デジタル・テクノロジー

JR東日本は、池袋駅と武蔵溝ノ口駅でアバターロボット「newme(ニューミー)」による案内の実用検証を2月13日から実施。指定席券売機に誘導あるいはきっぷの購入方法を案内する。

宿泊施設向けにAIスピーカーを提供するTradFit社は、「メタバース空間創造プラットフォーム」で基本特許を取得。メタバース空間を開発する環境を持たなくても、本人確認だけでメタバース空間を創造することが可能に。

訪日コミュニティサイト「FUN! JAPAN」を運営するFun Japan Communications社は新たなSNS「FUN! JAPAN・KIZUNA」を開始した。日本語、英語、中国語の3言語の同時翻訳で、会員同士の交流を楽しんでもらう仕組み。

（PR）JTBがKotozna（コトツナ）社と共同開発した、宿泊施設向け多言語コミュニケーションツール「Kotozna In-room」。福井県芦原温泉のホテルの導入事例から、地域観光DXを推進する同社の新サービスまで聞いた。

グーグルは、新しい広告キャンペーンについて、2024年4月30日以降、ホテル広告における滞在あたり及びコンバージョンあたりのコミッションの入札戦略が利用できなくなることを明らかに。

グーグルは、2023年の検索動向を明らかに。日本での旅行に求める要素も変化。「オンラインチェックイン」や「オフピーク」の検索が急増。自分のアイデンティティを深めようとする検索傾向も。

ブロックチェーンを基盤としたバケーションレンタル事業を展開するスタートアップ「Dトラベル（Dtravel）」が、新たにNFT（非代替性トークン）形式での宿泊データ管理に着手。

TradFit社は旅行者が移動先で宿泊施設が決まっていない場合、本人のスマホやタブレットなどから取得した情報に基づき、最適な施設をレコメンドする基本特許技術「移動先宿泊施設レコメンド2」を発表。

ナビタイムが旅行・バス事業者向け行程表作成ツール「行程表クラウド 」で、バス予約運行管理システム「楽々道中」との連携を開始。

沖縄で2024年2月から、EVタクシーを活用したインバウンド向けサ観光の実証実験「Motobu Story Quest」。EV導入による脱炭素の取り組みとともに、移動手段不足の解消を目指す。

ANAとトリップ・ドットコムはNDCを利用したANA国際線航空券の販売を開始。トリップ・ドットコム上で基本的な変更・払戻ができるようになったほか、有料事前座席指定や事前追加手荷物のオプショナルサービスの申し込みも可能に。

リクルートの「じゃらんnet　遊び・体験予約」で、入場チケットの仕様にQRコードを追加した。発券、および入場時の操作を省力化することで、旅行者、施設双方の負担を軽減する。

タビナカ予約のKlookが、広島平和記念資料館の電子チケットを2024年2月16日から１発売する。Klook上で訪日観光客向けに14言語で販売するほか、広島平和記念資料館の公式サイトでも14言語で販売する。

ロイター通信によると、パリ交通公団(RATP)は、今夏のオリンピック期間中、海外からの旅行者を支援するために、3000人以上のスタッフにAIベースの携帯翻訳機「TRAD.IV」を支給する。フランス語から16カ国語に翻訳が可能。

LCCエアアジアは、旅行予約アプリ「MOVE」で2023年に予約された宿泊施設の都市ランキングを明らかに。トップはクアラルンプール。予約時期については到着3日前が最多。

2023年に開湯140年を迎えた福井県あわら温泉で進められている観光DX。その中心となってるの「ホテル八木」は、個人客特化型温泉ホテルへの変革など大胆な改革も進めてきた。その背景と未来に向けた思いとは？

東京国立博物館で、建立900年特別展「中尊寺金色堂」が開幕。国宝の仏像11体をはじめ、かつて金色堂を荘厳していた国宝「金銅迦陵頻伽文華鬘」や重要文化財など50点が展示。平泉への旅行のきっかけにも。

北海道観光振興機構(HTO)は、さっぽろ連携中枢都市圏内の11市町村でギフティのデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム」を採用し、共通返礼品として電子商品券「さっぽろ圏e旅ギフト」を発行開始。広域DMOの採用は「海の京都」に次いで2件目。

TradFit社が宿泊ゲストからのリクエストへの対応を管理する宿泊施設のシステム管理画面で、リクエストごとに内容、ステータス、対応状況の変更ボタンを表示する機能「スマートリクエスト管理UI」の特許を取得。

JR東日本とNTTコムウェア、ビーマップ社は2024年2月、AIレコメンドによる観光客の行動変容を促す実証実験を岩手県盛岡市で実施する。盛岡の観光ナビサイト「もりおかめくり」で検証。