調査・統計・マーケティング

ウェザーニューズが2016年春に調査した、国内約8000本の桜の健康状態が、過去6年で最も悪い結果に。

福岡県はこのほど、熊本地震による各国での訪日観光への影響と今後の対応を海外事務所を通じて調査。中国や米国、ASEAN、香港などでの対応状況を整理。

国土交通省が羽田空港の機能強化による経済波及効果を試算。国際旅行客数増は年間705万人、経済波及効果は全国で年間6503億円、雇用者数は4万7295人増に。

国土交通省が2015年度の特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報を公開。2015年度の「遅延率」は前年と比較して0.27ポイント改善し、8.87％に。

国土交通省が特定本邦航空事業者・航空輸送サービスに係る情報を公開。2015年度の「欠航率」は前年と比較して0.21ポイント改善し、1.19％に。

経済産業省の調査で、2015年は国内の消費者向けEC市場規模は前年比7.6％増の13兆7746億円。サービス分野別の内訳も明らかに。

日本のビジネス旅行者がもっとも嫌なことは「空港でのセキュリティの列」（41％）。続いて「飛行機の遅延」と「飛行機でミドルシート（真ん中の席）になること」が同率2位に。ブッキング・ドットコム調べ。

観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2015年年間値（1～12月期）の国内旅行消費額（確報）は、前年比10.8％増の20兆4090億円。日本での旅行消費額総合計も発表。

ジャストシステムの「スマートフォンとライフスタイルに関する調査結果」で、モバイルに慣れたシニアの姿が判明。モバイルネイティブである10代の意外な行動にも注目。

新経済連盟が民泊に関する緊急調査を行ない、制度設計に対する考えを改めて表明。日数制限については、180日制限で居住型でも約7割が「やめる」回答で、ヤミ民泊が増えると指摘。

堅調な国内旅行需要と旺盛な訪日旅行需要を受け、ホテル市場が活況。年間5％の増加率で2018年まで推移。ホテルが他の宿泊施設の市場を侵食して拡大しているとの指摘も。

日本政府観光局（JNTO）によると、2016年5月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同期比15.3％増の189万4000人。韓国市場が熊本地震の影響から伸び率が2014年6月以来初めてマイナスに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2016年5月の日本人出国者数（推計値）が前年比1.0％減の125万人。2016年に入って、初めてのマイナスとなったものの、1月からの累計では3.1％増の663万2900人で推移。

外国人に人気の観光スポット、トップ3はで3年連続で伏見稲荷、広島平和記念館、厳島神社。初登場のトップは9位のフクロウカフェ「アキバフクロウ」。「トリップアドバイザー」が外国人のクチコミをもとに算出。

国土交通省が発表した「2015年の国内クルーズ等の動向」によると、2015年の日本人のクルーズ人口は前年比4.5％減の22.1万人。

ジャストシステムの調査で、今夏の旅行の予約方法は「パソコンのインターネット」との回答が半数以上。20代に限るとスマートフォンが44.3％まで上昇する。

日本人による複数デバイス利用動向調査で、3台のデバイスを併用する人の割合が49％で約過半数に。インテージ調べ。

海外旅行者数が2016年から4か月連続で前年を上回る推移を続けている。予約方法がネット経由が7割に拡大する一方、若者は店舗で相談しながら予約する層が増え始めた。JTB総合研究所の調査結果をまとめた。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査で、2016年3月（第2次速報）ののべ宿泊者数合計は前年比1.7％減の4207万泊で2014年8月以来19か月ぶりに減少。全体の稼働率は3月として過去最高の60.6％に。

エクスペディアの調査でLCCの就航地の認知度に、大きな偏りがあることが判明。「どれだけ安く行けるか」も、十分に知られていない実態が浮き彫りに。