業や自治体を通した地域への導入を支援していく。