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拡大の一途をたどるオンライン旅行市場。その内側の動きや今後の発展をフォーカスライトJapan（PCWJ）代表の牛場春夫氏が「日本のオンライン旅行市場調査　第2版」をもとに展望した。

楽天トラベルは「ふるさと旅行券」の利用状況を発表。宿泊単価が2ケタ増に増えたほか、該当地域への初訪問者が6割を占めており、ふるさと旅行券が旅行のきっかけになったとする。

ニールセンはスマホでのインターネット利用者が2015年冬にPCからの利用者を超える可能性があるとの展望を発表。協力モニターのアクセスログに基づく、最新の利用動向データによる調査結果。

近畿経済産業局は2015年4月、関西を訪れたアジア4か国旅行者を対象としたアンケートの調査結果を発表。知名度がもっとも高いのは台湾（89.2％）で、再来訪希望では韓国（93％）がトップ。

ユーロモニターが旅行・観光業界に関する国際調査を発表。2014年に取扱高世界一となった旅行会社はエクスペディアで取扱額は504億ドル（3年連続）。2位はプライスラインに。

JTBは関西国際空港で運営する訪日外国人向け観光案内所の利用状況をまとめ。案内所を訪れた外国人の75％がアジア圏から。スタッフの感覚では事前にしっかり旅行計画を立てている外国人が多い。

ニールセンは「グルメ／飲食店」のアプリとブラウザの利用動向を発表。飲食店情報を提供するグルメサービスはブラウザ利用、飲食店自体が提供するサービスはアプリ利用に明確に分かれることが判明。

ジャストシステムがマーケター（企業の広報やマーケティング担当者など）を対象に実施した調査で、「コンテンツマーケティング」の認知度は約5割となった。「コンテンツマーケティングをすでに実施している」は11.7％、今後活用してみたい手法は「動画コンテンツ」（52％）に。

電通総研の「若者まるわかり調査2015」で、裏腹な意識を持つ若者の姿が浮き彫りに。複数のグループなどでつながりを持ちながらも、半数以上がリセットしたくなったと回答。

留学ジャーナル社がとりまとめた「留学白書2015」によると、留学先の人気トップはカナダ、2位は米国、3位オーストラリア。旅行費用面の傾向も明らかに。

人材サービスのVSNは、全国の20～40代男女に「業界別に見るビジネスパーソンの意識調査」を実施。全21業種が対象で、旅行業は「女性が活躍できる業界」で3位。

りそな総合研究所によると、2014年の訪日外国人旅行者消費額の地域別ランキング1位は、関東で8449億円。全体の4割を占めた。伸び率では沖縄と関西が1.5倍以上と急増。

ホテル予約サイト大手のホテルズドットコム（Hotels.com）が実施した調査で、日本人がホテル選びで重視する点のトップは「無料Wi-Fiが利用できること」（休暇旅行で41％、出張で47％）。

海外旅行の予約プロセス調査で「インターネット上の情報を参考にする」との回答が7割以上に。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン調べ。

MMD研究所の2015年4月の携帯端末購入に関する定点調査で、回答者のスマートフォンの所有率は62.5％と6割を超えた。機種別では、iPhoneシリーズが50.1％で半数。

楽天トラベルは18歳～24歳の若者の旅行動向に関するアンケート調査と、旅行実績の分析結果を発表。2014年の国内旅行実績では宿泊予約数が1.8倍と大幅に増加、多くの若者が旅行をする傾向。

J.D.パワーによる米国ホテルの会員プログラム顧客満足度調査で、デルタ・プリビレッジとヒルトンHオナーズが同率首位を獲得。ポイントの利用・獲得しやすさや特典の豊富さなどが満足度に直結。

東京商工リサーチが噴火警戒レベルが引き上げられた箱根町の観光関連企業の実態を調査。箱根町に本社を置く企業258社のうち観光関連企業は115社でほぼ半数、売上高は全業種の59.1％にのぼる。

リサーチ・アンド・ディベロプメントは、45歳から54歳までの「アラフィフ世代」の女性に関する意識や現状に関する調査レポートを発表。新旧複数メディアを利用して情報収集を行う傾向が明らかに。

「ゆるキャラグランプリ2014」で優勝したご当地キャラクター「ぐんまちゃん」の関連商品の売上による県内への経済波及効果は19億円、広告宣伝効果は23億円。グランプリ優勝で大幅増に。